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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観2ソ英仏中スパイの傀儡と化した米国拝金マスコミ自国民を戦争へと洗脳

2ソ英仏中スパイの傀儡と化した米国拝金マスコミ自国民を戦争へと洗脳

未開の国日本という主張

55p文明とは何か。秩序、礼節、能力に応じた機会均等、教育、衛生、裁判を受ける権利、不当に訴追されない、誠実な役人、犯罪の少なさ、少ない資源を最大限に活用する国民を援助する政治等が文明というものであるならば、日本は全世界に対し何ら赤面することはない。日本ほどこうしたものが備わっている国はないのだから。

 日本はアメリカより貧しい国でありながら、アメリカより識字率が高い奴隷制度はアメリカより166年も早く廃止した。

 ――申し上げた通り、日本は列強中、借金を1ドルたりとも踏み倒さない唯一の国である。

侵略国家日本という主張

56p戦争に勝つたびに日本は多少領土を獲得した。それはどの国だろうとほぼ同じことである。「日本が他の国よりこうした傾向が強い」と言う証拠はない。それどころか、「同じくらい強い」という証拠さえまずないのである。現在の日中戦争で日本が提案する和平条件では中国領土を一片たりとも要求していない。ただ、頻発する日本人に対する暴力事件に関わる者の取り締まりを要求しているのみである。

 あのイギリスは、今でこそ「いかにも中国の領土が日本に取られるのではないか」と心配しているが、第一次大戦で日本が加勢する見返りに中国領土(これはイギリスには何の権利もない領土である)を日本にやると約束した国である。ここは中国一の豊かな土地であったが、日本はこれを取らなかったのである。

 1929年、ソビエト軍が満州を侵略蒋介石中国とソ連の戦争)した時、国際連盟は証拠収集に一人も派遣しなかった。1931年同じ地域で日本が戦う(満州事変)と、連盟は大騒ぎしてリットン調査団を派遣した。

 リットン報告書は概して「反日」であったが、都合の悪いことに、膨大な中国の戦争挑発行為が記されていたのである。したがって、今回(日中戦争)は証拠収集をしないことにしたのである。

 指揮を執ったのはソ連のリトヴィノフと目される。連盟の各国代表は、それぞれの国の国際関係によって投票する。したがって、連盟の判断は参加各国の代表の票であるからきわめて政治的なものである。だから連盟は機能しないのである。

 特にこの二年は、かってない親ソ派の「票買い」が横行している。公明正大な投票が全く行われないでいる.ブリュッセル会議に参加した国で唯一中立とされたスカンジナビア諸国「反日表決」に加わることを拒否した。外交の世界でもしっかりした調査なしの投票がまかり通っているのである。――今次の日中戦争を徹底的に調査しないとは、意味深長である。

※満州事変ではリットン調査団を派遣したが、膨大な中国の戦争挑発行為があからさまにされ、逆に薮蛇となった。今回の日中事変もそうなるといけないので、派遣せずがタウンゼントの解釈だが、現在では、英・仏・ソ・米政権が傀儡蒋介石・毛沢東の背後に付いたからと、解明されている。

 ――また中国極左勢力は、蒋介石政権に侵入する手段として戦争を煽った。「戦争となれば蒋介石がこちらと協力せざるを得ない」と踏んでのことである。

(タウンゼントの解説)

 まず報じられないこと

 [反日感情の増幅に全力を挙げる新聞は、1923年、ソ連がモンゴルを取ったことをめったに報じない。全く無視するものもある。ここは元中国領土であったが今は赤旗の下にある]。

 日中戦争が勃発する何週間前の1937年の6月のこと、日本はアメリカの公人を上海に招いた。中国軍が非武装地帯に侵入し、隣接する日本人居住区に脅威を与えるところまで来ていることを実際に見てもらうためである。ところが、これを報じた新聞がない。

 種種の条約により、中国軍は上海、天津等の外国人居住区には一定の距離を置くべきで、それ以上近づいてはならないことになっていた。

 上海、天津で大規模な戦いが始まった。いずれも日本人居住区の境界近くである。

 中国側に都合の悪いことがまだある。1937年7月7日、北京郊外での小競り合いがあった後、中国の新聞と学生の集団は、「前線の中国将校による和平調停を拒否し、戦争のため軍を動員せよ」と要望した。

 また事変に至る数ヶ月、日本人に対する暴力事件が頻発していた。緊張は極限に達していたが、中国軍人が日本人多数を殺害する。通州事件が起き、日本人の怒りは爆発した。その数二百と日本は挙げている。これは戦争となるのに十分な事件だが、アメリカの新聞は全くと言ってよいほどこれを報じなかった

 「紛争の原因は全て日本側にあり」と言うことができない根拠は十分知られているのである。

アメリカの進むべき道は明白

62Pもし日本に対する不満が正当な不満なら、アジテーターがこうもおびただしい誤報、虚報を流す必要はないはずである。外国の政治的狙いが底にあるのは明らかである。

 ――今現在、日本は領土を求めていない。万が一日本が撤退しても、中国は良くならない。中国の共産主義者に中国が支配される危険性がある。となれば、ソビエトの統治が強まり内乱は収まらず、結果として日本が現在維持している平和どころではなくなる。

 

「アジアにアメリカの敵はいない!」1938年9月パンフレットで刊行

1929年には・・・

79p1929年、ソビエト軍が満州に入った。

 中国軍とソビエト軍に宣戦布告なき戦争が起きた。アメリカ国務長官のスティムソンは「平和的解決を」と穏やかに提案した。これに対して、ソ連の同志リトヴィノフ(訳注/1876~1951)は、表現こそ外交辞令ではあるが、「この戦争はアメリカとは何の関係のないものであるから口出し御無用、介入なされるな」と怒りの反論を叩き付けた。アメリカ国民のソビエト・シンパから奇妙な圧力がかかった。そこでスティムソンは慌てて、「いかなる国をも侵略国家と呼ぶつもりはない」と後退した。

※1929~32(昭和4~7)年余りに激しい中国の共産化状況に脅威を感じた蒋介石は、三次にわたる共産軍討伐を行った(中ソ戦争)

 米英仏における共産主義宣伝外交組織は強力で、常にモスクワの言いなりになって「侵略者」を判定している。上記の連盟の決定がこの良い例である。

 中国はソビエトと戦った時、連盟とアメリカの後ろ盾を得られなかったが、日本と戦った時は強力な支持を得た。日本が「反共」だからである

逆転する評価

79p蒋介石が、中国の人口のおよそ八分の一を支配する中国共産党と戦っていた時、アメリカの極左作家は「残忍な殺し屋」と蒋介石を罵倒していた。ところが、蒋介石が凶産勢力と手を組んだ途端、「日本の爆撃に怯える民衆を父の如く守る心優しき指導者」と宣伝し始めたのである。

(タウンゼントの解説)
81pソビエトが満州に侵入し戦った1929年(蒋介石中国とソ連の戦争)、アメリカの新聞は沈黙を保った。ところが二年後、日本が同じ地域で戦った時は、凄まじいほどの過剰な記事が躍ったことと比較して頂きたい。ソビエトが満州で戦った時、国際連盟は調査団を派遣せず、証拠も収集せずどちらも侵略者としなかった。ところが1931年、2年、日本が戦った時はいち早く派遣し日本を侵略者と裁いたのである。1929年、アメリカに対し「口出し御無用」と噛み付いたリトヴィノフ(またの名をフィンケルシュタイン)は1937年、日本非難を連盟とアメリカに呼びかけた。連盟もアメリカも即座にこれに従った

ソビエトの狙い
82pソ連は昔から中国支配を企んでおり、中国内の共産勢力を後援し続けている。日本は中国が共産化するのには反対している。したがって日本はソ連の敵となっているのである。

 日本と対抗するソ連はアメリカの援助が欲しい。これも「極左」が日中の抗争を期待した理由の一つである。日中戦争となれば、アメリカとモスクワは同盟することになるだろう。という証拠は、ボルシエヴィキ指導者の記録を見れば分かる――。

 蒋介石を監禁し、抗日戦を迫った(1936年12月西安事件)のは中国人の共産勢力であったことをお忘れなく。モスクワの良いように、アメリカを日本と戦わせるのが「ボルシエヴィキ作戦」である。次の「共産化作戦」をご覧になるとよく分かるはずである。

 「帝国主義勢力同士(この場合、日米をさす)に戦争させないと、我々は救われない。我々に向かって刃を研ぐこの資本主義の盗賊に対処するには、盗賊同士戦わせることが早急の務めである」(「レーニン全集」第十五巻。1920年11月26日、ロシアにおけるモスクワ共産党指導者組織へのレーニンの演説から)

 中国のようにモスクワと同盟を組む国が「侵略の被害国」と大々的に宣伝されるが、それはなぜなのかは、次の共産主義論文に説明されている。

 「ソビエト同盟が行う戦争は、誰が始めようと、それは正当な防衛戦争である」(ソビエト作家、L・S・デティヤレフの「赤軍の政治的務め」1930年15頁より)

 また、ソ連の敵を攻撃するために資本主義国家を取り込む狙いは次のように記されている。

 「まだまだブルジョワジー(資本主義国家)と軍事同盟を組むことが出来る。そうすれば第三のブルジョワジーを潰すことが出来る。国家防衛体制を整えんとする時、即ちブルジョワ国家と同盟を組まんとする時において、勝利のためにこうした同盟の結成に尽くすことが、こうした国にいる同志の義務である」(1928年、ペテル・ゴーリーの「共産軍国主義」から、1922年、第四回コミンテルン世界大会のブハーリンの演説より引用)

 「革命というものは脅迫によって成り立つ者である。数人を殺せば、数千人を脅迫することになる。敵将を数名倒せば、他は皆、恐れおののくのである。こうして少数派が多数派へ一挙に変身するのである」。(前ソビエト軍司令官レオン・トロッキーの言葉。H・F・マクネアの「革命中の中国」191頁より引用。現役のソビエト有力官僚によれば、これは今でもソビエトの綱領の一部となっているようである)

 これは明々白々の事実なのだが、極左は、こうした人名の損失に全く異議を唱えないのである。ただ、敵に対する憎しみを掻き立てるのに役立ちそうなと、「民主主義の戦い」を口実に、反共国家に対抗するため、アメリカを同盟に引き込むのに役立ちそうなことを宣伝しているだけなのである。極左が考える「民主主義」とはもちろん、ソビエトの一形態に過ぎないものである。

開戦7ヶ月前

85p日中戦争の始まる前の数年間、中国共産党は、事ある毎に独裁者蒋介石に「日本と戦え」と迫っていた。モスクワも同様の発言をしていた。

 アメリカの新聞は、「蒋介石を監禁し、抗日戦争か死か」と迫った(1936年12月西安事件)のは、別の党派と組んだ中国共産党であったことをまず書かない。次に紹介するのは、上海で発行された英字紙「ヴォイス・オブ・チャイナ」のコピーであるが、これは参戦派の声を取り上げている。日付は1937年7月7日(盧溝橋)の後であるが、本格的戦闘が始まる前のことであり、まだ平和的解決が可能な頃のことである。反日感情を煽るため、アメリカの新聞は、こうした中国側の参戦論には言及せず、ただただ「中国は和平へのあらゆる手を尽くした」と報じたのだ。

(新聞記事)現在南京で開催中の軍事委員会は最終的決断を下す模様である。もし国民の支持が得られたら「開戦すべし」と。

貿易実績

85p――無知なのか故意なのか、日本が支配する地域で、アメリカに対し「門戸を閉鎖した」と日本を非難する物書きがいるが、これほど真っ赤なウソはない。

 代表的なものが、1938年5月7日付けの「サタデー・イブニング・ポスト」のカール・クローの記事である。「満州国において日本はアメリカ製品に対し門戸閉鎖した」と断言し、いかに減少しているか、ぞっとするような記事を書いた。

 ――門戸閉鎖するどころか、日本は中国のおよそ6倍も輸入する国で、第三位に位置する顧客なのである。

大衆先導者のウソ

89p――中国に関する九ヶ国条約も、中国が戦争となった場合、「中国を助けよ」とは一言も書いてていないのである。これは軍事同盟ではないのである。

アメリカの条約は平和条約のみ

90pアメリカが締結している条約で「海外で紛争が起きた場合、アメリカはある国に味方する」というものは全くない

ケロッグ条約

90p1928年のケロッグ条約の重要な部分を二つ、アメリカ国務省の文書から正確に引用しよう。

第一条

 締約国は国際紛争解決の為戦争に訴えることを非とし、かつその相互関係に於いて国家の政策の手段としての戦争を放棄することをその各自の人民の名に於いて厳粛に宣言す。

第二条

 締約国は相互間に起こることあるべき一切の紛争または紛議はその性格又は起因の如何を問わず、平和的手段によるの外、これが処理又は解決を求めざることを約す。

 以上がケロッグ条約の骨子であり、ここに引用できなかった残りの部分は、批准の方法、条文や批准書等の写しの保管場所を規定するのみである。1928年8月27日、アメリカを含む数カ国が同条約に調印した。以後、文明国やこれに準ずる国のほぼ全てが調印している。中国もソ連も調印しているのである。

91pケロッグ条約の四つの要点

1、東洋について規定するものではない。

2、アメリカを中国等の遅れた国の保護者とするものではない。

3、他国の争議にアメリカを巻き込むものではない。他国の戦争に介入を約束したわけではない。他国が取らんとする、または中止せんとする行動を保証したわけではない。

4、アメリカはアメリカのためにのみ調印したのである。アメリカが戦場にならなければ参戦しない、と明言したのである。以上である。

アメリカをケロッグ条約違反国家に仕立てる

92p彼らは「ケロッグ条約に違反する国あり」と叫んで、条約の異議を曲解し、アメリカを条約違反国家に仕立てようとしているのである。

煽っているのは誰だ

九ヶ国条約

93p――さらに九ヶ国条約まで歪曲している。

 九ヶ国条約は1922年の2月5日、アメリカ、ベルギー、イギリス、中国、フランス、イタリア、日本、オランダ、ポルトガルが調印している。中国に関する条約であるが、宣伝工作員の言い分とは異なる内容である。重要な箇所を国務省の文書から正確に引用しよう。

第一条

 支那国以外の締約国は左の通り約定す。

1、支那の主権、独立並びにその領土的及び行政的保全を尊重すること

2、支那が自ら有力且つ安固なる政府を確立維持するため、最安全にして且つ最障壁なき機会を之に供与すること

3、支那の領土を通して一切の国民の商業及び工業に対する機会均等主義を友好に樹立維持する為、各々尽力すること

4、友好国の臣民又は人民の権利を減殺すべき特別の権利又は特権を求むる為、支那における情勢を利用すること、及び右友好国の安寧に害ある行動を是認することを差し控えること

重要な点

94p署名に際し、アメリカは中国で中国の領土を保証する等というようなことは何も約束はしていない

 「我々アメリカ」がどうするかを述べただけであり、それは即ち、中国の領土を「尊重する(リスペクト)」ことであったのである――

 ところが「アトランティック・マンスリー」等、「信頼できる」と評価の高い雑誌の記者でさえ、この大事な点を、わざと不正確な書き方をしているのである。中国の領土をアメリカが「保証する(ギャランティー)」という風に書いているのである。保証という文言は九ヶ国条約にない文言であるばかりでなく、それを「臭わす」表現も皆無なのである。

話し合いを約したのみである

94p万が一の事態が生じた場合の対処法は唯一つである。「締約国が話し合う」。これだけである。正確な条文は次の通りである。

第七条

 締約国はその何れかの一国が、本条約の規定の適用問題を抱合し且つ右適用問題の討議を為すを望ましいと認むる事態発生したるときは、何時にても関係締約国間の十分にして且つ隔意なき交渉を為すべきことを約定す

ご覧のように「隔意なき交渉を為す」というのである。

日中戦争を望んだのは誰か?

96p人気のある物書きが日中戦争を解説しているが、そのほとんどは、証明することの全くできないものであり、信頼できる人の証言を元にしたものではない。

 ――現段階での断定的な物言いは、確固たる知識に基づいたものとも誠実さの表れとも言えるものではなく、無知ゆえのなせる業、もしくは、人を欺くプロパガンダである。

 ――新聞・雑誌の発行部数を増やすため、近年は大衆におもねった、不正確な記事が増えている。卑しくも学者ならこうはならないはずである。

権威の意見は求められず

97pベイソン・トリート、ハーバート・ゴウエン、J・O・P・ブランド、W・E・スーシル、A・E・ヒンドマーシュ、E・T・ウィリアムス、H・F・マクネア、サー・レジナルド・ジョンストン(訳注/「紫禁城の黄昏」の著者)、H・G・W・ウッドヘッド、K・S・ラトゥーレット、ポール・クライド等など、数えれば極東問題の権威は十指に余るが、彼らが意見を求められることはめったにない。

 彼らは正確性を重んじ、大衆受けを狙って派手な発言をするような人間ではないのである。

今、分かることは

98p蒋介石を非難する側は次の罪状を挙げている。

1、1931、2年の満州事変の数年前、蒋介石の独裁政権の下、中国は200万から、250万を数える地上最大の常備軍を抱えていた。

2、軍閥を支配する戦略として「抗日」を利用した。

3、1937年、(糸偏に妥)遠からの撤兵等の日本の友好的行動を和解精神を持って受け入れず、逆にこれを日本軍の弱体化と見て、抗日作戦を強化した。

4、日本がいかに和平を提案しようと、これを無視し、いかなる困難に面しても「抗日」を誓った中国人役人が組織する秘密結社「藍衣社」等の抗日団体を育成した。

5、汪兆銘のような親日派が中国人グループに殺傷されたが、このグループを蒋介石は抑えなかった。それどころか、このグループは蒋介石の認可を得ていたようである。

6、去年の夏の紛争の直前、中国軍が上海の日本人地区に隣接する地帯に入り、そこを要塞化した。ここは1932年の協定により、非武装地帯とされたところである。

7、去年の夏、協定により中国軍がいてはならない所で、つまり、上海の北側と天津で、苛烈な戦闘が起こった。

8、7月7日の盧溝橋事変を平和裏に解決しようとした現地中国軍の努力を却下した。

9、日本が何ら脅威とはならず、平和的解決を模索していた時に、大軍を動員した。(この件については後述する)
 

日本は戦争を望んだか?

99p日本を非難する側は次の罪状を挙げている。

1、日本人は世界征服を目指す「戦争狂」で、その第一歩を中国に踏み入れたのである。

2、その証拠に、1910年韓国を併合し、31、2年には満州国政府を樹立した。

3、数年前、天皇陛下へ奏上としたと言われる、世界征服への道を示した、いわゆる「田中メモランダム」に日本政府は動かされている。

4、「このまま手をこまねいていると中国が日本より強くなののでは」との恐れから。また、「今なら、イギリスとソ連は中国に援軍を送れないはず」と睨み、1937年の夏、挑発されることなく、攻撃を開始した。

5、過激な宗教の如く武勇を尊び、戦地において、「お国のために命を捧げる」軍国主義的国民の情は世界一である。

6、庶民が抗えない軍閥がいて、国民を戦争へと追いやっている。

7、「奴隷同様の労働力」や、物資の供給源、市場開拓のための新しい土地を獲得するため、財閥は軍閥と結託している。

蒋介石戦争を望んだか?

100p以下は筆者の解説である

中国軍の規模

 はっきり言って、日中戦争の数年前の中国軍は世界最大であった。長らく「ニューヨーク・タイムズ」紙の特派員を務め、きわめて正確な記事を書くハレット・アベンド氏によれば、1930年の中国軍は250万とい言う。彼の「苦悩する中国」の65頁にある数字である。

 「チャイナ・イヤーブック」の編集者、H・G・ウッドヘッド氏も同じく正確な記事を心がける方である。1935年出版のその著書「極東報道探検」の242頁には、「中国軍の総数225万」と書いている。両氏の数字に違いがあるが、その原因の一つは、中国軍は脱走して盗賊を働き、また復帰する、ということを繰り返すからである。

 ハーバード大学のA・E・ヒンドマーシュ教授は1928年、満州の「独立軍」は35万、と述べている。

中国の軍備

100p「サンフランシスコ・クロニクル」等の記者は、中国には軍需工場はないと書いている。ところが、5年前の1933年版「チャイナ・イヤーブック」は544~546頁まで2頁も費やして軍需工場の一覧表を掲載しているのである。

 1931年、日本が奉天を占領する前は、中国の軍需工場は世界最大級で、外国人の技術者を含め、従業員2万人と言われたものである。これは、極東問題の研究者の誰もが認める事実である。ところが、新聞はこうした事実を避けて報じない。「棒切れや太古の剣のようなもので戦う中国人」と報じるのが流行である。

 現在の日中の争いが始まる直前、米中双方の極左系の情報紙は「圧倒的優位な中国軍と触れ回っていた。「抗日戦の準備万端整い、勝利間違いなし。すぐにでも始めたい」と。ところが、始まった途端、「中国はきわめて平和を愛する国で、丸腰のまま、なんの警告もなく圧倒的優位な国に襲われたと宣伝したのである。

 明白な証拠に照らしてみると、1027年から37年まで、中国は日本よりはるかに多くの軍事費を使っていたのは明らかである。日本よりはるかに多い軍事費を使わなければ、中国全土に展開する2百万の兵士に武器弾薬を供給することは不可能だったはずである。日本の常備軍は中国の9分の1でしかなかった

的外れな蒋介石非難

102p――中国を強大な軍事態勢にしたのは蒋介石ではない。蒋介石はそれを、ただ「引き継いだ」だけである。1927年、実権を握り独裁者となった時は、各地に軍閥が跳梁跋扈する時代であった。各々が強力な軍を率いていたのである。――

蒋介石の統一

102pこの数百万の軍を解散しようにも解散できなくなった蒋介石は、これを己の政権下に置く「統一」を始めた。

 この統一の仕方が非難されている。蒋介石一派は初めから「排外主義」を旗印にしていた。権力闘争中、蒋介石に「排外主義」とは、主として「反米」、「反英」であった。1927年3月、南京を占領した時、中国人上官の下、領事館や外国人の家を次から次へと襲い、これを殺害、拷問、略奪した。英国領事は自宅で直射され死んだ。アメリカ領事のJ・K・デイビス氏は危うく難を逃れた。3につづく⇒

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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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