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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観1護国日本とアメリカの西進という名の侵略戦争対メキシコ対スペイン対日本 


1護国日本と西進という名のアメリカ侵略戦争対メキシコ対スペイン対日本

 ベバレッヂ上院議員は、1900年に国会で次のような演説をしている。

 「我々は東洋におけるわれわれの機会を放棄しない。我々は神によって世界の文明を託されたわが民族の使命を遂行するにあたってわれわれの役目を放棄しない。・・・今後我が国最大の貿易はアジアと行われるにちがいない。太平洋は我々の大洋である。・・・中国はわが国本来の消費者である。」 

 Manifest Destiny(明白なる天意)という言葉がある。ベバレッ ヂ上院議員の「神によって世界の文明を託されたわが民族の使命」とは、この事である。アメリカは、自らが非白人劣等民族の領土を植民地化することによって、文明をもたらすことを神から与えられた「明白なる天意」と称した。メキシコ、ハワイ、そしてフィリピンへと領土拡張を進めたアメ リカの軌跡は、まさしくこの「明白なる天意」の周到着実なる実行である。

護国日本とアメリカ西進の年表

1776年 アメリカ独立宣言、大西洋岸の東部13州。

1830年 第七代のアンドリュー・ジャクソン大統領(1767~1845)は野蛮人(インデアン)を東部諸州から一掃すると称して1830年に強制移住法を作り、全インデアンを、北米大陸を南北に流れ平野部を東西に分けるミシシッピー川(セントルイス、メンフィスから、メキシコ湾岸のニューオルリーンズに至る流れ)よりも西側に立ち退かせ、彼等の全ての土地を手に入れた。

世界の戦国時代(国盗り合戦、弱肉強食、最適者生存)迫る超大国の侵略者(食民治主義者)

1840年アヘン戦争英国のアヘン密貿易を阻止し、銀の流失を防ごうとした清国と、英国の侵略戦争。清国からの茶、絹、陶器などの輸入超過のため、通貨の銀が不足した英国は、食民治インドにアヘンを栽培させ、清国とアヘンの密貿易をし、不足の銀を回収した。

1842年8月敗れた清国は英国と屈辱的な南京条約を締結。これが中国食民治化の始まりとなった。この事件に驚いた日本徳川幕府は、異国船打ち払令を、天保の薪水供与令に改めた。

1842年8月英国虎門寨(こもんさい)追加条約で治外法権を獲得。

1844年フランスアメリカも条約を締結、治外法権を獲得食民治主義中国食民治化に拍車がかかった。

(注・このように当時は、弱肉強食適者生存何でも有りの、世界の戦国時代なので、法治下の現代の尺度での善悪判断は、間違い。慰安婦問題も当時から売春婦という商売であった。NHK朝日毎日などの工作員はこれらの事実を隠蔽し報道、極悪日本軍と捏造

1845年 かつてテキサスはメキシコの領土であった。そこに入植したアメリカ人は1835年に独立運動を起こし、翌年、155人の守備隊がアラモ砦に立てこもったが、メキシコ軍の攻撃により全滅した。

1846年~1848年  アメリカ・メキシコ戦争。アメリカ、テキサス併合。さらにカリフォルニアを狙って、メキシコに宣戦布告、勝利を得た。この戦争の結果、アメリカは現在のアリゾナ、コロラド、ネバダ、ユタ、ワイオミング各州にあたる地域をメキシコから奪取した。ニュー・メキシコとカリフォルニアは1500万ドルで買収。この結果、メキシコは領土の半分以上を失った。 

 日本の真珠湾攻撃を宣戦布告なしの、卑劣な攻撃(Sneaky Attack)とか騙し討ち(Traitorous Attack)などと米国は非難したが、メキシコとの戦争の際に米国軍がメキシコ領内に侵攻したのは、米国議会がメキシコに宣戦布告をする四十八時間も前のことであ

1853年7 日本はペリー来航で開国した。

1854年 日米和親条約。アメリカ船の下田函館寄港、薪水食料購入など。

1858年 日米修好通商条約。領事裁判権を与え、関税自主権がなく、居留地を設ける、最恵国条款を認めることなどを内容とした、不平等条約。同年英仏蘭露とも同様の条約を結ぶ。安政五カ国条約。

1861年2月3日~7月25日まで日本の対馬を占領したロシア艦隊。当時ロシアの南下政策を警戒した英国は、軍艦を対馬に派遣して、ロシア軍を対馬から排除。

1862年 倒幕の志士高杉晋作藩命で視察。上海の見聞記録「中国人はほとんどが外国人の召使のようだ。英仏の人が街を歩けば、中国人の人は傍によって道を譲る。上海は中国の領土だが、英仏の植民地とも言える」と記されている。以後尊王攘夷論の急先鋒となる。

1863年 幕末の薩英戦争(英対薩摩)

1864年 馬関戦争(英米仏蘭対長州藩)

1867年 大政奉還 明治維新

1868年9月8日 明治時代

1894年~95年 日本日清戦争勝利。ドイツ皇帝ウイルヘルム二世(1859~1941)は黄色人種の進出によって、今後白色人種に災禍がもたらされるとする黄禍論( Yellow Peril )を唱えたが、これが白人諸国に広がり、白人社会に存在した人種差別意識や有色人種に対する嫌悪感により支持されると共に、警戒感を増加させた。 

1894年 入植していたアメリカ人は米軍の武力でハワイ王国の支配権を奪取、アメリカ人宣教師の息子ドールを大統領とする、ハワイ共和国を作った。

1895年 日本台湾併合。

1897年 朝鮮は清の冊封体制から離脱し独立、朝鮮国から大韓帝国と国号を改める。

1898年 アメリカ、ハワイ併合。アメリカ、グアム島併合。プエルトリコ併合。アメリカ、スペイン戦争(米西戦争)の結果アメリカ領。

18991899年 アメリカ、フィリピン併合。アメリカ、サモア併合。アメリカ、ウエーク併合。

1900年 米国会演説 「我々は東洋におけるわれわれの機会を放棄しない。我々は神によって世界の文明を託されたわが民族の使命を遂行するにあ たってわれわれの役目を放棄しない。・・・今後我が国最大の貿易はアジアと行われるにちがいない。太平洋は我々の大洋である。・・・中国はわが国本来の消費者である。」 ベバレッヂ上院議員

1902年 日英同盟。ロシアのアジア進出を牽制する目的で締結された軍事同盟。

1903年 パナマ保護領化と、パナマ運河の領有。1914年パナマにアメリカはパナマ運河を開通。

1904年 アメリカ、キューバ併合。

1904年~05年 日露戦争、日本勝利。日本の朝鮮における権益確認韓国を保護国化、関東州の租借権および長春・旅順間の鉄道を清国の同意を得て、ロシア、日本へ譲渡、南満州を勢力範囲とした。遼東半島を租借地とし、樺太南半の割譲。

 アメリカは日本が白人による世界支配体制を脅かし、将来前述した西進主義に大きな障害になるとして仮想敵国とみなすようになった。

戦国時代の証し

 「オレンジ計画」日露戦争開戦直後の1904(明治三十七)年、アメリカでは「カラープラン」といって、ドイツは黒、イギリスは赤、日本はオレンジというように、国ごとの戦略が作られた。そして排日移民法が成立した1924年、日本を仮想敵国とする対日戦略「オレンジ計画」が確定。このように、日露戦争以降、アメリカの太平洋戦略は着々と進められていた。セオドア・ルーズベルト大統領政権 ( 1901―09年 ) の元で対日戦争計画が作られ、それ以後入念に作られてきた対日戦争計画オレンジ・プランに従って戦争を遂行し、1945年の最終的な勝利を得た。エドワード・ミラー、沢田博訳「 オレンジ計画、アメリカの対日侵攻50年戦略 」 新潮社(1994)

 

 日本の日露戦争勝利の外国の感想(白人対有色人)

 「世界に人類の運命を決する大きな危機が近づいている。その第一回の戦争は、我ら白色人種のロシア人と有色人種 日本人との間で戦われ 白色人種は、不幸にして破れ日本人は、白人を憎んでいる白人が悪魔を憎むように憎んでいる。しかし我等にとって日本そのものが危険な訳ではない。統一されたアジアのリーダーに日本がなることが危険なのである。日本による中国の統一、それが世界に脅威を与える最も不吉なことである」 ドイツ皇帝 ウィルヘルム二世

 

 「日本に加え、眠れる獅子と称されたアジアの大国中国が、日本化されて協力したらどうなるか。日本が眠れる隣人を目覚めさせ、手を携えたとき、だれがこの2国が世界のヘゲモニー(主導権)を取らないと言い切れるか」   イタリア ムッソリーニ

 

日露戦争勝利は、小国(白人)や植民地や有色人の虐げられし人類の星となると同時に、白人(大国、宗主国)の標的となった。

1904年8月23日 第一次日韓(大韓帝国)協約を結ぶ。

1905年7月 大韓帝国の高宗の、ロシア帝国への密使が発覚する。

1905年 ハリマン満鉄買収計画。アメリカの鉄道王ハリマンと首相桂太郎、満鉄共同経営の予備調印をしたが、外相小村寿太郎の反対で、中止。

1905年7月29日 桂・タフト協定。韓国には日本が、フィリピンにはアメリカ合衆国が影響力を持つと、相互に認め合う。

1905年11月17日 第二次日韓(大韓帝国)協約を結ぶ。外交権を失い、日本の保護国となる。

1906年(明治三十九) サンフランシスコでは日本人学童の隔離を決議したが、これは撤回された。

1908年(明治四十一)年、日本は自主的に新規の米国移民を禁止した。これが「日米紳士協約」です。

1909年 「中国が日本に対する敵意を持っているならば米国は直ちに援助を提供できよう。米国と中国の間には真の利害の一致がある」トーマス・F・ミラード 米国の政治評論家

1910年 日韓併合条約を結び、大韓帝国、大日本帝国併合。京城に朝鮮総督府が設置される。

 2001年平成13年11月にハーバード大学で開かれた国際学術会議において、英国のケンブリッジ大学教授で国際法専門の J ・クロフォードが、「自分では生きていけない国について、周辺の国が国際的秩序の観点からその国を取り込むということは、当時よくあったことで、日韓併合条約は国際法上は違法なものではなかった」と日韓併合について合法論を述べた。これを多くの国の学者が支持して、韓国の学者だけが反対した。

1914年 (大正三)年7月28日~1918(大正七)年、サラエボ事件を導火線として、オーストリアがセルビアに宣戦布告して始まった第一次世界大戦時、英国は「支那海で英国の商船を攻撃するドイツ仮装巡洋艦を撃破して欲しい」と日本に参戦を要求。日本は最後通牒の期限を外交史上例のない長い一週間とし、ドイツに宣戦した。

 英国始めフランス・ロシアや、さらにはベルギー・セルビアまでもが日本の欧州派兵を要請してきたが、これを拒否。英国も日本艦隊の地中海派遣を要請してきましたが、これも拒否。(日英同盟の軍事協力の範囲はインドまで)

 その後ドイツの潜水艦が警告もなく商船を無差別に攻撃し始め、日本の欧州航路客船も危機にさらされたため、戦後に山東省・南洋諸島のドイツ権益を日本が引き継ぐことについて、イギリスが支持するという約束を得て、ついに艦隊を地中海に派遣。しかし陸軍の派兵は、無し。勝利し、山東省・南洋諸島のドイツ権益を日本が引き継いだ。

1917年(大正6年)11月 日本の満州権益を米国が承認する。石井=ランシング協定が結ばれる。

1917年 ソビエト社会主義共和国連邦誕生

1919年 人種平等への旗手 全米1200万の黒人が息を飲んで、会議の成り行きを見守っている。・・・1919年、パリ講和会議。第一次大戦の惨禍を再び繰り返すこ とのないよう、国際連盟創設のための議論が進められていた。 米国の黒人たちが注目していたのは、国際連盟規約に「人種平等の原則」を入れるという提案を掲げて参加した日本であった。・・・しかし、日本の提案は16カ国中、11カ国の賛成票を得たが、議長であった米国大統領ウィルソン(民主党)の「全会一致でない」という詭弁によって退けられた。大東亜戦争は人種平等を勝ち取る戦いでもあった。

1920年(大正九)年1月 国際連盟が組織され、日本も加入する。 

1920年(大正九)年 カリフォルニア州で「排日土地法」が制定され、日本人移民の二世まで土地所有が禁止された。 

1921年~1922年 ワシントン会議。軍縮、平和が名目の日本叩きであった。米国の政略により、戦わずして日本は軍艦を沈められた。このワシントン会議の狙いは、明らかに日露戦争及び第1次大戦によって日本が築き上げた成果を米中連携のもとに否定してしまうことにあったと言ってよい。会議における決定事項に次の事項があった。

1、 日英同盟の廃棄

2、 日本海軍の軍備制限

3、 日本の満州における権益の存在を認めた石井=ランシング協定の破棄

 これらは米国と中国政府とがいわば反日同盟を結び、それが外交的勝利をおさめたということを意味する。「日本の中国における影響力のすべてを、一度に排除することは不可能なことであり、一枝ずつ徐々に折り捨てていかなければならない」後の米国務省顧問・ホーンベックの証言。ワシントン会議は日米の「政治的決闘」の場であり、その勝利者となったのは米国であった。

 満州を護国の生命線と考えた日本は、守るためには武力発動をも辞さない覚悟を世界に示した。ところが、米国は、共産主義ソ連の南下からアジアを守る安定勢力としてではなく、日本をアジアの侵略者と見る立場から中国側への軍事援助と対日経済制裁という手段によって日本を屈服させようとした。日本さえ中国大陸から駆逐すれば、アジアに平和が回復し米国はその中で商業的利益を独占できると考えたからだ。

1922年 日英同盟廃棄。英国は米国の圧力に屈し、日英同盟の廃棄が決定。日英同盟の意義。「中国がアメリカの大手を振って歩ける国にならないように、そしてアメリカが中国貿易の全利益を占めないようにすることが重要である」1921年6月30日、英国首相ロイド・ジョージが英自治領諸国代表たちに日英同盟の存在意義を語るために行った発言。ロイド・ジョージによれば日英同盟の存在が米国の中国進出を抑制してきたというのである。

 日英同盟は、1921年12月13日、日英米仏間に4国条約が締結されることとなったため、自動的に廃止された形となっているのだが、このことについて、会議の米国全権の1人であるロッジ上院外交委員長は4国条約の主要目的は日英同盟の終了である。日英同盟はアメリカの極東及び太平洋に対する関係における最も危険な因子であった」日英同盟という邪魔者を取り除いたと演説した。米国は日英間を離反させることに努力を傾注したのだ。

 WW1で疲弊した英国が米国の圧力に屈した証しが4国条約だ。以後英連邦諸国の本国離反、極東における米国の進出、英国の退勢をはっきりと印象づけている。米国の発言力強まるばかりとなり、凶産党と同類の米国の独断専横覇道主義に、さらに拍車がかかる。

1922年(大正十一)年 米最高裁は「黄色人種すなわち日本人には帰化権はない」という判決。
1924(大正十三)年にはついに連邦法として「排日移民法」を成立させ、国家として日本移民を排斥した。これは「日米通商航海条約」に違反し、アメリカの主張する「門戸開放・機会均等」の趣旨にも反するものだ。そして排日移民法が成立した1924年、日本を仮想敵国とする対日戦略「オレンジ計画」が確定。このように、日露戦争以降、アメリカの太平洋戦略は着々と進められていた。2につづく

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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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