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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観1軍国に非ず護国主義日本駄目押し証拠アメリカはアジアに介入するな!

1軍国に非ず護国主義日本駄目押し証拠アメリカはアジアに介入するな!

ラルフ・タウンゼントの啓示は、人類への遺産職責者必読の書!
 民主主義社会の「言葉と文字界」は、ハニーマネーに脆い!凶産の「ハニーマネートラップ」で傀儡となったアメリカの「言葉と文字界」が、米国民を洗脳した結果、「太平洋戦争」となった!「無理が通れば道理が引っ込む!」は、「大東亜戦争」の真相である!
 民主主義社会の「言葉と文字界」は、コトゴトクが道理ではなく「金」の、無理主義集団!輩の「道理」は「騙り」で、正体は拝金主義者!善悪・強弱・上悪下善の二極論が輩の常套句で、弱者の味方を騙り、圧倒的多数の弱者を洗脳して支配し、集金するのが輩の手口!輩の生きる糧は、「騙り」!だまされるな!

『アメリカはアジアに介入するな!』芙蓉書房出版2005.7

※ラルフタウンゼントの著作は、自国アメリカの「言葉と文字界」徹底糾弾の書なので、日本出版界にとっても、隠蔽したい著作である。特にこの本はそうである。にもかかわらず、収集し翻訳した関係者には、「パンドラの箱の希望」を見る思いである。唯心なら誰しもが共振する、ラルフ・タウンゼントの強い思いが、琴線をかき鳴らし導いたものだろう。ただし読解には予備知識が必要なので、少なくとも頭山満孫文汪兆銘大東亜共栄圏大アジア主義に殉じた人々犯日隠蔽の歴史 まで読破後からが望ましい。南下露西亜ソ連l(凶産主義)、英・仏等(食民治主義)の実態(弱肉強食戦国時代)を踏まえていないと、うまく飲み込めず、逆評価となる。予備知識があれば、「反省したアメリカ」の「赤狩り」も、戦後67年いまだに反省無き日本も、抵抗なく、スンナリ理解の真実史観となる。

1937年7月7日盧溝橋事件、日中戦争始まり

1937年(昭和12年)夏ラルフ・タウンゼント来日

【翻訳者田中秀雄解説】アメリカにおける孤立主義と国際主義のせめぎあい305p抜粋

 この本は、米中国駐在の外交官だったラルフ・タウンゼントが、支那事変(日中戦争)後に表明し、活字にもしたアメリカ外交に対する見解をほぼ完全にまとめたものである。ほぼ完全にというのは、我々の収集したものの他にもある可能性がある(例えば雑誌の寄稿分など)ということだが、今までのところこれだけしか見つかっていない。しかしほぼ完全ということだけはできるだろうと思っている。

1937年12月16日東京朝日新聞タウンゼントの投稿記事

「日本なくば、アジアは赤。叫ぶ親日米人」

 「極東の現実を知悉「ちしつ(詳しく知ること)」し且つ米国の利害に良心的に専心する者は、いずれも今日日本がアジアで「アメリカの戦」を闘っていることを認識している。現在米国の言論は主としてボルシェブィズム(マルクス・レーニン主義)論者及びその愛好者のニュース根源から発せられていて、巧みに一般の輿論を指図している。

 インチキ牧師大学教授はこの赤色の魔手に操られて「人道的」なる見解を発表している。数日前私はある新聞の編集者と会食中、彼が知らざる種種の事実を私が話したところ即座に同意賛成した。そして私に記事を書くように乞うたので私は早速それを書いて与えたところ彼は読んで頭を横に振った「これは疑いもなく全く事実だ、しかしこれを発表したら問題になる」これは日本の読者に説明を要する。

 即ち約言すれば、ボルシェブィズム(マルクス・レーニン主義)の扇動者は長い間わが労働階級に運動の結果、今日米国の左翼労働者は極端にロシアに親密だ、日本はボルシェブィズムの敵対者として知られている、したがって日本に有利なニュースを提供する新聞紙は労働争議を惹起「じゃっき(引き起こす)」す、それは今日米国で単なるストライキに非ずして機械の破壊及び企業の現実的壊滅を意味するのだ(中略)吾人「ごじん(われわれ)」は日本が存在せねばアジアの地図は短時日の中に真っ赤に彩られる事を知っている、ボルシェブィズムは疫病だ、それは一部に掴まればたちまち他の部分に蔓延する。同様にその抗素は一部に出来れば他の部分に生ずる。吾人は日本が支那の民衆にとって南京政府より遥かに良き友達であることを信ずる。

 支那の民衆の福祉のため、日本の不断の発展のため、世界文明の利益のため吾人は日本の迅速なる勝利を祈ると共に併せてそれを実現するため闘っている忠勇なる日本の将兵に敬意を表します」。

 この記事からは重要で興味深いアメリカ事情が読み取れる。アメリカの労働者に過激な左翼思想がはびこっていること、そのために、それに対抗する言論がまともに機能しないでいるということ、だからアメリカがやるべきことを日本が代わりにやっているというタウンゼントの認識があるのだ。ただ彼も、その言論活動も既に自由ではないルーズベルト政権下の急激な左傾化の中で、彼は自費出版の小冊子を自力で配布することによってしか、言論の自由を行使する方法がなくなっていくのである。

※最終章には出版費用の捻出の苦悩が滲み出ている。

 タウンゼントがナチスのユダヤ人迫害を擁護しているかのような箇所があり、反感を持たれるかもしれない。しかし彼が言いたいのは。ヒトラーを生み出した土壌は、第一次大戦後の英仏のドイツ民族に対するえげつない苛酷をきわめた仕打ちにあると言うことなのだ。ドイツ人が屈辱から立ち上がろうとする時、その手助けのステッキを差し出したのがヒトラーなのだ。アメリカ伝統の不介入主義(孤立主義)であったタウンゼントの目に映じたものが何であったか、その視点を通して多くのことが了解されよう。

※WW2でなぜヒトラーが、ドイツ国民が、ユダヤ人迫害そして虐殺まで至ったのか、善悪史観で罵倒非難だけではなく、同じ轍を踏まぬために、真実史観で徹底検証する必要がある!

 タウンゼントは、この冊子類で何度もラジオ、新聞の偏向性を危険なことだと指摘している。

 アメリカのマスコミ、ルーズベルト政権内部にも、そうした容共の「国際(共産)主義者」がいることをタウンゼントは問題にし、不安視していたのである。

 牢獄に入れられることになるタウンゼントの新聞記事。1942年3月27日のワシントン発UP通信記事。

「ジャップエージェントの作家、有罪」との見出し

 「雑誌の寄稿家、作家だったラルフ・タウンゼントは連邦地方裁判所において、外国代理人(エージェント)登録法違反の容疑で本日有罪を認めた。タウンゼントは連邦大陪審から日本政府の代理人として告発された6人の一人である。日本人・オバナツトム(サンフランシスコ日本貿易情報委員会幹事)は二週間前に有罪を認めた。彼らと一緒に告発されたフレデリック・V・ウィリアムズとウォーレン・ライダー(サンフランシスコの宣伝要員)は5月11日に出廷することになっている。それからサンフランシスコ日本委員会で長く議長をやっていたK・タカハシとS・タケウチ、二人の日本人被告は日本に逃亡した。タウンゼントはかつて中国の領事館員だった。その後サンフランシスコに住んだ。作家として日本のアジア政策に関する多くの記事を書き、西海岸における日本政府や商業活動上の代理人として深い関わりを持っていた」。

※代理人としての活動(報酬有り)なら、冊子ではなく本での出版であったろう。タウンゼントは「自らの思想信条のままに行動した」。それ以外の何ものでもない。検証の鋭さが証拠である。真実史観で検証すれば、誰しもが同じ結論に至るのは道理である

 

「中国大陸で戦争中の日中両国について」ラジオ講演1937.11.18.放送

 10p――私はアメリカの一般的意見が正しい情報というよりも、プロパガンダによって形成されていると断言できるのです。――

 私たちは中立を維持すべきです。日本は我々に一度も危害を加えたことがない。――ついでながら、日本は借りた金をすべてきっちり1セントまで忠実に返却してくれる数少ない国の一つなのです。なぜ私達は日本に対して敵対的な言動をするのでしょうか?

 ――アメリカ中でボイコットを呼びかけている一番目立つ者たちに注意を向けるだけでよいのです。彼等は極東で共産革命を成功させるために骨折っている連中なのです。――

 ――なぜ我々は再び、中国でもソビエトでもあるいはその結合体でもいいのですが、その手先にならなければならないのでしょうか?――

「戦争話は関係修復を阻害するだけ」ラジオ講演1937.11.25放送

18p――(中国)ある省の1931年五月の報告です。2百28万6千人が、――中国共産党と反共産党との戦いで死んだのです。1932年の11月に別の省・湖北省の長官が報告しています。彼の支配地域内だけで35万人が殺され、3百50万人が家を失ったというのです。――これは共産主義者の戦争の結果です。

 ――多くの心優しい人、また正しいことを求める人、そういう人達は特に宣伝に左右されやすいのです。

 ――日本人は「今の戦いで中国の領土を奪おうという計画はない」といっています。

 

「中立に中途半端はありえない!」1938.3.パンフレットで刊行

27p日米間に揉め事を起こそうという邪悪な外国政府の運動があるが、それと知らずにこの運動に手を貸す「善意の人」が多い。なぜなら、多くの新聞が、昔と同じ手を用い、憎悪を掻き立てるために、まともな解釈ができるようなニュースや解説を止めて、考えられる限りのあることないことを書きたてているからである。

揉め事を起こすのがアジテーター

29p――アメリカには日本との揉め事を望んでいるアジテーターがいる。その数は決して多くはない。しかしよく組織化され、資金は豊富である。こうした、少数ながら資金力のある一味が新聞・雑誌を握り、大衆を催眠術にかけ、無用の戦争へと引きずり込む手法はすでに明らかになっている。

外国の政治的力が働いているのは明らか

34p日本と事を構えようという運動の首謀者の過去を見ると、これらはほとんどが熱心な「親ソ派」である。共産党員は、あらゆるところで日本排斥に懸命である。共産党関連文書がそれを物語っている。

 もちろん、イギリスもアメリカが反日に回ることを望んでいる。しかし一番強力なのは親ソ派の影響力である。

 極左に肩入れしている全米市民自由連合や、共産化運動に協力的な全米学生連合や、青年共産党連盟等は排斥運動派組織として有名である。

 それと知らずに名前を貸している善良な人、団体があちこちに存在している。公明な団体を集めることが極左宣伝の「手」である。そして「全国的に有名な誰それが日本排斥に賛同した」と触れ込むのである。

1、日本は敵であるという概念を醸成し、日本に対抗する同盟としてソビエトを援助する道を整えること。

2、小事を煽り一大事に発展させること。

3、日本と戦い、揺らいでいる政権をその手に収めんとする中国共産党に同情を集めること。

4、結果的に日本非難となる絹の輸入と棉の輸出を阻止し、失業者を増大させること。

アメリカに極左が台頭する

35pもし対日戦が実際に計画されるとなると、極左勢力が政界を牛耳るようになるだろう。

現在の政界の要人には明らかにソビエト的理論、手法を支持している者が多いのである。

 もちろん自ら共産党員であることを公言するものはいない。違う党名を名乗っているのである。しかし、その狙いは記録に残っている。ソビエトの指示によりアメリカ国民を支配するという欲望を隠したことはないのである。

 一旦戦争準備にでもなれば、こうした、外国に心を置いた役人がそれぞれの部署を牛耳ることになる。これまでは、こうした多数派工作に国民は反対してきた。しかし、一旦戦争となり特別法が施工となると、これに反対すれば反逆者となる。反逆者は牢獄入りである。

※予言どおり、タウンゼントは反逆者とされ牢獄入りとなった

 「中国の自由のため」という名の下に日本と揉め事を起こそうという話に乗っている善良な人は、これまで続いてきたアメリカの自由を破壊せんとする少数派の手で踊らされているのである。

極左活動のための「人道」

36p極左勢力は、「人道に動かされて」と叫んでいる。

 ならばなぜ、1929年ソビエトが宣戦布告もせず中国の領土を侵略し数ヶ月戦った時、沈黙していたのであろうか?

 なぜ10年後の今、アメリカの新聞はこれを取り上げないのだろうか。死者は抗日戦より多いのではないか?

 なぜ、中国の領土問題を心配する新聞が1923年ソビエトが満州より広大な外モンゴルを取ったことを一度も書かないのだろうか?――なぜ、ソビエトと同盟を組む中国共産党が1929年から1935年までの間に数百万人を殺害したのに、無関心でいられるのか?この数字は中国人自信がはじいた数字なのである。

ボイコットしても中国を助けることにはならない

40p最新情報によれば、中国の穏健派は日本の和平案を受け入れようとしている。これによって領土を失うことはない。が、あくまで戦闘を継続しているのは主に共産主義者なのである。和平派は次々と過激派に殺害されている。この過激派は中国人のみならず、気に入らない真実を書いた外国人作家を殺し攻撃しているのである。こうした外国人作家殺害事件がアメリカの新聞に載ったことはない。最近イギリスのベテラン記者が上海で撃たれたことがあってもである。

 日本は半共産化し、ソ連との同盟を画策する政権の下に、中国軍が半ば作りかえられるのを放置しておくわけにはいかない。たとえボイコットによってある分野の輸出が不振となったとしても、こうした脅威に直面して放置しておくことはできないのである。

明らかな政治的企み

46p1895年から1910年までずっと、日本が広大な領土を獲得していた頃、アメリカの新聞は大の親日であった。

 新聞が方向転換したのは1918、9年のことだが、この時期には重要な意味がある。これは、ボルシェヴィキ(凶産主義)がロシアの支配権を握った時期だったのである。日本が帝政ロシアと敵対していた時はいくら領土を取ろうと新聞は概して親日的であった。ところが、新生ロシア(凶産主義)の脅威になる可能性が出るや、豹変したのである。反共で鳴らした新聞までもがこうした奇妙な豹変をした。なぜか?

 中国の人口密集地での戦闘にもかかわらず、日本軍の戦いは他の国に比べ誠に人道的である。これまで日本は毒ガスを試用したことのない唯一の国である。日本軍の爆撃による民間中国人対する損傷は、頻発する中国人同士の内乱中の空爆による被害よりすくないのである。

 中国の領土保全との見地から反日運動が生じたものではないという更なる証拠を挙げよう。新聞は反日感情を煽ってはいるが、ソビエトによる満州より広大な外モンゴルの併合については、何も言わないではないか。

 日本は満州を1931年になるまで占領しようとしなかったと言うことにも注目すべきである。

民主主義中国と言う主張

47pアジテーターたちは、日中戦争を民主主義に対する戦争と呼んでいる。中国に民主主義が存在した例はない。国民の投票で政権を取った者は誰一人いない――アメリカの新聞はかって、蒋介石を独裁者と呼んでいた。ところが、ある勢力が台頭し中国を「民主主義国家」とでっち上げた方が何かと都合がよいと判断してから、独裁者呼ばわりを止め、大元帥と呼び出したのである。

 奴隷制度が社会に根付いているのも中国である。――中国の奴隷制度は文字通りの奴隷制度であり、男女の区別なく売買され肉体労働に使われるのである。他国の奴隷制度と混同してはならない。

 私が中国に住んでいた時、阿片の栽培を減らして、食べ物になる者を作らせて欲しいと土地の代官に請願に行く百姓が、行く道で撃ち殺されていた。この阿片は匪賊を養うために使われていたのでる。1938年2月28日付けの「タイム」の20頁によれば、阿片栽培は今でも中国人知事が奨励しているようである。

 こうした状況が蔓延した政府を民主主義とは言えないのである。

平和愛好国家中国という主張

48pアジテーターたちは、中国を「世界に名だたる平和愛好国家」と呼んでいる。それはアメリカで同情を引き出すためのものである。

 外国との接触が始まる以前から、中国はほとんど抗争の血の海にどっぷりはまっていたのである。

 現代になっても事態に変化はない。19世紀のある暴動(注・太平天国の乱1851~64年)一つで二千万人が死んでいる。ある記録によれば、アメリカの1861年から65年間の南北戦争の死者が百万人足らずと聞いた中国人が、「本当に内乱があったのか、信じられない」と言ったそうである。中国人は「1928年から34年の中国の内乱の犠牲者は数百万人」としている。1911年以来戦火が絶えず、ある地方などでは暴動や革命が4百を越えたという報告もあるくらいである。これで平和愛好国家なのであろうか。

 記録を見れば、「中国人は日本人がいなくとも中国人同士で戦うはずだ」ということが分かろうというものだ。

宣戦布告なき戦争という主張
49p日中双方とも、宣戦布告して開戦しようと思えばいつでもできた。双方とも、しないほうが都合が良かったのである。

 前例を作ったのはアメリカである。1900年、カルト教団義和団の圧力に屈し、中国政府は全外国人殺害の命を下した。救助軍を派遣した時アメリカは、「我々は中国人と戦争をしているのではない。中国政府の一部の不埒な分子と戦っているのである」との生命を発した。また1927年、蒋介石軍に対し上海の租界を防衛した時も。米英は宣戦布告をしなかったのである。ソビエトは1929年、中国領土を侵した時も、1923年、これを併合した時も、宣戦布告をしなかった。中国は1927年の南京事件のように突然外国人を襲い虐殺することが数え切れないほどあるが、この宣戦布告をした例がない。

軍国主義日本と言う主張

50p狂犬病的日本軍国主義の恐怖にさらされているという。いかなる証拠があっての言い分か?

 最大限入手可能な中立国の資料を総合して弾いた兵力を紹介しよう。日中戦争の常備軍の兵力である。

 中国 225万人

 ソ連 130万人

 日本 25万人

 ここ十年以上、中国は世界最大の陸軍を有し、これは世界史上最大である。二番手はソ連で、時期により150万人とも言われる数である。

 同時期の日本の常備軍は列挙中最小であり、これは国際連盟の如き反日団体の資料にさえ見られる数字である。

 いつでも中国とソ連は合体し4百万の兵員と圧倒的優位な資源で日本に対する恐れがあった。年々ソ連は、東京から千キロ余りのウラジオストックに兵力を増員し、親ソ派が「ウラジオストック軍は日本の常備軍全軍を凌駕した」と述べるようになった。同時に、同地の港も整備され、強力な空軍基地、潜水艦基地となったのである。

 こうして、堂々と敵意をむき出しにする中国、ソ連、それにアメリカの脅威がありながら日本は中国・ソ連軍の14分の1の陸軍、中規模の空軍、三流の海軍しかなかったのである。

 これでは「世界征服を企てる」ようには見えない。

 日本は拡張しているが、それはアジアに対してであって、アメリカに向かっているわけではない。アメリカを脅かした事は一度もないのである。日本はどこの国よりもアメリカにたいして丁重であり、借金をきっちり返済する唯一の国である。

 日本は長年、隣に敵意をむき出しにした国を二つも抱え、また即座に攻撃できる距離にあるソビエトの空軍、潜水艦基地を抱えながらも、アメリカのような戦争準備を全くせず、無数の事件、例えばパネー号事件の如き大々的に問題になった事件を平和的手段により解決しているのである。こうした日本が軍国主義と酷評されているのである。

 中国人は外国との戦争に負けるが、その原因の一つは一致協力しないからである。それ以上に、国を売る将軍共がいるからである。蒋介石の常備軍はおよそ2百25万人、優秀な外国人指導者が付き、高価な輸入武器があり、巨大な軍事工場が全国にある。どう見ても、中国は日本よりはるかに多くを軍事費に注いだとしか言えない。

 日本は軍国主義と言われるが、国境に二つも脅威を抱えるにしては、日本の軍隊は巨大どころか、むしろ弱小であったのである。

※現実界の常識ある日本人子孫なら、この差だけで軍国主義とは呼称はでき得まい。軍国主義は戦勝国とそのスパイの造語である。子孫呼称は護国主義が正しい!東大女スパイや半藤一利等「不戦はバラ色派」が、必死になって隠蔽する箇所である。

日本は最大の海軍増強国という主張

52Pアメリカ海軍省の資料によれば、日本海軍はアメリカの三割方、遅れている。例えば競馬で、三割力が落ち、馬場で三位の馬を「先頭を切って」と言うのであろうか?

 「アメリカの膨大な海軍増強は日本が海軍増強計画の査察を拒んだ結果である」と言われている。が、その日付を調べてみると、日本に査察団を送る「四週間も前に」アメリカは海軍増強計画を要求しているのである。

 日本の海軍はアメリカのおよそ7割でしかなく、列強に海軍の縮小と平等を呼びかけている。こうした平等の精神に基づいた削減を実行し、アメリカにその艦船数、トン数を平等に削減を迫る1935年の提案を更新するよう提案している。海軍力が同じになれば、各々の国が攻撃力を増強することなく防衛に努めることができるというのである

 狂犬敵軍国主義を云々する前に、日本のこうした提案が世界征服の野望と言えるものなのか、それとも正当なものなのか、考えた方が良い。

 「対等な海軍力を求めるのは当然」と日本が考える一つの原因は、「アメリカが日本から受ける脅威より、日本がアメリカから受ける脅威の方が大きい」と考えているからである。日本がアメリカに干渉したことは一度たりともないが、アメリカが日本に干渉し脅威を与えたことは何度もあり、しかもそれは屈辱的ない仕打ちだったのである。

 攻める側は守る側より数段強力な兵力がないと攻めることはできないということは軍人の常識である。日本の海軍がアメリカより強大になろうとしたことは一度たりともない。なのに日本脅威論を振りかざすのは、明らかに世論を煽っているとしか言えないのである。

 「日本にサモア等、アメリカから遠くにある所をとられる恐れがある」というのも子供じみた論である。

 日本は取るに足らない理由で戦争を仕掛ける国であるという非難があるが、これについてはリットン調査団報告をご覧になると良い。これは反日団体である国際連盟のお墨付きの文書であるが、これには1931年、戦う前に日本が耐えに耐えた挑発行為が挙げられている。これは1898年のスペインとの米西戦争、1917年の第一次世界大戦でのドイツとの戦争に突入する前、アメリカが耐えたものよりはるかに多いのである。

独裁国家日本という主張

53p独裁国家とはいかなるものか一般国民が知らないことをいいことに、アジテーターは日本は独裁国家であるとしている。

 アメリカ大統領に匹敵するような強力な権力を持つものは日本にはただの一人もいないのである。

 課税と予算は、国会において国民の選挙により選ばれた代表が直接決めており、これはアメリカの国会と同様である。陸海軍の指導者が毎年予算案を提出するのも同じである。予算案に不服なら受け取りを拒否することによってこれを削減もしくは廃止できるのである。予算以外にも、ある面ではアメリカ以上の権力が国民にはあるのである。

 1905年、アメリカの新聞は日本政府は「寛大、自由」と褒めた者であるが、日本政府の姿勢は当時も今もかわらない。当時は日本が帝政ロシアと戦っていた時分である。ところが今は、何らかの強い力が働いて「新生ロシア(凶産主義)の敵」と目されているから、見方が違っているのである。2につづく⇒

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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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