QLOOKアクセス解析

真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
2017 051234567891011121314151617181920212223242526272829302017 07

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
[ --/--/-- --:-- ] スポンサー広告 | TB(-) | CM(-)

真実史観2西進という名のアメリカ侵略戦争対メキシコ対スペイン対日本

1927年(昭和 2)7月25日 張作霖、米国資本を背景に満鉄併行線の1つ打通線を満鉄併行線敷設禁止協定(対華21箇条の1つ)を無視して完成。

1927年(昭和 2)9月 満鉄併行線の1つ、奉海線が、米国からレール、英国から車両を輸入して完成する。

 1927年にスターリンに追われて米国に亡命したトロッキーは、米国人に「なぜ、共産主義を忌避しソ連を警戒するのか。共通の敵は日本の黄禍ではないか。強硬なクルミの殻に籠もる日本であっても、白色人種として米ソが協力できるなら、米ソがクルミ割りの両テコのように容易に割ることができる」と発言扇動。 ソ連 トロッキーRichard A.Russell,Project Hula:Secret Soviet-American Cooperation in the War Against Japan(Washington,D.C.US Naval Historic Center,1997),p.3.

1928年8月27日 昭和3年不戦条約。国際紛争の解決は戦争によらず、すべて平和的手段によるべきことを約した条約。フランス、アメリカが提唱。パリで、フランス、イギリス、アメリカ、イタリアなど15カ国が集まって結んだ、正式名称「戦争放棄に関する条約」。パリ協定ともいう。後に日本ソ連など、63カ国が加盟した。戦争放棄を約した最初の条約としての意義はあるが、自衛戦争を認め、制裁条項がないため、実質的効力はなかった。

 食民治主義者が世界を征服し世界を分割し終えた時点での不戦条約である。不戦とは、日本のような新興国家の力を制限し、それぞれが征服し分割終えた食民治の、再争奪戦防止目的の意味合いが強く、平和を基にしたものではない。極論すれば、食民治主義者が侵略で奪い取ってきた領土や権利を、新興国家は侵すな、植民地は紛争を起こすな、という条約である。

 平和とは異なる、曰く付き条約の正体を、1930年以降の非常事態には紙屑と化して証明した。

1929年 「ジュネーヴ条約」「傷病者の状態改善に関する第3回赤十字条約・俘虜の待遇に関する条約」

1929年10月24日 ニューヨークのウォール街で株価の大暴落によって世界恐慌が引き起こされた。それは日本にも波及し、翌年、浜口雄幸内閣が実行した金解禁を契機として、戦前の恐慌の内で最も深刻な、昭和恐慌が引き起こされた。英国・フランス・米国などが植民地囲い込みによるブロック経済で建て直しを図ったが、第一次世界大戦の敗戦で天文学的賠償金を負っていたドイツや、高収益な植民地を持たない日本などは深刻な経済不況に陥った。このことはファシズムの台頭を招き、ドイツではナチスを生み出す結果となった。

1930年 米国高率関税を可能にした、ストーム・ホーリー法を制定し、市場確保の為の経済(通商)ブロックを形成した。複数の国が共通の目的を達成するために作る政治的経済的連合を、経済ブロック(圏)と呼称。英国スターリング・ブロック。フランスとその植民地で作る経済圏を、フランス・ブロック。米国とその植民地や南北米大陸の経済圏を、ドル・ブロックと称した。

 同一経済ブロックに属する国に対しては互いに貿易上の優遇措置を与えるなどの、輸出入の拡大政策をとり、圏外の国には高い関税障壁を設けて対抗した。こうした列国の経済ブロックの確立により、日本製品は次第に輸出市場を失なった。輸出ができなくなっても国内産業に必要な石油、鉄鋼、クズ鉄、羊毛、生ゴムなどの原材料の輸入は依然として必要であり、その為に支払う外貨も当然必要だった。国際経済のブロック化は、前述のように世界大恐慌により、ますます拡大の一途をたどり、前述の様に追い詰められた。世界市場のブロック化により輸出市場から日本は閉め出された。

1931年(昭和6年) 米国は、張学良軍の対日軍備充実のための、年間戦車100台、飛行機数10台、弾丸100万発の生産能力のある兵器工場建設を援助。更に米国は、総額2千600万ドルに及ぶ資金援助を3年間で行うことを決定。

1932年(昭和7年) 満州族出身で清(しん)王朝の最後の皇帝であった宣統帝溥儀(ふぎ)を満州(中国東北部)に擁して満州国を設立

1932年 フーバー第31代(共和党)(1929~1933)大統領。反共主義者である共和党のフーバーはソ連の国家承認を拒み「日本はアジアにおける防共の砦」と常々口にしていた。

193211日 フランクリン・D・ルーズベルト、大統領選に勝利。

1933年 フランクリン・D・ルーズベルト(民主党)第32代大統領(1933~1945)。T(セオドア).ルーズベルト(共和党)第26代の遠縁。米国経済の危機打開のために、ニューディール政策を実施し、一応の成果をあげたが1937年以後景気後退が始まった。

1933年 発足問もない民主党のルーズベルト政権は、共和党の反対を押しきってソ連を国家承認した。

1933日 リットン調査団は日本の軍事行動を侵略としたが一方で、満州での特殊権益をみとめ、日中間の新条約締結を勧告した。既に満州国を承認していた日本は勧告を受け付けず、国際連盟が42対1(反対は日本だけ、タイは棄権)で採択すると、日本は連盟を脱退した。かつては互いに植民地争奪を競い合った欧米列強が、自国の行ってきたことを棚上げし、日本の行動を支持しないというのは実におかしい。検証の結果1933年当時のアジアとアフリカの独立国は、エチオピア(1936年イタリア占領)タイ、日本だけ僅か3カ国しか存在しなかったつまり国際連盟の採択の真実は、42(宗主国白人)1(有色人日本)なのだ。欧米列強とは宗主国白人のことなのだ。後に、枢軸国(18カ国)スペイン(反米)、バチカン(ローマ教皇庁)(反共)、ポーランド(反ソ)、デンマーク(反ソ)、エルサルバドルの計23カ国が承認した。

 日本の首脳は、宗主国白人(全世界征服者)対有色人(有色人内政非干渉独立国唯一の日本)と小国白人国家を、そして有色人と小国白人国家との協和を、パリ不戦条約の正体を、ハッキリと認識した。「アメリカの鏡」著者ヘレン・ミアーズは、連盟脱退後の日本に滞在し当時の模様を著書に記している。・・・欧米列強の狙いは、わが神聖な島々を封鎖あるいは爆撃し、アジアの同胞と「有色植民地住民」を、欧米の搾取から解放しようとする日本の努力を妨害することである。日本の指導部は国際連盟についてこう言うのだった。国際連盟は白人が力で奪い取った世界を支配し、アジア太平洋の島々を搾取し続けるための、クラブである。・・・当に正論である。

1935年 マックレーの覚書。戦前に戦後を予測して警告していた外交官ジョン・V・A・マックレー。「日本を抹殺することが可能であるにしても、それすら極東ないしは世界にとって祝福すべき事とはならないであろう。それは単に新たな一連の緊張状態をつくり出すだけであり、日本に代わってロシア帝国の後継者としてのソビエト連邦が、東アジア制覇の競争者として立ち現れるだけであろう」共産主義、ソ連の南下の防波堤として、日本が満州を保持し続けなければならない、との日本の主張になぜ米国は耳を傾けないのか、米国は日本の立場を理解すべきであると警告しているのだ。

1935(昭和10)年8月1日中国共産党日本に宣戦布告 1935年のソ連コミンテルン第七回大会で、反ファシスト人民統一戦線方式が打ち出された。その結果「八・一宣言、抗日救国のため全国同胞に告ぐるの書」が発せられた。

1936年11月3日 フランクリン・D・ルーズベルト、大統領選に勝利、再選。

1936年11月25日 日独防共協定(正式には共産インターナショナルに対する日独協定)で、対コミンテルンの対抗措置を定め、秘密付属協定でソ連を仮想敵国とした反ソ反共協定。1937年11月日独伊防共協定、1940年9月日独伊三国同盟へ発展。

1937年7月7日 盧溝橋事件(日本軍が北京郊外盧溝橋で夜間演習中、弾丸が飛んできたことを理由に翌朝交戦。

1937年9月 盧溝橋事件を契機に、狂惨党抗日を推し進める。日本軍による首都南京の占領が不可避と判断し、四川省の重慶へ遷都。(中国国民党と中国共産党との協力体制)国共合作②成立。米英ソ連(宗主国)の援助を受けながら戦った(蒋介石が狂惨党と宗主国の甘言に乗ったのだ)。対狂惨党との戦争となったので戦争回避不可となる。日本反共戦争(日中戦争)開始。

1937年10月14日ローマ法王のピオ11世は反共戦争(支那事変、日華事変、日中戦争)(1937年7月7日)が始まった年の10月14日に、全世界の3億5千万のカトリック信徒に対して、次のようなメッセージを出している。「日本の支那事変は侵略戦争ではない。凶産党と戦っている。凶産党が存在するうちは、全世界のカトリック教会、信徒は日本軍に遠慮なく協力せよと」

1937年11月 日独伊防共協定。対コミンテルンの対抗措置を定め、秘密付属協定でソ連を仮想敵国とした反ソ反共協定、1936年11月25日の日独防共協定(正式には共産インターナショナルに対する日独協定)が前身で、1940年9月日独伊三国同盟へ発展。

1938年 (昭和13年)国家総動員法制定。

1938年12月 1937(昭和12年)年7月に勃発した支那事変の推移は、1938年12月までには、首都南京はじめ、主要貿易都市、工業都市を日本が押さえたことにより、中国独自では継戦は不可能な状態となっていた。従って、日中関係の和平が回復してもおかしくないのだが、それがそうならなかった、食民治主義と凶産党が「対日戦継続を条件」に武器・資金援助を行ったからである。

対中国への食民治主義と凶産党の支援

 米国1927~1941.4億2000万ドルの援助。1941開戦後に17億3000万ドル援助。英国1939~1940.2000万ポンドの借款。ソ連1億5000万ドルの援助。その他数回援助。フランス1938年1億5000万フランの借款。1939年96000万フランの援助(蒋介石支援ルートへの援助)。日本は反共戦争。食民治主義と凶産党は中国に隠れ、寄ってたかっての日本(有色人種)潰し、食民治化が真相なのだ。

1939年(14年)5月~9月 ノモンハン事件。

19391939年7月26日 フィンランド、ポーランド、およびバルト諸国を侵略していたソ連とは同盟を結んでいるのに、日本の「中国侵略」を口実に、ルーズベルト大統領は制裁を科し、日米通商航海条約の廃棄を通告(40年1月26日失効)。

1939年9月1日 ナチス・ドイツがポーランドに侵入し、第二次世界大戦開始。

1939年12月 アメリカ、航空用ガソリン製造設備、製造権の対日輸出禁止。

1940年1月26日 日米通商航海条約は失効し、日本と米国は、無条約時代を迎えた。

日本を騙し中立国を標榜したルーズベルトの実像

1940年(昭和15年)3月30日 米国は、蒋政権に対する2千万ドルの資金援助を発表。

194030日  汪兆銘(南京)政府成立。「和平反共救国」を唱える汪兆銘を首班とした「中華民国国民政府」。大政翼賛会結成。

1940年5月7日 米国は、海軍艦隊のハワイ常駐を発表した。理由は、日本の侵略行為を阻止するためと明言しての配備通告であった。

1940年6月22日 フランスがナチス・ドイツに降伏。

1940年夏 蒋介石の指令でシェノールト(Chennault)はアメリカに帰国。ルーズベルト大統領の後ろ盾を受け100機の戦闘機と100名のパイロット、そして200名の地上要員をアメリカ軍内から集める権利を与えられ、募集した。アメリカの中立という立場から(義勇兵)という形で集められた。(American Volunteer Group,)略してAVGと呼ばれた。中国名「飛虎」。世界からはワシントン中国援助オフィスが設立した「フライングタイガース(Flying Tigers)」の名称で知られるようになる。

1940年昭和15年8月には、より低品質のハイオクタン航空ガソリン、9月にはくず鉄の対日前面禁輸、12月には鉄鉱や一定の鉄鉱製品の前面禁輸。

1940年9月 蒋介石軍への米英の援助ルート封鎖するため仏領印度シナ進駐。ドイツに降伏したフランスのビーシー政府に交渉し、日本軍北部占領。英国に迫ってビルマルートを閉鎖させることに成功した。これに対して、日中間の和平をのぞまない米国のルーズベルトは、英国の対日妥協を10月に撤回させて援蒋ルートを再開させ、また日本に対して鉄・くず鉄に関する実質的輸出禁止措置をとった。

1940(昭和15年)9月25日 米国、中国への追加の資金援助として2千500万ドル供与を発表。

1940年9月27日 日独伊三国同盟。1936年11月25日の日独防共協定(正式には共産インターナショナルに対する日独協定。対コミンテルンの対抗措置を定め、秘密付属協定でソ連を仮想敵国とした反ソ反共協定)、翌年1937年11月イタリヤも参加の日独伊防共協定が原点。付け焼刃などではなく、敵の敵は味方の同盟。

194011日 フランクリン・D・ルーズベルト、大統領選に勝利、三選。

1940年(昭和15年)11月30日 ルーズベルト大統領は、蒋介石に1億ドルの資金援助と50機の新式戦闘機を送ることを約束。1億ドルのうち2500万ドルは、中国の航空計画及び地上兵器部品の購入のために使用された。

1940年 

開戦1年前1940年(昭和15年)当時の貿易統計によると、日本は主要物資の輸入のほとんどを米国に依存。鉄鋼類、輸入量の69,9%1位米、2位中国15,6合計で85,5%)、石油、輸入量の76,71位2位14,5)(オランダ領インドネシア合計で91,2%)、工作機械類、輸入量の66,2%、皆戦略物資である。  太平洋戦争について
○日本の主要物資の輸入先(開戦1年前昭和15年<1940>) 「アジア・太平洋戦争」
・鉄類  ①アメリカ69,9% ②中国15,6%(注・米、中、合計で85,5% ③インド7,5% ④その他7,0% 

・石油  ①アメリカ76,7% ②オランダ領インドネシア14,5%(注・米蘭合計で91,2%) ③その他8,8%

・機械類 ①アメリカ66,2% ②ドイツ24,9% ③その他8,9%

 主要な輸入国を相手に戦争をするのは自殺と同じだ。

 反凶戦争(日中戦争を継続中で、多数の人的損失と戦費をすでに費やしていた。その状況下で更に英米蘭などの大国を相手に、新たな戦争を始めなければならない動機など、日本には皆無。衰えた者を啄ばむ、正に弱肉強食適者生存の戦国時代である。日本が戦争を仕掛けたのではなく、仕掛けられたのは明白な事実だ。明らかに(侵略食民治化)(侵略食民治化)(侵略食民治化)(侵略凶産化)(侵略凶産化)に戦争の意図や動機があった。
1941年(昭和16年)2月 米、P-40B戦闘機、100機の対蒋介石支援助を決定。その不足する装備武器と弾薬150万発については、大統領命令で米陸軍基地から直接補給された。

1941年3月14日 ルーズベルトの歴史認識よりも、野村駐米大使の歴史認識が正しかったことを示す、ルーズベルト大統領との会談。

 野村は、ルーズベルト大統領に対して、日米の戦争がいかに米国にとって不利かを話した。曰く、「太平洋の戦いで、米国が勝利しても、日本という極東の安定勢力を失い、ソ連の脅威が増すことになる。その結果、満州国を含む、支那及び極東全体が社会主義化してしまう。従って、米国にとって、太平洋における日本との戦争は、非常に不幸になる」というのである。

 ルーズベルト大統領の反論。

 「日本が中国を永久に統治できるとは信じていない。ヒトラーは、明らかに世界制覇をしようとしている。日本政府が示している新秩序政策とあわせると、米国は決して容認できない」

 ルーズベルト大統領の共産主義に対する、あきれた認識。

 「中国は統一に向かっており、八路軍に従事している米国武官の報告では、この軍隊は、共産的ではない、それ故、中国が共産化することはない」終章3につづく⇒

コメントの投稿












管理者にだけ表示を許可する
トラックバック
この記事のトラックバックURL
http://sinzitusikan.blog.fc2.com/tb.php/85-0ae8b6bf

フリーエリア
プロフィール

真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

検索フォーム
ブロとも申請フォーム
QRコード
QR


上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。