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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観クマラスワミ(犯日聞き書き)報告書が底本の121号アメリカ下院可決

16クマラスワミ(犯日聞き書き)報告書が底本の121号アメリカ下院可決

※「数多の資料のごとく、民間業者不祥事の被害者は確かにいた。確かにこれは、日本国の民間業者監督不行き届きである。慰安婦被害者の気持ちを思いやれば、条約締結を超え、時代を超え、監督不行き届き国日本として、意思に反して慰安婦となった方々への同情とお詫び”を、いたします」とすれば、正解なのだが、いかにも中途半端である。このように言えば河野談話も、亡国奴談話ではなく、賢人談話として歴史に残った。これは、監督不行き届き処罰漏れの方々への「同情とお詫び」なので、二度も処罰で断罪済みスマラン事件や処罰済事件は、もちろん触れる必要など全く無い。

 3月16日日本政府は、「政府が発見した資料の中には、軍や官憲によるいわゆる強制連行を直接示す記述は見当たらなかった」とする答弁書を出す。

 3月23日元首相で元海軍将校だった中曽根康弘が、ボルネオ島で「慰安所」を設営したと回顧録で述べていることに対し、外国人ジャーナリストらが追及する。戦争最前線、軍隊以外に誰が出来る!自国の歴史を調べてから言え!

 3月24日『ワシントン・ポスト』が「安倍晋三の2枚舌(Shinzo Abe's Double Talk)」と題する社説を掲載した。

 3月28日アメリカで最も使われている歴史教科書「伝統と出会い:過去に対する世界的展望」に、日本軍が当時、最大30万人に達する女性たちを慰安婦として強制連行したとの記述があることが判明。南京と同様にドンドン拡大!

 3月31日元従軍慰安婦への償い事業を12年間行ってきた「アジア女性基金」が解散する。国民の浄財5億円が集められ、15年間で40億円の事務費は、税金から支払われた。

 3月31日『ニューヨーク・タイムズ』が国際面の1ページを使って吉見義明のインタビューを掲載した。

 4月3日アメリカ議会調査局の専門家らが、「日本軍の『慰安婦』システム」と題する、議員の審議用資料の報告書を作成。

 4月17日関東学院大学の林博史教授が外国特派員協会における記者会見にて、「従軍慰安婦」問題に関する新資料7点を発表。戦後の東京裁判でオランダ、フランス、中国の検察団が提出した尋問調書や陳述書が旧日本軍が強制連行し、性行為を強要したことを示していることを指摘。日本軍の一部の犯罪者が犯した事を、軍隊全部がそうであったかのように拡大し、捏造している。沖縄で殺人強姦事件があった、だから、米軍全部が殺人強姦者とは言え無いだろう!ましてや、東京裁判(勝利者のリンチ)の、一方的資料など、まともな資料とは言えまい!常識だ!馬鹿凶授には腹が立つ!

日本のスパイ凶授

2007-04-17吉見義明中央大教授と林博史関東学院大教授が外国特派員を招請し、記者会見

日本の心臓部で広がった慰安婦問題糾弾の声

 (東京=聯合ニュース) チェ・イラク特派員=「日本の裁判所の資料にも、旧日本軍の慰安婦強制動員の事実が出てくるのに、安倍晋三総理と政府はこれをなぜ無視するのか本当におかしい。」

 17日午後、日本の心臓部である東京の千代田区有楽町のあるビル。200人余りのマスコミ人と市民たちが殺到した中、安倍総理の軍隊慰安婦の強制動員に関する不正発言に対する批判の声が続出した。発言の主人公は、韓国やフィリピンなどの被害国の国民ではなく、加害国の日本の著名な大学教授たちだった。

 吉見義明中央大教授は、「安倍総理は河野談話は尊重するといいながら、日本軍の慰安婦の強制動員は認めずにいる」と火ぶたを切った。彼は、「安倍総理は、『狭義の強制はなかった』とか、『(慰安婦の強制動員に対し)謝罪しない』と言って問題が大きくなると、河野談話は継承すると言を翻したが、日本軍の関与を公開的に否認した下村博文官房副長官を問責しなかった」とし、「これは強制性を否定する彼の立場が変わっていないいことを示すものだ」と語った。

 吉見教授は、「官吏たちが直接慰安婦を強制動員しなかったからといって、政府や軍の責任がないと言えるのか」、「慰安所は日本軍によって維持され拡張された。軍隊が慰安所を監督し統制した。軍隊が民間業者を通して慰安婦を動員したと言っても、軍隊が一次的な責任者であることは明らかだ」と指摘した。 彼は、「慰安所は事実上組織的な'性奴隷'だ。慰安婦たちは強圧による拉致や誘拐で募集され、監禁された」とし、「安倍総理は、狭義の強制性という言葉を動員して強制動員を否認しているが、中国の山西省での裁判資料やフィリピンの女性たちの証言、オランダ政府の資料などを見れば、日本軍や官吏による強制動員が行われたことは明らかだ」と語った。

※「オランダ政府の資料」は59年前に断罪済み!

 吉見教授は続いて、「日本政府は、河野談話を認めると言いながら、なぜ女性の尊厳は認めないのか」と述べ、「安倍総理と政府は、慰安婦の強制動員に伴い、女性の尊厳性を無視したことに対し、明確な立場を示して法的責任を負わなければならない」と要求した。

 林博史関東学院大教授も、最近日本のマスコミを通して公開された、日本の東京裁判の資料の中に、慰安婦の強制動員を認めた検察調書があったことに言及して、「オランダ政府の場合、少なくとも65名が慰安婦として強制動員されたと確認した。各国が作成した公文書や判決でも、強制連行の事実が認定されている」と指摘した。

※「オランダ政府の資料」は59年前に断罪済みなので、混在さしての捏造である。

 続いて彼は、「こういう資料を安倍総理や日本政府がなぜ無視しているのか、本当におかしい」と声を高めた。林教授は特に、「先月公開された国会図書館の靖国神社の資料で、慰安所を経営していた人物が,靖国神社に合祀されていることが明らかになった。

 また、戦犯裁判所で有罪判決を受けて処刑された軍幹部もまた靖国神社に合祀された」とし、女性たちを誘拐した人や戦犯で処刑された人物が靖国に祀られているのは深刻な問題だ。日本政府は反省すべきだ」と要求した。

 この日の行事は、日本の市民団体の「日本軍『慰安婦』問題行動ネットワーク」が日本駐在の外国特派員を招請し、記者会見の形でなされた。会見場には内外信の記者たちだけではなく、日本の市民も相当数参席した。彼らは、慰安婦問題に関する安倍総理の2重的な姿勢に対する発表者たちの批判に、共感を表わしていた。<森川静子訳>

 

京郷新聞 2007-04-18

日本の教授 「慰安婦連行の本体は日本軍」

 日本の軍慰安婦の専門家である吉見義明中央大教授は、17日「慰安婦強制連行の本体は旧日本軍だ」とし、日本政府は慰安婦問題に対して心より謝罪して法的責任を負わなければならないと語った。吉見教授はこの日、東京外国特派員協会で開催された記者会見で、「日本の官憲が慰安婦を強制連行したことはない」という安倍晋三総理の主張に対し、このように批判した。

 彼は、「安倍総理は、『狭義の強制性はなかった』と言って問題が大きくなると、,慰安婦の存在を認めて謝罪した河野談話を継承するという立場を明らかにしたが、日本軍の関与を公開的に否認した下村博文官房副長官を問責しなかった」とし、「これは強制性を否定する彼の立場が変わっていないことを示している」と語った。

 続いて、「慰安所は日本軍によって維持されて拡張され、同時に軍が監督し、統制した」とし、「民間業者を通して慰安婦を動員したといっても、軍が本体で責任者だ」と指摘した。

※戦時下の軍政なので当然である。

 彼は特に、「慰安婦は強圧的に拉致や誘拐されて連行され、居住地を移したり、サービスを拒否する自由を持てなかった」とし、「中国山西省の裁判資料やフィリピン女性らの証言、オランダ政府の資料などを見れば、日本軍によって強制動員がなされたことは明らかだ」と語った。

 彼はまた、「河野談話が後退することがあてはならない」としながらも、「しかし、河野談話には慰安婦を連行した主体に関する言及がないので、これをより明確にする必要はある」と強調した。(東京| 朴ヨンチェ特派員)

※吉見義明林博史は全体俯瞰の正論ではなく、いいとこ盗り拡大の部分論で、捏造論。

 

 4月26日『ワシントン・ポスト』が「慰安婦問題ワシントン連合」(徐玉子会長)をはじめとする在米韓国人団体の「慰安婦の真実」と題した全面広告を掲載。「日本はこの犯罪に全面的な責任を取ったことは1度も無い」と非難し、慰安婦問題に関し日本政府の謝罪を求める下院対日決議案の採択を求める。

※一部の事件を全体(日本軍)と捏造。

 4月27日総理として初訪米した安倍晋三首相は、ブッシュ大統領との会談と連邦議会における上下両院幹部との階段で、元慰安婦らに対する同情とお詫びを表明。幹部との会談では。自ら「せっかくの機会なので一言、念のために申し上げたい。私の真意や発言が正しく伝わっていない」と発言。これを受けて日系のダニエル・イノウエ上院議員は「残念なのは慰安婦問題をめぐる米国内の動きだ。これまで7人の首相が謝罪しているのにもかかわらず、こういうことが今後も続くのかと思うと、疑問を感じる」と発言した。

2007年6月15日Washington Post 掲載意見広告  

 作曲家のすぎやまこういち等が、従軍慰安婦に関する意見広告を『ワシントン・ポスト』に掲載した。

2007年6月15日

07年6月15日豪人元慰安婦激怒 日本政府関係者、新聞広告で慰安婦否定

 アデレード15日ー第二次世界大戦中、旧日本軍の性奴隷だったとされるオーストラリア人女性は、戦時中の行為を否定する日本政府関係者による広告に対し、怒りをあらわにしている。

 アデレード在住のオランダ系移民、Jan Ruff-O'Herne(ジャン・ラフ・オハーン)さん(84歳)は、15日付けのアメリカのワシントンポスト紙に出された広告によって、日本政府に対する全ての敬意を失ったと話す。

 この広告は、第二次世界大戦中に20万人存在したとされる従軍慰安婦に関する事実をアメリカの人々と共有したいとするもので、日本人政治家44名の他、大学教授、ジャーナリスト、政治コメンテーターの署名入りで出された。「THE FACTS(事実)」と太字体で書かれたタイトルの下に、「歴史研究家や調査機関による調査からは、旧日本軍が強制的に女性達を売春宿に連行したと明確に記された歴史文書は発見されていない」という説明が添えられている。

 2月にWashington DC(ワシントンDC)に赴き、慰安婦の人権を守るためのアメリカ下院公聴会で証言したオハーンさんは、この広告に仰天させられたと述べる。「これが事実ではなかったとしたら、この年になった私がワシントンまで行くと思いますか?これは事実なんです。私達は強制されたのです。私はトラックに詰められ、家族から離れた遠い所に連れて行かれ、売春宿で一日中強姦され続けました。日本政府は狂っているとしか言いようがありません。慰安婦に対する歴史的責任を認めないなんて」と、オハーンさんは怒りに震えた。

 安倍晋三首相は3月、旧日本軍がアジア各地の売春宿に何千人もの慰安婦を強制連行したとする証拠はないと発言し、波紋を呼んだ。しかし、4月下旬にアメリカを訪問した際、元慰安婦の女性達に対する深い同情を表明した。

※ジャンのこの反論は語るに落ちている(騙るの白状)。 部下の不祥事を知った日本政府は即座に閉鎖し、戦後の条約締結後も、超法規で「監督不行き届き」を謝罪した。その日本に矛先を向け「強制連行強制売春は日本の国策」と捏造、嘘の上塗りを繰り返すジャンを、果たしてイエスは許すであろうか

 6月26日アメリカ合衆国下院外交委員会において、賛成39票対反対2票で可決(反対したのはロン・ポール下院議員(共和党、テキサス州選出)とトム・タンクレード下院議員(共和党、コロラド州選出))。

 

慰安婦問題で日本を糾弾する121号決議案をアメリカ下院可決

2007年7月31日

 抗日連合会がマイク・ホンダ議員(民主党・カリフォルニア州選出)を操り仕掛けたアメリカは負い目(WGIP)払拭のため追随した。最終的には、議案をすばやく可決するのに用いられる手法サスペンション・オブ・ザ・ルール(10人程度の議員が出席して、投票ではなく声による反対意見無しの確認採択)で、日本時間2007年7月31日未明、下院本会議で採択された。

アメリカ合衆国下院121号決議(2007年7月31日可決)

決議原文http://www.govtrack.us/congress/billtext.xpd?bill=hr110-121
RESOLUTION

決議案

Expressing the sense of the House of Representatives that the Government of Japan should formally acknowledge, apologize, and accept historical responsibility in a clear and unequivocal manner for its Imperial Armed Force’s coercion of young women into sexual slavery, known to the world as ‘comfort women’, during its colonial and wartime occupation of Asia and the Pacific Islands from the 1930s through the duration of World War II.

 下院は、以下の意見を表明する。1930年代から第二次世界大戦継続期間中の太平洋信託統治諸島やアジアの戦時占領下の植民地時代の間に、日本帝国軍専有(’s名詞の所有格)強制の若い女性の性奴隷(『従軍慰安婦』として世界に知られている)を、あいまいでない方法で、明確に、歴史的責任として認め、日本政府は正式に認定し、謝罪すべきである。※条約破りと捏造

 

Whereas the Government of Japan, during its colonial and wartime occupation of Asia and the Pacific Islands from the 1930s through the duration of World War II, officially commissioned the acquisition of young women for the sole purpose of sexual servitude to its Imperial Armed Forces, who became known to the world as ianfu or ‘comfort women’;

 日本政府は、1930年代から第二次世界大戦継続期間中の太平洋信託統治諸島やアジアの戦時占領下の植民地時代の間に、日本帝国軍の性奴隷を唯一の目的とする収集を公式に委託。なった人は、「ianfu」や 「従軍慰安婦」として世界に知られている。であるがゆえに。※条約破りと捏造

 

Whereas the ‘comfort women’ system of forced military prostitution by the Government of Japan, considered unprecedented in its cruelty and magnitude, included gang rape, forced abortions, humiliation, and sexual violence resulting in mutilation, death, or eventual suicide in one of the largest cases of human trafficking in the 20th century;

 日本政府による軍隊強制売春「従軍慰安婦」システムには、集団レイプ、強制的な中絶、恥辱、性的暴力の傷、死亡、または最終的な自殺が含まれ、その残酷さと大きさで前例がないと考えられ、20世紀人身売買の、最大級の例。であるがゆえに。

 

Whereas some new textbooks used in Japanese schools seek to downplay the ‘comfort women’ tragedy and other Japanese war crimes during World War II;

 日本の学校で使用されるいくつかの新しい教科書の「従軍慰安婦」の悲劇、他の日本の戦争、第二次世界大戦中の犯罪追求は、てぬるい。であるがゆえに。※条約破りと捏造と内政干渉

 

Whereas Japanese public and private officials have recently expressed a desire to dilute or rescind the 1993 statement by Chief Cabinet Secretary Yohei Kono on the ‘comfort women’, which expressed the Government’s sincere apologies and remorse for their ordeal;

 日本の公共および民間の関係者は最近、彼女たちの苦難に対して、政府の誠実な謝罪と反省を表明した'従軍慰安婦'への官房長官河野洋平1993文を、希釈または取り消す意欲を表明している。であるがゆえに。

 

Whereas the Government of Japan did sign the 1921 International Convention for the Suppression of the Traffic in Women and Children and supported the 2000 United Nations Security Council Resolution 1325 on Women, Peace, and Security which recognized the unique impact of armed conflict on women;

 日本政府は、1921年の女性や子どもたちの売買禁止のための国際条約に署名し、武力紛争が女性にあたえる特殊な影響を認識する、セキュリティ2000国連安全保障理事会決議1325号を支持した。であるがゆえに。

 

Whereas the House of Representatives commends Japan’s efforts to promote human security, human rights, democratic values, and rule of law, as well as for being a supporter of Security Council Resolution 1325;

 下院は、安全保障理事会決議1325同様に支持されるために、人間の安全保障、人権、民主主義的価値観と法の支配を促進する日本の努力を、称賛。であるがゆえに。

 

Whereas the House of Representatives commends those Japanese officials and private citizens whose hard work and compassion resulted in the establishment in 1995 of Japan’s private Asian Women’s Fund;

 下院は、その努力と思いやりの結果、1995年、日本の民間アジア女性基金設立となった日本政府と民間人を称賛。であるがゆえに。

 

Whereas the Asian Women’s Fund has raised $5,700,000 to extend ‘atonement’ from the Japanese people to the comfort women; and

 日本の人々から従軍慰安婦へのアジア女性基金は、 「償い」を拡大し570万ドルを工面している。であるがゆえに。そして、

 

Whereas the mandate of the Asian Women’s Fund, a government initiated and largely government-funded private foundation whose purpose was the carrying out of programs and projects with the aim of atonement for the maltreatment and suffering of the ‘comfort women’, comes to an end on March 31, 2007, and the Fund is to be disbanded as of that date: Now, therefore, be it

 政府開始アジア女性基金の任務、その目的の​​大部分は、政府出資の民間財団のプログラムの実施と、「慰安婦」の虐待と苦しみの償いを目的としたプロジェクトである。

 そして、 2007年3月31日を最後に、「慰安婦」の苦しみが来る。そして基金は、その日付の時点で解散する。今、従って、それであるがゆえに。

Resolved, That it is the sense of the House of Representatives that the Government of Japan–

決議。それは下院の意見です。日本政府は※以下は捏造と内政干渉

(1) should formally acknowledge, apologize, and accept historical responsibility in a clear and unequivocal manner for its Imperial Armed Force’s coercion of young women into sexual slavery, known to the world as ‘comfort women’, during its colonial and wartime occupation of Asia and the Pacific Islands  from the 1930s through the duration of World War II;17へつづく⇒

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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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