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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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Ⅰ米国が7年と30億かけた慰安婦最終報告書が炙り出す真実

 

米国が7年30億かけた慰安婦最終報告書が炙り出す真実

 

突然の豹変芝居!朝日新聞の真実!

朝日のあまりにも遅い(20年以上訂正取り消しは「間違い」ではなく、「捏造」であるとの白状

2014年8月5日~6日 朝日新聞が8月5日と6日の朝刊で、慰安婦にするため女性を暴力を使って無理やり連れ出したとする「元山口県労務報国会下関支部動員部長」を名乗る吉田清治氏(故人)の証言に関する報道。取材班が済州島を再取材するなどした結果、吉田氏が慰安婦を強制連行したとする証言は虚偽と判断したとし、吉田氏を取り上げた記事16本を取り消した

 また、90年代初めの朝日新聞の記事に、戦時下で女性を軍需工場などに動員した「女子勤労挺身(ていしん)隊」とまったく別である慰安婦の混同が見られたことから、特集記事で当時の報道で誤用があったことを明示し、訂正した

 

 上記の朝日新聞自浄記事は、筆者には「?」であったが、下記の、「かつての敵国アメリカが、7年30億円かけて私娼公娼分別、日本先人の潔白を証明した『最終!』検証報告書」報道で、おぼろげながら、納得した!「 April 2007」に公表された情報なので、当然朝日も知っていた。これまで、NHKや共同や時事や新聞社等々は、「報道しない(隠蔽)自由」行使だったのだが、ここにきて足並みが乱れた!「他社報道以前に、すくなくとも、訂正し開き直っていなければ、朝日は破滅」なので、生き残りを賭けての「自浄の見せ掛け芝居」は、当然だったのだと推察出来得る!

 それにしても、「IWGの最終報告書は『2007年4月』に米国議会に提出され、発表された」とある。我々が知ったのは「2014年11月27日」、タイムラグが余りにも長すぎる。

 米政府が、最近まで隠蔽したのか?産経新聞のスクープなのか?NHKや共同や時事や新聞社等々の、この情報入手日付は何時か?日本政府は、本当に知らなかったのだろうか?知っていたが反論できなかったのか?

 「7年と30億かけたかっての敵国アメリカの『最終!』検証報告書」の重要度は、子供でも解る。説得力は強大で、流れを真逆に、一気に変えられる。なのに、1ヶ月後の現時点でも、職責者や、他社の報道が無い?多くの疑問が残る。

 失敗を繰り返さないために、「こんな重要な発表を、なぜ職責者が無視するのか、その理由(無知?拝金?スパイ?)」を、徹底検証しなければならない!これは今後の最重要課題である!

 

かつての敵国アメリカが7年30億円かけて私娼公娼分別!日本先人の潔白を証明した「最終!」検証報告書!

Nazi War Crimes & Japanese Imperial Government Records Interagency Working Group

Final Report to the United States Congress April 2007

http://www.archives.gov/iwg/reports/final-report-2007.pdf

2014年11月27日 産経ニュース(詳細は文末資料参照)

 IWGは米専門家6人による日本部分の追加論文も発表した。論文は慰安婦問題について(1)戦争中、米軍は日本の慰安婦制度を国内で合法だった売春制の延長だとみていた。

 ヨン氏は「これだけの規模の調査で何も出てこないことは『20万人の女性を強制連行して性的奴隷にした』という主張が虚構であることを証明した。日本側は調査を材料に、米議会の対日非難決議や国連のクマラスワミ報告などの撤回を求めるべきだ」と語った。

 

2014年11月29日調査した米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏推薦の言葉!(詳細は文末資料参照)

 「IWGの最終報告書は2007年(4月)に米国議会に提出され、発表された。

 誰も、この報告書を最初から最後まで読むことなく、慰安婦問題について書いたり語ったりする資格を持っていない。

 全部が嘘だったのだ。誰かがどれだけ日本を憎んでいようとも関係が無い。嘘は嘘であることに変わりはない。

 今までほとんど誰も存在すら知らなかったIWGの報告書を読んで欲しい。もし全部を読む時間が無いようなら、報告書の中で慰安婦(Comfort Women)を検索して、その部分だけでも注意深く読んで欲しい」。

 

「厳格に異なる私娼窟私娼と日本軍公娼を混合して混濁=慰安婦」が、捏造者の手口!

 あぶり出された捏造者(戦勝国聖戦論者と拝金屋・凶産中国と華人華僑・韓国と罪日と在米僑胞)と、何とも無残無能な日本の職責者

 

人類は、「復讐の連鎖」「切断(条約)」で、滅亡もせず、適者生存し繁栄している!

 「復讐の連鎖の切断」が条約の基本原則で、締結両者平等(加害者・被害者、戦勝国・敗戦国は、消滅)となり、締結以前±は全て消滅し、ゼロとなる(±⇒条約締結⇒0)。条約締結の「謝罪」は、過去の±逆戻りの蒸し返しとなり、「条約破り」となる。「断じて振り向くな!前進せよ!」が、人類の英知、条約締結の基本原則!

 

条約締結が原爆空爆80万人大虐殺不問理由!

 大東亜戦争の朝鮮人戦死者は皆志願兵で、日本人のような強制兵役ではない!南北で2万2182人。台湾も皆志願兵で、3万304人で、強制兵役徴兵ではない(矢面にしなかった)。日本は強制兵役、徴兵で、234万2341人が戦死。さらに米軍に80万人の市民が原爆空爆で、大虐殺された。

 大虐殺を不問に付しているのを誤解している人がいるが、人類の英知である条約(復讐の連鎖の切断)を締結したからであって、日本人が悪かったからでは、断じてない!条約締結後も無法国家中韓や戦勝国の一部は、「条約破りのし放題」だが、条約尊崇法治国家日本だからなのである。

 

条約締結済みなのに「条約破り!」を繰り返す戦勝国コリアン日本の職責者!

1951年(昭和26年)9月8日 サンフランシスコ講和条約調印。 

 第二次世界大戦以後の戦争状態を終結させるために、サンフランシスコで調印された日本と連合諸国(オランダも一員)との講和条約(日本国との平和条約)。翌1952年(昭和27年)4月28日発効して、日本の独立が回復。

 

1956年日蘭議定書で、日本側は「オランダ国民に与えた苦痛に対する同情と遺憾の意を表明するため」、1000万ドルを「見舞金(条約破り)」として「自発的(条約破り)」に提供。※後々何度も何度も執拗に繰り返されるオランダの、「条約破り」元凶の一因が、この日本の、「条約破り」である!

 

1965年6月2日 日韓基本条約締結。

 両締約国は、両締約国及びその国民(法人を含む。)の財産、権利及び利益並びに両締約国及びその国民の間の請求権に関する問題が、195198日にサン・フランシスコ市で署名された日本国との平和条約第4(a)に規定されたものを含めて、完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する。

 

1978年8月12日 日中平和友好条約締結。1972年の日中共同声明を踏まえて、日本と中国の友好関係の発展のために締結された条約。

 

締結後も何度も何度も執拗に「条約破り」を繰り返す「オランダ領東インドののオランダ人

 1951年のサンフランシスコ講和条約と1956年の日蘭議定書で、日本側は「オランダ国民に与えた苦痛に対する同情と遺憾の意を表明するため」、1000万ドルを「見舞金」として「自発的(条約破り)」に提供。こうして、日蘭間の戦後処理は、平和条約と、さらに日蘭議定書において、オランダ政府はいかなる請求をも日本国政府に対して提起しないことが確認された。

 ところが、戦後長らく反日感情は残り、1971年(昭和46年)昭和天皇オランダ訪問時には、街中「裕仁は犯罪者」という落書きが見られ、卵や魔法瓶が投げつけられ手植え苗を引き抜かれるという嫌がらせがあり、1986年(昭和61年)にはベアトリクス女王の訪日計画がオランダ国内世論の反発を受けて中止された。1989年(平成元年)の大喪の礼の際も、多くの君主国が王族を派遣したものの、オランダからは王族が葬儀に参列することはなかった。

1990(平成2)年そして、条約締結担当者すでに亡き34年後のオランダは、対日道義的債務基金(JES)を結成し、日本政府に対し、その法的道義的責任を認めて一人当たり約2万ドルの補償を支払うよう求める運動(条約破り)を始めた。JESは慰安婦問題も取りあげ、償いに直接に責任をとるべきは日本政府である、という立場をとった。

1991(平成4)年に来日したオランダベアトリクス女王は、1951年のサンフランシスコ講和条約と1956年の日蘭議定書で。国家間における賠償問題が解決されているにもかかわらず、宮中晩餐会において、「日本のオランダ人捕虜問題は、お国ではあまり知られていない歴史の一章です」と発言し、暗に賠償を要求した。日蘭議定書から34年後のことである。当然当事者は皆、みまかっている

 これに対し日本政府は応答し、アジア女性基金(条約破りに加担)により、総額25500万円の医療福祉支援を、79名の個人に対して実施した。

2007(平成19)年1120ところが!2007年(平成19年)1120日、オランダ下院は日本政府に対し元慰安婦への謝罪補償などを求める決議案を全会一致で可決した(オランダ下院慰安婦問題謝罪要求決議)。

2008(平成20)年そして、2008年(平成20年)に訪日したマキシム・フェルハーヘン外相は、「法的には解決済みだが、被害者感情は強く、60年以上たった今も戦争の傷は生々しい。オランダ議会・政府は、日本当局に追加的な意思表示を求める」と述べた。

 なんとオランダは、またまた、謝罪補償などを要求したのだ。まさに条約破りオランダ起点のドミノ倒し、条約破りの際限無き要求である。

 

私娼窟私娼と日本軍公娼分別も出来得ず何とも無残無能な日本の職責者ども!

1985(昭和60)年8月15日中曽根首相参拝「内閣総理大臣たる中曽根康弘が参拝した」と言明し、公式参拝の声明。ところが「A級戦犯も祭る靖国神社への首相参拝はわが国人民の感情を傷つけた」として中国が激しく抗議してきた。これに屈して、中曽根首相は春秋の例大祭も八月十五日も取り止めてしまった。中曽根首相が中国首脳の名をあげて「盟友支援のために参拝を中止した」という意味の演説。これが起因で以後犯日拡大。脅しの外交カードと成り、中韓に脅され莫大な援助となる。

 

1992(平成4)年1月12日朝日新聞社が朝刊に「歴史から目をそむけまい」と題し、「16日からの宮沢首相の訪韓では――前向きの姿勢を望みたい」と社説。更に当時の宮澤喜一首相の平成四年一月十六日よりの南朝鮮への訪問に合わせて「挺身隊の名で連行された慰安婦の数は八万人とも二〇万人とも言われる」という嘘の解説を載せた。その結果、宮澤首相は訪問先の南朝鮮でこの件について謝罪を8回もせざるを得ないようになった。

 

1992(平成4)年もし日本戦わざれば、有色人、未だに植民地のままと、マレーシアマハティール首相演説。詳細→『もし日本なかりせば』暗に大東亜戦争の本質喝破マハティール首相の演説

1992(平成4)年天皇を政治利用の偽中国凶産の策動に宮沢喜一首相操られ、天皇皇后両陛下訪中。

1993~94(平成5)年細川護熙首相8会派連合

1993(平成5)3月~02年中国鄧小平引退の後を継ぎ江沢民国家主席を兼務。市場解放政策に伴う弊害、民主化要求の根を絶つ目的で、残虐日本と捏造しての子供から大人までの洗脳が、さらに過激化した。凶産常套手口、敵国と捏造の愛国教育である。

 

1993(平成5)年8月4日「河野談話」 慰安婦関係調査結果に対しての河野洋平内閣官房長官談話!河野洋平が無知無能を自白!

1994(平成6)年大江健三郎、ノーベル有色人差別(犯日)賞受賞。マハティール首相の真実を語る演説に、伝播を恐れた白人戦勝国は、文学三流犯日一流、比類なき犯日の大江に急きょ白羽の矢、ノーベル犯日(有色人差別)賞を与えた。世界に語る文学など元々無い三流大江は、三流文学ではなく一流の犯日を世界で語り、ノーベル賞の正体白状、もくろみに応えた。効果覿面の思想戦で、岩波書店朝日毎日NHKなどが迎合扇動、国民はノーベル犯日賞に洗脳された。詳細→原爆碑広島錯誤大江健三郎ノーベル贋賞売国奴の館NHK似非平和団体

 

アジア女性基金という条約破り

1995年7自社さ連立政権の村山内閣成立後の19957月に発足し、同年12月に総理府と外務省の共管法人として設立許可。財団法人女性のためのアジア平和国民基金(略称:アジア女性基金は、元「慰安婦」に対する「支援」、および女性の名誉と尊厳に関わる今日的な問題の解決を目的として設立された財団法人。日本政府からの出資金と国内外からの募金によって運営された。すべての償い事業が終了したため、2007331日をもって解散。

 

アジア女性基金で味をしめた難癖屋は、拝金屋の巣窟国連を舞台に証言のみが証拠の示談金目的痴漢冤罪事件の捏造に励んだ。

1996(平成8)年1月4日国連人権委員会へクマラスワミ(有色人)報告(犯日聞き書き)書提出。日本政府へ6項目の「勧告」をしたが、国連決議は「留意」で、「勧告」ではない。
2000年8月マクドゥーガル(有色人報告提出。この報告書は、クマラスワミ(有色人)報告書(20万人以上の女性を強制連行は証拠皆無の推論)をベースにし、「レイプセンター(強姦所)」と呼称、慰安婦は1120歳、生き延びたのは25%(「朝鮮の慰安婦が14万2000人死んでいるは、証拠皆無の朝鮮人発言)等々捏造や妄想をさらに拡大している。報告書はクマラスワミ同様勧告だが、国連決議は「歓迎」で「勧告」ではない。

 両報告書とも主文「現代」に対しての過去(55年以上前)の「附属文書」で、両者ともに「有色人起用」は、主文に紛れ込ました錯覚目的の洗脳が明白に感じられ、同時に、黄禍論者「日本叩きの作為」を、明明白白に物語っている!(詳細は文末資料参照)

 

何度も何度も「条約破り」を繰り返す凶産中国と華人華僑(詳細は文末資料参照)

米国での慰安婦訴訟と米政府7年間の調査開始

2000~2007年4月まで 慰安婦たちの主張を裏付ける証拠を求めて、米政府3000万ドル(30億円超)の費用を掛け、以後7年間に及ぶ調査を開始

 

2000年9月、第2次大戦中に日本軍の「従軍慰安婦」にさせられたと主張する中国や韓国の女性15人が、日本政府を相手どって、損害賠償請求などの集団訴訟を首都ワシントンの連邦地方裁判所に起こした。支援したのは「ワシントン慰安婦問題連合Inc」。

  米国には、国際法違反に対する訴訟は地域や時代にかかわらず受けつけるシステムがある一方、外国の主権国家については、「外国主権者免責法」により、その行動を米国司法機関が裁くことはできないとしている。 ところが同法には、外国の国家の行動でも商業活動は例外だとする規定がある。 元慰安婦を支援する団体は、慰安婦を使った活動には商業的要素もあったとして、この小さな例外規定の穴をついて、日本政府への訴えを起こしたのだ。

 日本政府は当然、この種の賠償問題はサンフランシスコ対日講和条約での国家間の合意で解決ずみだとして、裁判所には訴えの却下を求めた。 

2001年10月ワシントン連邦地裁は、日本側の主張を認めた形で原告の訴えを却下した。原告側はすぐに上訴。

2003年6月ワシントン高裁でも却下され、原告側は最高裁に上告した。

2004年7月最高裁は高裁へと差し戻した。 ちょうどこの時期に最高裁が第二次大戦中、ナチスに財産を奪われたと主張するオーストリア女性の訴えを認め、オーストリア政府に不利な判決を下したため、日本政府を訴えた慰安婦ケースも類似点ありとして再審扱いとしたのだが、ワシントン高裁の再審理でも日本政府に有利な判断がまた出た。

2005年11月原告はまた最高裁に再審を求めた。 

2006年2月21日米連邦最高裁判所は「慰安婦の訴え」却下の判決を下した

2006(平成18)年4月10日アメリカ下院の対日非難決議案を審議する際の資料とされた同議会の調査局の報告書に、「日本軍による女性の強制徴用」の有力根拠として、「吉田清治の証言」が明記されている事が判明。

 

2007年1月31日マイク・ホンダら民主党議員5人とクリストファー・スミス氏ら共和党議員2人が、日本軍の慰安婦動員を非難して、日本首相の公式謝罪を促す決議案(H.Res121)を提出。

2007年2月15日米下院「慰安婦聴聞会」韓国人2名、オランダ人1名女性が証言

 

2007月かつての敵国アメリカが7年30億円かけて日本先人の潔白を証明した「最終!」検証報告書発表!

 

2007731日アメリカ合衆国下院121号決議(可決)詳細は文末資料参照)
国連決議「留意(聞き置く)から11年後アメリカ合衆国下院121号決議底本はクマラスワミ報告書)は、国連決議「――特別(クマラスワミ)報告書の作業を歓迎し、その報告書に留意(聞き置く)する」が、「すべきである」と、一歩踏み込んだ、「勧告」になっている。
この可決は、「7年30億円かけて日本先人の潔白を証明した『最終!』検証報告書発表!」を、無視した結果と言える。ルーズベルトが、真珠湾を生贄にしてまで仕掛けた太平洋戦争聖戦論者が、まさったということである。この可決効果はすさまじく、かっての戦勝国を席巻した!

「溺れる犬は棒でたたき殺せ!」とばかりに米韓捏造条約破りに追随!黄禍論白人残滓(米豪蘭加EU)と有色人(韓比)と伝染したが!2008年でストップ!

各国の対日「慰安婦」決議

アメリカ合衆国下院121号決議(2007731日可決)

フィリピン下院外交委員会決議 (2007813日発議 08311日委員会採択“再議決予定”)

オーストラリア上院慰安婦問題和解提言決議(2007920日)

韓国国会決議案・発議(20071113日)

オランダ下院決議 (20071120日採択)

カナダ下院決議 (20071128日採択)

欧州(EU)議会決議 (20071213日採択)

約1年後の2008年の11月11日「台湾慰安婦決議」が採択されているが、丸暗記脳の鳩山兄弟に酷似する香港生まれの外省人(WW2後台湾に移住した人と子孫。明末から清代、台湾に移住した人と子孫は本省人と呼称)馬英九2008520日から台湾総統)の影響(一過性)なので、同一視すべきではない!ダントツ!200億越えの東日本大震災支援2011年が、「一過性」の証拠!

 

丸鵜呑みで追随した無残無知無能な日本の職責者

国民より無知は負託議員の職責不履行スパイ議員との白状

VANK(韓国工作員)の成果・先人愚弄の馬鹿子孫!コリアンハニーマネートラップに釣られた輩!

日本の36地方議会で「慰安婦」意見書・決議採択2010.10.13時点>

2013年1月29日米ニューヨーク州上院は、旧日本軍の従軍慰安婦問題について、これを非難する決議案を採択した。がしかし、何の決議なのか、意味不明。IWG「最終!」検証報告書効果?米国の迷走が始まった!(詳細は文末資料参照)

何度も何度も「条約破り」を繰り返す韓国罪日在米僑胞

コリアン第一捏造慰安婦

2010年10月14日捏造慰安婦碑をニューヨーク・マンハッタンから車で約30分走った距離に位置するパリセイズ・パークの公立図書館の敷地に設置。

条約破り韓国捏造白状碑 In USA 第1の慰安婦碑文

N MEMORY

OF THE MORE THAN 200,000 

WOMEN AND GIRLS WHO WERE 

ABDUCTED BY THE ARMED FORCES OF 

THE GOVERNMENT OF IMPERIAL JAPAN.

1930′s – 1945

1930年代~ 1945年に、日本帝国政府の武装勢力(日本軍)が、200,000以上の女性少女誘拐ABDUCTED)したことを、メモリに」

 

KNOWN AS “COMFORT WOMEN,” 

THEY ENDURED HUMAN RIGHTS 

VIOLATIONS

「“慰安婦”として知られています。彼女らは、人権侵害を耐えた」

 

THAT NO PEOPLES SHOULD LEAVE UNRECOGNIZED. 

なんとその、人で無しどもTHAT NO PEOPLES SHOULDの直訳で、意は、米国在住日本人子孫)が、(人間として)価値を認められていないUNRECOGNIZEDので、去ってLEAVE当然のはずだったのに、まだ居るなんて、怒りだ!THAT(その)NO(拒否・否定) PEOPLES(特定の国、共同体または民族の人間)。THAT NO PEOPLES(その、拒否民族の人間)。SHOULD(感情のSHOULD。驚き・意外・怒りの感情を表す。THAT節で、したとは)

 

LET US NEVER FORGET THE HORRORS 

OF CRIMES AGAINST HUMANITY.

米国(私たち)は、決して忘れないようにしよう。人類に対する犯罪の、恐ろしい話を」
Ⅱにつづく



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[ 2015/03/03 12:07 ] [ 編集 ]
 戦後の職責者に洗脳された方々の解凍、最優先の、なりふりかまわぬ検証なので、読者の鋭いご指摘は、大変貴重です。ありがとうございます。
[ 2015/03/05 09:24 ] [ 編集 ]
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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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