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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観3タウンゼント真実史観の問い日本は戦争を望んだか?西安事件盧溝橋

3タウンゼント真実史観の問い日本は戦争を望んだか?西安事件盧溝橋

反米主義

 抗日戦争に向けアメリカの援助を得るため「友好」を叫んでいるのは、この反米主義によるアメリカ人殺害、資産破壊を強行、続行した、あの同じ蒋介石一派である。

中国の政策

103pこの数十年、中国では、人口過剰や内乱、情け容赦ない役人による苦悩を外国人のせいにすることが流行っている。アメリカの大学を出た者が多いにもかかわらず、字が読めるのは、おそらく人口の5%に満たない。こうして大衆は無知だから、腐敗した政治家が排外政策を採るのも当然である。

 蒋介石一派は、米英が在留邦人救出のため、南京を襲撃し、上海の租界防衛の固い決意を示すと、「反英、反米が割に合わない」ことに気づいた。そこでこの方針を緩和し、アメリカから援助をもぎ取ることに方針変更した。権力抗争相手を倒す軍資金が欲しかったのである。アメリカ人の資産を焼き討ちし、多くのアメリカ人が殺された反米運動を止めた直後にもかかわらず、理由は、ささまざまでここでは述べないが、蒋介石はあっという間に、アメリカの援助を手に入れた。

 英米の援助が確実になると、蒋介石は排外の刃を日本に向けた。日英同盟は既に破棄されていた(訳注/1922年)。アメリカでは共産勢の反日宣伝が結果を出していた。イタリアやドイツとの同盟の構想もなく孤立した日本は、排外を伝統とする中国の、米英よりも狙いやすい餌食になったのである。

※蒋介石は1936年12月の西安事件以後翻意し、英・仏・蘭・ソ・米(黄禍論白人連合)の、傀儡となった。

中国の反日運動

104p中国が新たに反日政策を採ったのには、何ら正当性がないと思われる。何千人もの中国人実業家が日本で優遇されていた。当時、日本は「満州」と呼ばれていた満州国を占領していなかった

 1932年、日本は第一次大戦でドイツから奪った山東省の鉄道の利権等を中国に自主的に返還した。これは誠に寛大な処置で、国際的に見ても史上稀なことであった。比較的貧しく、海外に資源を求める必要のある日本にとっては、誠に重大な意味を持つ措置であったのである。

 なぜ返還したのか、私には分からない。当時の日本の新聞には、「山東省に執着するより、日支親善を優先し、交易することが重要である」とする記事があふれた。こうした論が主流であったと思われる。というのも、しばらく経過した1929年、日本政府は「親善」客として中国人学生が日本で学ぶための奨学金として7千2百万円を配分したのであるから。また、日本で資金を調達し、貧しい中国人のため、中国に親善病院も開院したのである。

 したがって、中国の反日運動は満州占領に端を発するものでないことは確実である。おそらく事変の数年前から進行していたものと思われる。

※孫文が「容共」に傾き、凶産勢力の拡大が原因である。孫文と日本のいきさつについて、タウンゼントは詳しく知らないのでこうなった

満州事変

105p1931年から33年の満州事変中、蒋介石は日本と戦ったことは一度もない。日本と主に戦ったのは、中国本土の政権からは独立し、満州を我が物顔で支配していた軍閥の張学良であった。

 日本は山東省を返還するなど善意を示したのであるから、中国側の怒りは鎮まってもよさそうなものであったが、「排外」は止まらなかった。「排外」は、政治家やヤクザが政治的に利用する「隠れ蓑」なのである。多大な犠牲を払った日本の善意にもかかわらず、暴力事件にまで発展した反日運動を中国官僚を止めなかったことで、日本でも中国に対し激しい敵意を持つようになった。中国の反日扇動家は日本の資産を「対価を払って買い上げるのではなく、単に没収せよ」と要求していた。

 あのリットン調査団は日本に好意的ではなかったが、それでも、1931年に端を発する満州事変で日本が被り、耐えに耐えた挑発行為を数々紹介している。それは、アメリカが1898年スペインと戦った時、また1917年、第一次大戦に参戦してドイツと戦った時、アメリカが被り、耐えた挑発行為より、多かったのである。

 1931年9月18日の柳条湖事件はありふれた事件であったのである。リットン調査団の報告書、特に補足を精査すれば、事変に至るまでの「苛立ち」が理解できるのである。

比較

106p――今日本が戦っていることを強く非難しては筋が通らないのではないか。アメリカは日本と同じ理由でこの38年間で二度も中国で戦ったのであるから。

 アメリカが戦ったときと比べたら、現在の日中戦争の規模ははるかに大きい。しかし、これに至る過程での挑発行為の素因は、アメリカが戦った1900年の義和団事件、1927年の南京事件と同じものなのである。

蒋介石の苦境

108p1928年から37年の反日活動は、中国人分子、特に、蒋介石を嫌う中国共産党員によるものであった。もし蒋介石が負けるようなことになれば、極左は、戦乱に乗じ、国土の広大な地域を掌握できると踏んだからである。

 蒋介石が野放しの反日運動の鎮圧に当たると、「親日」の烙印を押された。反日分子に妥協し、その暴力行動を是認すると、日本と戦争になる。蒋介石は苦境に落ち、最終的に、開戦派に付くことになったのである。1936年6月、南部の一派が蒋介石に「日本を攻めよ」と宣言して反乱を起こした。同年の12月、ある一族と組む中国共産党員が蒋介石を監禁し、「抗日戦に同意しなければ殺す」と宣言した。この西安事件の7ヵ月後、戦争となったのである

 蒋介石自身が日中戦争を起こしたのでは決してないのである。とはいえ、数々の挑発行為を行ったのは中国側であることは明々白々である。

※挑発行為は凶産党である

西安事件

109p蒋介石夫人の宋美齢の本その他の証拠から推察すると、蒋介石は「内乱で独裁者としての己の地位を危うくするか、抗日派に加わるか」の、二者択一を迫られたことは明らかである。抗日派に付かなければ、中国軍内の反日組織藍衣社も敵にまわすことになる。

 中国人実業家や教育を受けたしっかりした者達は戦争には反対であったようである。苦力や農民階層は戦争を恐れていた。しかし、こうした反戦派の声は急進派に押さえ込まれたのである。

 そうこうしている間に、赤色宣伝員が、「開戦になれば、アメリカからの援助が見込める」という噂を撒いた。

 1936年12月蒋介石が監禁され、事が一段と複雑になると、中国過激派は、「中国には9倍の兵力があるから、抗日戦は勝利できる」と触れ回った。

戦いが始まると

109p1937年7月7日の夜、盧溝橋事変の一発は誰が撃ったか、部外者にはおそらく誰にも分からない。

 これ自体重大なことではなかった。重大になったのは、好戦派に迫られた蒋介石の中央政府が、前線の中国人将校が日本軍と交渉することを拒否した時からである。現地の将校は、事を平和的に解決する用意があったのである。ところが、南京と上海にいる過激派は、前線の将校は裏切り者であるから、蒋介石は裏切り者による「事態収拾を認めてはならない」と盛んに叫んだ。これでは事実上の「開戦」である。

条約条項

110p熾烈な戦闘が二箇所で始まった。そこは、中国軍が当時有効だった各種条約に違反し、駐留する権利のない所、天津と上海北部であった

 天津近くの、ある特定の地域に中国は軍を入れることはできないとする条約は、中国と日本だけではなく、アメリカを含む数カ国間で交わされたものである。これは1900年の義和団虐殺事件に遡るものである。列強は、危機が迫った時、いつでも北京から海に逃げ出せる避難路の確保を主張したのであった。

※アメリカもイギリスもこの租界侵略中国には何ら抗議していない。この時の中国軍は米英の傀儡であることを示すれっきとした証拠である

暴行を証明するもの

110p日本が支配する上海の一角から、ある一定の距離に軍を入れない、とする協定は、中国と日本だけのものであった。これは日本が、「上海戦終結後、日本人居住者の脅威となりそうな上海のすぐ北にある地区に兵を入れないことに、中国側が同意したら、日本は撤兵することに同意する」とした1932年(訳注/第一次上海事変)に遡る。

 無知な中国人兵士が暴徒と化し、外国人が虐殺される事件は過去に多発している。それで日本はあの協定を主張したのである。この協定の署名の立会人を務めたのは米英の役人である。

 初期の天津戦と上海戦の模様を報じたアメリカの新聞の写真は、強烈な反日解釈が付いてはいるものの、「中国が軍を入れない」と同意した地域で戦闘が始まったことを示していた。

※侵略者中国を隠蔽したのである。

通州事件

110p19327年7月7日の盧溝橋事件勃発以来、日本人が最も怒りを覚えたのは、7月29日、北京郊外の町「通州」で女子供を含む日本人約2百名が虐殺されたニュースであった。これは戦争になる大事件でであったが、アメリカの新聞は、全く報じなかったり、報じた新聞も全く読者の目を引かないような記事であった。

 日本人家族は何の警告もなく虐殺されたのである。日本全土で怒りが爆発し、それ以後、中国との全面戦争は避けられないものとなったのである。

法的問題

111p国際法から見て、戦争の原因に関して、中国は決して褒められたものではない。激戦が始まったとき、日本軍は種種の協定による正当な権利を有する地域に駐屯していた。ところが同じ時、中国兵はこのような協定に違反となる地域にいたのである。

 筆者の知る限り、アメリカの新聞・雑誌は日中戦争に百万言費やしながら、この重大な事実について書いてあるものは、これまで一冊としてないのである。

 戦争犯罪に関わる重大な点に言及しないとは、誠実と言われるアメリカのジャーナリズムも地に落ちたものである。

侵略者の定義

111p日本を侵略国家と決議した国際連盟は、ソビエトの外務人民委員マキシム・リトヴィノフ、またの名をフィンケルステインに牛耳られていた。ブリュッセル会議も同様である。

 紛争の原因に関する証拠を収集する役割を持つ代表団を派遣した団体はどこにもなかったのは注目すべきことである。もしそうしたら、日本に対抗するモスクワ一派が新聞から消したがる証拠が、新聞に載ったはずである。

 連盟は、1931年の満州事変ではリットン調査団を派遣するという失態を演じた。調査の結果、中国に不利になる「挑発行為」が次々と明るみに出たからである。

 そこで、1937年の日中戦争では「同じ轍」は踏まなかった。リトヴィノフの指揮下、一切の尋問もない。通常の裁判なら、根拠なき判決となるような横着な手順で、モスクワの盟友である「中国寄り」の行動を取ったのである。

 連盟が下す決定となれば、宣伝価値は十分である。各国は自国の国益のために代表団を送っているとは知らず、連盟は公明正大な組織だと考えている人は騙される。各国の国益に基づくものであるからには、公平無私な表決などはありえないのである。

 中国を侵略の犠牲者とする連盟の判定を、中国人を特に「平和を愛する人」と描くアメリカの新聞・雑誌が支持した。しかしこれは、証拠を基にしたものとは言い難い。中国人は、同じ中国人同士で数十年も戦っている人間である

 一国家として、諸外国と、いや、同じ中国人同士でさえも、友好同盟を結ぶことが一度たりともない国である。内乱発生数と犠牲者数の番付でも作れば、有史以来中国の歴史は有数の血塗られた歴史である。過去でも現在でも厳密に比較すれば、中国の方が日本よりはるかに抗争に明け暮れた国なのである。

※国際連盟も黄禍論白人連合(英・仏・蘭・ソ・米)に牛耳られ、白色人(植民地主義・共産主義)対有色人(全世界対有色人連合日本)が明白になった。

奇観

112pこれは奇観とでも言うべきものである。ある国で、政府に戦争を強要する反乱が半年の間に2件も起きた。その国の独裁者は監禁され、戦争に賛成せよと迫られた。戦争が始まったとき、非武装地帯に兵士がいた。過激派学生が、開戦を求める旗を振ってパレードを繰り返した。平和を提唱する政治家は、あるいは暴行を受け、あるいは射殺された。ところがこの国、中国が過激派の御望み通り戦争となると、アメリカの「極左贔屓」団体から、「中国は、何ら挑発行動を取らなかったのに突然襲撃された」とされたのである。

日本は戦争を望んだか?

日本軍

113pアメリカの権威のある資料には、日中戦争前の日本軍は25万7千人とある

 したがって、常備軍の数は中国のおよそ9分の一であったのである。「ニュヨーク・タイムズ」のモスクワ特派員のウォルター・デュランティー(訳注/1884~1957。その報道に対してピューリッツァー賞を受賞)によると、1936年、ソ連は日本領朝鮮に面するウラジォストックに40万の軍を配置したようである。ソ連自体が示す数字や、その他の中立国の統計によれば、ソ連はこれ以外に約100万の常備兵を有していたようである。

 ということは、日本は中国との国境におよそ9倍、ソ連との国境におよそ5倍の武装兵員と向き合っていたことになるのである。中国とソ連は軍事同盟を組む可能性があった。つまり14倍の敵兵力と向き合っていたのである。

 一方、アメリカとイギリスは日本に対して友好的でなく、外交的には「ソビエト寄り」であった。ところがこの1933年から37年の危機的な期間に、日本軍は2万7千の増員をしただけである。兵員の数で世界最大の軍国主義国家である、この二つの隣国が、毎月毎月、国家を挙げて兵力を増強していた時、日本軍は列強中、最小の部類に止まっていたのである。

※「不戦はバラ色」論者や、「軍国主義と軍人罵倒」論者が、必死に隠蔽する部分である。「護国主義」正当である。

事実とぼかし

114p――国境上で、強国が同盟を組み、脅威となる可能性がありながら、あれほど軍事力を低く抑えたままにして、危険的状況が何年も続いている国は、歴史上、ないのである。

 「日本は強力な軍事組織を作り上げた」と盛んに書く新聞が、巧妙にも、その強力な軍事組織の正確な規模を報じないということは由々しきことである。その同じ新聞が、「完全武装した敵に襲われる、無力な中国」という過剰な表現をし、戦闘前の日本軍の規模を中国軍と比較することを、巧妙にも避けているのである。

 ――この反日運動の首謀者は有名なソビエト・シンパである。こうしたことから、この反日運動は、結局は、アジアの共産勢力のためにアメリカを戦わせる、という願いから生まれた運動である、ということがわかるのである。

※戦後67年間日本の「言葉と文字界」も、この脅威を隠してきた。

田中メモランダム

115pアメリカで、いわゆる「田中メモランダム」なるものが、盛んに取りざたされている。中国を手始めに、アメリカと戦うという、日本の野望をまとめた作戦計画とされるものである。田中という名の役人が日本の天皇に上奏した計画書という解説付きで、中国経由でアメリカに回ってきたものである。

 ところが、中国人が断定するような、日本人が「田中メモランダム」にある概略どおりの征服行動を盛んにやっているとは、相容れない明白な事実が相当数あるのである。

 日本は第一次大戦でドイツから手に入れた山東省の資産を1922年、自主的に中国に返還した。日中戦争前、中国軍の9分の1の兵力では、アメリカや世界はおろか、中国一国と戦うにしろ、その準備を整えることはまず不可能であろう

 1938年1月、現在の日中戦争を終結せんと、中国に提案した日本の和平案は、中国領土を猫の額ほども要求するものではなかった。要求の主たるものは、反日運動を鎮圧することと、通州事件を引き起こしたような大衆扇動を抑えることであった。

 「日本はアメリカ攻撃を企んでいる」と仮定するには、明白な証拠が示す通り、何ら根拠がないことである。

 こうした明白な証拠がある上、この「田中メモ」の内容自体に信憑性に欠ける矛盾点が種種ある。まず第一頁に、1922年の九ヶ国条約会議後の、元老山県有朋のインタビューがある。しかし山県はこの時には死んでおり、九ヶ国条約の調印には、既にこの世にいないのである。これは「大英百科事典」等の権威ある資料で確認できることである。(訳注/ワシントン会議は1921年11月12日から22年2月6日。山県は2月1日に没。条約調印は2月6日)

 こうした不合理な点がある「メモ」でも、アメリカを海外紛争に巻き込むための宣伝に一役買っているようであるが、ちゃんとした人はまず信用しない代物である。

書籍「中国統一への行進」のタウンゼントの解説

 この冊子において、中国共産党は「統一」のため、及び満州国奪還のため、抗日戦を開始すると書いている。41頁で主席毛沢東はこう述べている。「失った全領土を奪還することは中国の急務である」と。英語版は日中戦争勃発2ヶ月前にアメリカで出版された。中国共産党は、1923年ソビエトに取られたモンゴル奪還戦については述べていない。反共国家の日本に対する戦争を叫べば、アメリカの新聞が好意的に書いてくれる。アメリカではさまざまな共産主義宣伝は強力ができており、本冊子の如く、たとえ事前に戦争計画を公表しようが、モスクワとの同盟でありさえすれば「侵略の被害者」とされるのである。

阿片

119p第一次大戦後、中国で内乱が収まらず、慢性化した頃、阿片栽培が軍閥の資金源として、中国全土に大々的に復活した。阿片禁止令が何度か出されたが、相変わらず阿片が、ほぼ全土にわたって正規の歳入の一つであることは変わらなかったのである。

 日本と事を構えたいアメリカの新聞は「日本が阿片を持ち込んだ」と叫ぶばかりで、こうした事実を報じない。日本が支配する地域では、阿片販売店は免許制となっている。イギリスも、シンガポールと中国にある領地では同様であるが、アメリカの反日運動家はこれには触れないのである。イギリスも日本も、禁止しても効果がないので免許制を採用したのである。

憎悪を煽るウソ

120p「間違いだ」と良心的な人が注意を喚起しても、毎日毎日、憎悪を煽るウソを繰り返す新聞が多いのは、実に奇妙なことである。

1938年7月13日付けの「サンフランシスコ・ニュース」スクリップス・ホワード専属記者ジャック・フォスター

 1937年7月7日の夜、日本軍の一隊が北京南西16キロ、永定河の盧溝橋(マルコ・ポーロ橋)の近く、橋に並ぶ石のライオンがただ見下ろす、暗い砂地で演習を行っていた。日本軍が中国に駐屯する正当な理由はなかった。演習は一週間以上も続いていた。数日前に切り上げるべきであった。さらに言えば、義和団条約により、この地区の外国軍の行動は敵に禁じられていたのである。にもかかわらず・・・

(タウンゼントの解説)

 アメリカに無用の混乱を招く典型的なウソである。こういうニセ情報を流さなければ、憎悪運動は陰を失うはずである。アメリカ人の反日感情を無くすには事実を伝えるしかない

 

憎悪の高い代償1939年1月パンフレットで刊行

132p1915、6年の新聞は戦争を煽る虚報が多かったが、現在はそれを上回る虚報を流している。この虚報が虚報であることを証明しよう。

憎悪キャンペーンの裏には何があるか

新聞の読み方

134p――新聞・雑誌は広告収入が頼りである。よって、広告主のお気に召さない国に対して、憎悪が増すようなキャンペーンを組んでご機嫌伺いをするのである。多くの真面目な愛国者を騙しているのである。現在のアメリカの憎悪、好戦キャンペーンの背後には、こういう大きな力が潜んでいるのである。

独裁国家とは

135p日本は君主の下に議員がいて、実質的にイギリスと同様の立憲君主国である。

 対日戦争の機運を盛り上げるためのウソの典型が、日中の報道姿勢である。国民投票というものが存在しないのにもかかわらず、中国を「民主主義国家」とし、日本を独裁国家としている。近年の日本は、普通選挙によって選ばれた議員によって、アメリカ以上に国会の力が強い国である。

道徳的優位

144p――「今次(第一次)世界大戦は高邁な目的を実現せんとする戦いである。我々に領土的野心はない」とウィルソン大統領に誓ったその舌の根も乾かぬ数日後、英仏は密約を交わした。アメリカの参戦で勝利した後の、領土配分の密約である。そこでちゃんとアフリカ、小アジアの地図に線引きしている。仔細は二年後の講和会議に明らかになった。

 1918年、食料が底をつき、飢えたドイツは「食糧封鎖の即時解除」という条件で降伏した。が、英仏は翌年の1919年まで数ヶ月も食糧封鎖を続け、80万ものドイツ人(大半が子供)が餓死した。

 20年前、「高邁な理想を実現せん」という英仏に協力した結果がこれである。アメリカの援助で数々の「理想を」英仏は手にした。理想とはいえ、曲がった理想である。しかし英仏国民に罪はない。悪いのは英国首相ロイド・ジョ-ジ一味である。彼らは今また、アメリカの策士、陰謀家と手を組み、またしてもアメリカを同じ「理想」の戦争に引き込まんと策を練っているのである。

※「不戦はバラ色」など「善いとこ盗りの空論」、何でも有りが戦国時代、「食糧封鎖の即時解除」条件破棄で、80万ものドイツ人(大半が子供)が餓死、これが実態である

さて読者の皆様

平和が訪れた後の貿易

162p1937年、筆者は満州国でアメリカ人実業家に多数、インタビューしたことがある。全員が口をそろえてこう言った。「秩序をもたらした日本に感謝しているよ。何しろ以前は法も何もあったもんじゃないからね」と。「証明してあげよう」と言って、あるアメリカの機械関連の実業家が私を狩りやら釣りやらに興安嶺野山の中に連れて行ってくれた。以前なら盗賊が何万人もいて、釣りや狩に行くのはそれこそ「自殺行為」であった。それを日本はたったの6年で、全満州(東部、北部の辺境を除いて)から盗賊を追い払ったのである。

 満州にダムを作り、鉄道を敷き、工場を建てる日本の計画は、まさに「現代の脅威」である。独裁者張学良一味は一掃された。彼らは中国一の大金持ちであった。金はどうして手に入れたか。鉄砲で、である。独裁者張学良の「冒険」を支援して稼いだのである。

 庶民の暮らしも格段に向上したようである。と言うのは、腐敗と抑圧しかなかった軍事独裁者張作霖と、その跡を継いだ息子張学良を日本が駆逐すると、中国人が大挙して満州に流れ込んでいる、と言う事実を見ても納得できるではないか。

発展する満州国

163p新旧の対比は見事なものである。道路一つとっても、昔の道はでこぼこで、荷車に大豆を5、6俵積んだら、馬を6頭も揃えないと運べなかったものだ。日本が道を綺麗にした。昔は道が凍るのを待って荷物運びをした。今では新しい道ができたから、いつでも好きなときに荷物が運べる。お金にしても同じ。紙幣の価値をコロコロ変えられる庶民は泣かされていたが、今は安定している。ちゃんと判断すれば、庶民には新政権がはるかに良いことは誰の目にも明らかである。4につづく⇒

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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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