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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観4常備兵力中225万ソ130万中国赤化中ソ合体では日本25万で滅亡

4常備兵力中225万ソ130万中国赤化中ソ合体では日本25万で滅亡

「国際紛争を求めて平和を望まぬ者たち」この最後の著作はWW2勃発後の翌1940年5月に出された。英文110頁。これは翌年、1941(昭和16)年3月「米禍」、5月(日本開戦は12月8日)に「米人の観たる米国政府の誤謬」として続けて翻訳出版された。

188p序文

 この小冊子の目的、それは、現在、アメリカを海外紛争に巻き込むための、新聞、雑誌、ラジオが繰り広げる宣伝が、実は欺瞞であることを指摘することである。

 取り上げる事例はイギリス、フランス、中国にとって、実に不愉快であろう。が、これらの国を攻撃するのが目的ではなく、英・仏・中国側に立ってアメリカを戦争に誘い込もうとするマスコミ報道がいかに欺瞞に満ちたものであるかを指摘するものである。

 ところで「国際主義者」という言葉であるが、私は次のような人たちに対して使っている。つまり、あらゆる国の内政には介入するが愛情とか同情の念は全くない人、そういう人のことである。こういう輩は、己が住み、暮らしの糧を得ている国の国益より外国の国益を優先するという狂信的目的のために情宣運動を続けているのである。アメリカを戦争に巻き込もうという声は、まずこうした輩が吐いているのである。

※戦後67年間の日本の「言葉と文字界」も、狂信的目的のために、情宣運動をいまだに続けている。凶産馬鹿が、日本の土台を食い荒らしているのだ。国際主義者=凶産主義者。

地域がら、自然と起こる戦争

191p――1919年から39年にかけてのドイツ人のような立場に立たされたら、アメリカ人だって同じように闘ったはずだ。日本人のように、資源の乏しい国に住み、モスクワと同盟を結んで敵対する国と直面したら、アメリカ人も同じように戦ったはずだ。このアメリカは、あの日独に比べたら、挑発とはいえないような挑発を受けたことを理由に何度も戦争をしているのである。

 「もしどこかの国が隣の国に来て、そこを軍事基地としたら断じて許せない」というのは衆目の一致する所である。まさにそういう事態がドイツに起こったのである。英・仏が、隣のチェコスロバキア、ポーランドを軍事基地に仕立てた。それでドイツは立ち上がったのである。

 これはこうした国々の宿命であり、これをもって「世界征服」の野望の証拠とすることはできない。大国間の紛争に翻弄された「不幸な犠牲者」なのである。英・仏はこの数十年、他の強大な国と衝突することなく、エジプト、南アフリカ、モロッコなどの弱小国を荒らしまわってきたではないか。

 現在のヨーロッパ戦争も日中戦争も、その特殊な地域事情から起こった戦争だと考えると、理解できるものである。アメリカの過去を見ても、ドイツ人や日本人と同じ状況に置かれたら敢然と立ち上がったはずである

 であるから、日独の戦争を「世界征服戦争」と称することは全くできない。

平和を拒絶したのは誰か

194p21年前の1919年、あのパリ講和会議で、今、英・仏が戦っている戦争が起こらないようにと、アメリカがやんわりご提案申し上げたものを、あの英・仏はことごとく断った。あれほど傲慢無礼に拒絶しておきながら、いまさら「助けてくれ」とはどういうことだ

 あの時、アメリカはアメリカの名誉にかけ、ドイツに対する復讐条約であるベェルサイユ条約には調印しなかった。その条文の一字一句が、アメリカが参戦する前に、英・仏がアメリカに訴えた戦争目的や、勝利した暁に出すと約束した和平条約を守らず、アメリカを欺くウソばかりであったからである。

 あの時、ヤクザ者の英・仏に釘を一本刺すほどの「たしなみ」があったアメリカ政府が、今度はその同じヤクザ者を「助太刀をせよ」と、どうして言えるのであろうか。

 当時の英・仏政府にも気骨のある者はいた。「こうまでドイツを締め付けるとまたヨーロッパ中が戦争になる。そうなったら責任はこちらにある」と英・仏政府をたしなめたものである。

 ベェルサイユ条約から20年。この間、英・仏に条約改正の機会はいくらでもあった。しかし国内に「条約改正」というまともな声が出るたびに、英・仏政府はこれを黙殺した。20年前、「平和的手段」で守ることを拒否した彼らの帝国を、今回「戦争に訴えて」守ろうとして、アメリカに助けてくれくれと泣きついてくるのである。

 ドイツ軍が東のポーランドへ進軍し、第二次世界大戦は始まった。

 ポーランド戦争が終わった後で、ヨーロッパ全体が戦争になる事態を防ごうと思えばすぐにでもできたはずである。ところが、あの英・仏が「小競り合いを」一大抗争に持ち込んでしまったのである。

 ポーランドはすでにドイツに占領されていた。全ヨーロッパを巻き込む「大抗争」にしたところで得るものは全くなかった。しかしそれを望んだのは英・仏である。英・仏は自国から、そしてドイツから湧き上がる「和平を求める声」をことごとく押さえ込んだのである。

 この年の十月の前半二週間のイギリスの新聞を御覧になるといい。「ヒトラーに和平の用意あり」と報じられた頃、条件を聞く前に拒否しているのである。ということは、「条件などどうでもいい。とにかく戦争だ」である。独裁政権下の新聞が「お上」に従順なように、新聞も札束で横っ面をひっぱたかれると従順になるのである

 当初、新聞は「ドイツの武装解除とイギリスの安全保障のため、ドイツを討つべし」と勇ましかった。ところが10月初頭、「双方が満足いくような、本物の武装解除をヒトラーが提案する模様」と報じられた。すると新聞は一転し、「丸く収まっては一大事」と、クォリティ紙たる大新聞までもがこう言い出した。「問題は武装解除や安全保障ではない。ヒトラーを処罰すべし。言われなくとも、武装解除はいつでもやって差し上げよう」と。ヒトラーが和平提案した10月6日後も、こうした論調を繰り返したのである。(訳注/英・仏がドイツに対して宣戦布告をしてから一ヵ月後の1939年10月6日、ヒトラーは国会演説で英・仏に対し、一ヶ月の休戦と和平を提案した)。

富める国がアメリカの援助を求めるのはなぜか?

197p中国はアメリカより大きい国である。日本と比べると何倍も大きい。人口は日本の6倍。資源は20倍もあろう。西洋諸国との交流期間も日本の5倍ある。留学学生も日本よりはるかに多い。

これで中国が苦しいとはどうしたことか

 実戦経験もまた、中国が遥かに豊富である。何しろ20世紀に入って40年のうち28年が戦争である。しかも同士討ちの内乱である。日本はわずか8年である。

 日中戦争前までの軍事費も中国が上。事変前の5年間を見ると陸海併せて世界最大。常備兵の数、2百25万。日本の実に9倍である。

 事変の何年も前から選りすぐりのドイツ人軍事顧問を招聘し、最新兵器を各国から大量に輸入している。1937年初頭、言論界、新聞は抗日戦争を煽り「満州国奪還」、「戦闘機1千6百機配備」と血気盛んであった。戦闘機1千6百機といえば、これはアメリカと比較してもさほど遜色のない数である。

これで中国が苦しいとはどうしたことか

197p全ての元凶は汚職である。長年、膨大な海軍予算を横領、流用する官僚が続出。毎年毎年、公金を懐に租界へ、海外へ「高飛び」する役人が列を成す。軍閥同士の抗争も絶えない。20世紀のほとんど、軍閥同士が外国からの裏金目当てに、また、私利私欲の略奪目当てに抗争を繰り広げたから、国は荒れ放題に荒れた同じ中国人に情け無用の乱暴狼藉のし放題で、刃向かう者は撃ち殺した。大多数の中国人は「攻め来る敵に立ち向かえ」と言われても拒絶するのである。

 ソビエトの手下となり、ソビエトをバックに権力の座に着き、国家に壊滅的打撃を与え続ける独裁者を、なぜ支援しなければならないのか?

イギリス、フランスを見ると

198p大英帝国は地球の陸地、天然資源の26%を独占している。これはアメリカを凌駕する。戦争動員可能な人口が5億。これは世界の総人口のおとそ4分の1にあたる。

 これに続くのがフランス帝国。英・仏帝国で、人口も資源も世界のおよそ3分の1を占める。白人支配階級だけでも、ドイツの8千万人に対して1億5百万人である。資源の差はおそらくドイツの約20倍。制海権は英・仏が握り、ドイツにはない。

これで英・仏が苦しいとはどうしたことか?

199p実戦経験も英・仏が圧倒的に豊富である。ドイツは1918年から35年まで武装解除されたから、実戦経験はゼロ。対する英・仏は、射撃訓練は思いのまま。アラブ人、メソポタミア人、シリア人、インド人、モロッコのリフ人、アフガン人等などを万単位で撃ち殺している。

これで英・仏が苦しいとはどうしたことか?

 ドイツが武装解除された17年間、フランスは列強中の最大の武器保有国であった。同じ頃、イギリスは最強の海軍国であった。だから、この両国は圧倒的に有利な条件で精鋭軍を揃えることができたのである。加えてこの両国には外国の役人を買収し、狙った国の新聞を手なずけ、関税を思いのままに操作できるほどのとてつもない金山があった。

 したがって、英・仏が今度の戦争を「奇襲攻撃された」とは口が避けてもいえないはずである。なぜなら、英・仏の政府系新聞は1933年の時点から「対独開戦論」一辺倒だったのである。これはドイツが武装を始める2年前のことである。

統制された新聞・ラジオ

201p――1936年のスペイン内乱報道では大変なことが起こった。それまでのマドリード政府は「親ソ、スターリン」であった。したがって、その政策も徹底的に反教会であった。1936年の内乱が勃発する前の数年は、教会資産の没収に励んでいたが、1936年になると、教会を襲い、司祭、修道女を殺害するという暴挙に出た。これに対しフランコ総統(訳注/1882~1975)が立ち上がったのが、あの内乱であり、フランコ一味は敬虔なカトリックであった。

 ところが、アメリカの有力紙・雑誌のほとんどが、「反カトリックのフランコからマドリードを救え」と事実とは逆に報じ、教会に呼びかけ、アメリカをスペイン内乱に介入させようと画策したのである。

 カトリックの総本山ヴァチカンが、スペイン赤色分子による司祭、修道女虐殺非難声明を出したが、ほとんどの新聞が声明をもみ消した。幸い、カトリック系の新聞を取る人がいて、真相が判明し、アメリカをスペインの内乱に引き込まんとする新聞の目論みは消えたのである。

※凶産のマスコミ懐柔方法は金。正義の味方唯心を掲げ、叫ぶマスコミが、唯物の金には即座にひざまずくのである。

完全無欠の正義ない

208pし日本が敗れたら、中国はソ連のものになるだろう。なぜなら、あの戦争は「日・中戦争」というより「日・露戦争」に近いからである

 日本が勝ってアジアを支配するか、ソビエトが勝ってアジアを支配するか、二つのうちどっちが中国にとって悲惨か。日ソ両国の動きを見て来た者の一人として言わせてもらえば、「ソ連支配の方がはるかに悲惨である」と言わざるを得ない。中国にとってだけではなく、アメリカにも、いや、世界中にとってもそうである。

※日本には、「反共・反経済ブロック」で連合の意志はあったが、征服欲はなかった。しかし、タウンゼントの「ソ連支配は悲惨」の予言は、見事に的中した。

アメリカを欧州戦争に巻き込む策略

あるときは許される

209p1932年から33年、日本はたびたび和平提案し、蒋介石もこれに署名した。これは、指定の地域には軍を進めない、等としたものである。ところが中国側がこれを守らない。この結果、日中戦争となっているのである。

 さて、アメリカ。アメリカにはいわゆる「援蒋」(蒋介石の中国を援助する)という名目で、日本と戦争をしたい連中がいる。こうした連中は、「中国側の」協定違反を報道しない。指摘されると即座に、「あれは強制され、結んだ協定であるから守る必要などない」と、弁護に会い努めるのである。

 すべて和平条件というものは勝者によって提示されたものなら、ある意味、「強制」であるのは当然である。

 ヴェルサイユ条約で「がんじがらめ」にされたドイツがこの縄を解こうとすると、「ドイツに一撃を」とする同じ連中が、中国となると「強制された和平協定など、守る必要などない」と騒いでいるのである。

※ドイツは敗戦ゆえの「がんじがらめ」だが、日本と蒋介石は、戦争防止目的の「和平協定」である。中国側(蒋介石と凶産)がたびたび破ったので、日中戦争となった

平和を愛する諸国の欺瞞

210p――資料によれば、イギリスはその歴史の56%は戦争の歴史であり、フランスは50%である。「源注・この数字は世界年鑑』1938年版の710頁にある数字である。ちなみに1939年度版と40年度版にはないようである。偶然の一致か、こうした、国際主義者のご意向と衝突しそうな数字は、『大英百科事典』等に代表される文献から一切、削除されている」

 同資料によれば、イタリアはその36%が戦争で、ロシアは46%、ドイツは28%である。

 イギリスはこの250年、戦争ばかりである。しかもその戦争たるや、決して自衛戦争ではない。何千キロも離れた所で戦争をしている。そんなところに現れたら、侵略者以外の何者でもない。――同じように遠く離れた国の侵略戦争に明け暮れた二番手がフランスである。

絶えざる領土拡張主義が独裁主義なら

211pイギリスと同盟したい人の宣伝を聞くと、「『民主主義国家』は平和の象徴であり、他国の領土を尊重するが、『独裁性国家』は常に侵略と戦争である。独裁者は、絶えず他国民を犠牲にしないと、自国民を抑えることができない」と断言している。

 これは間違いなく、誰か「雇われ嘘つき」が考え出したウソである。とにかく、こうした類の人間は掃いて捨てるほどいる。大学教授から伝道師、大学の学長様、政治家の先生から論説委員にアナウンサーと、ウソの大合唱である。歴史を検証する気はさらさらない。 

 ここ百年で最も戦争をした国はイギリスである。10年単位で見れば、列強中最大の領土拡張を行っている。次はフランス、3番目がアメリカである。

 したがって、「絶えざる領土拡張」が独裁の定義なら、この百年で最大の独裁国家は、他でもない、イギリスであり、フランスであり、そしてこのアメリカである。

 ここ30数年を見ても、次々に領土を拡大し、己の帝国に組み入れている国は、いわゆる、「独裁国家」ではなく、民主主義国家とされる、あのイギリスとフランスなのである。

※領土拡張主義、独裁主義の世界最大は露西亜ソ連である

「19世紀のこと」という欺瞞

215p何お言うか。独立していた南アフリカオランダ共和国をイギリスが潰したのは20世紀に入った1902年のことである。フランスが「モロッコ征服」を始めたのは1910年で、そのまま第一次世界大戦に突入したのである。

 20世紀に入ってから、イギリスが武力を持って得た領土は320万平方キロにも達する。その内の半分以上はこの22年間で得たものである。

 大英帝国の領土の約13%は20世紀になってから獲得したものである。

歴史歪曲

221p最近、新聞は「独裁者スターリンと戦うフィンランドを救え」と募金を立ち上げたが、この同じ新聞が「日本と戦う蒋介石を救え」と主張を繰り返している。ところが、蒋介石は言わずと知れた独裁者であり、同じく独裁者のスターリンとねんごろな軍事同盟を組んでいる人物なのである。

 こうして大西洋を渡る「スターリンと戦うフィンランド」への送金は「民主主義義捐金」と呼ばれ、太平洋を渡る「独裁者スターリンの盟友である独裁国家中国」への送金は「独裁者征伐金」と呼ばれているわけだ。

対等な条件で交渉とは

224pところが、6ヶ月前、ポーランド戦を片付けたヒトラーが、「英・仏と争うことは何もない」といって、英・仏と和平交渉を提案した時、これを英・仏はことごとく突っぱねたのである。

 さて、あのヒトラーの1939年10月の和平提案をことごとく蹴り、絶対的勝者となって決着をつけようとした英・仏が、「武運つたなく」となった時には、一つ忘れてはならないことがある。

 それは英・仏が自ら望んだことであり、これを「自業自得」というのである。

日中戦争にアメリカを巻き込む策略

中国の「民主主義」

226p中国援助と称して、アメリカを日本と戦わせるため、戦争屋の新聞、解説者、政治家連中は「中国は民主主義のために戦っているのである」と叫んでいる。

 これは真っ赤なウソである。その証拠に「古今の中国政権上、一般国民の選挙で選ばれた者が一人でもいるか」と聞かれたら、一人もその名を挙げられないでいるのである。

重要なことは

230p――マスコミ全体がおかしいのである。開戦論に使えそうなものなら、どんなウソでも利用する。ウソとばれても訂正は絶対しない「ここに証拠がある」とでも言おうものなら、寄ってたかって袋叩きである。

宣戦布告なき戦争

231p日米戦を望む連中の日本叩きのネタはいろいろあるが、「宣戦布告なき戦争を始めたのは日本である」というのもその一つである。

 私の知る限り、1894年、日清戦争で日本が宣戦布告してからこの方、中国で「宣戦布告をした戦争」はない。1922年、ソ連が外蒙古を取ったときも、1929年、満州の鉄道問題で中国とこじれ、10ヶ月間戦争となったが、このときもソ連は宣戦布告はしていない。この他にも例はいくらでもある。

 しかしあのひねくれた新聞や政治家どもは、こうした例を隠し、「日本叩き」の点数を稼ごうとしているのである。

日本が阿片を持ち込んだという欺瞞

232p中国に阿片は千年以上前からある。第一次大戦後、内戦に明け暮れる将軍様たちがその私兵を養うため、栽培が大々的に復活したのである。

 ところがアメリカでは、「日本が1937年の日中戦争から阿片問題を中国に持ち込んだ」と叫んで反日運動に利用している。

 あの国際連盟の麻薬問題報告書1936年度版は、「世界の阿片製造の90%は中国」と非難している。ところが、2年後の1938年には「近年、阿片問題を中国に持ち込んだ日本」ときた。一体どうすれば世界の阿片の九割を作っていた国が、翌年いきなり「外部より強制」となるのか、その訳を知りたいが説明はない。英・仏による連盟の私物化は明らかである。アメリカは連盟に加盟していないが、一枚噛んでいるのは明らかである。連盟の出す刊行物はこうした矛盾にお構いなしで、英・仏のお気に召さぬ国には、いつでも矢を放つ「ご乱心」ぶりである。

 アメリカでも反日運動家たちは「1937年、日本が持ち込むまで、事実上、中国に阿片は存在しなかった」と言っている。「ウソだ」と私は断言できる。なぜなら、日中戦争が始まる前、私が知っているあちこちの地区で、役人が阿片作りを強制していたからである。

 ところで1926年に、全米地理教会なる団体が、「中国の飢饉の要因」なる膨大な報告書を認めている。これにはこうある。作物畑が阿片畑になった要因の主たるもの、それは腐敗した「中国人」役人の命令であると。

 ――「ニューヨークタイムズ」の中国特派員・ハレット・アベンドの著書「中国は生き残れるか」(1936年)には「歳入確保のため、ケシ栽培を強制する中国人役人」(192~193頁)とある。実は1920年頃から、阿片は軍閥の「金のなる木」である。「ケシにしろ」と鉄砲構えて一喝すれば、あらかた、「行けど進めどケシまたケシ」となったのである。現地を知る者ならこれは常識である。

編集者が隠しているもの

233pさてオランダとイギリスはアジアに植民地があり、中国人がたくさんいる地域では阿片販売を免許制にしている。「管理し、密売防止をするにはこれしかない」そうである。

 さて中国駐留の日本人であるが、オランダ領やイギリス領よりさらに悪い阿片問題に苦慮し、同じように免許制を取っている。中毒患者数百万とあっては、「明日から禁止」といっても「おいそれ」とはいかない。阿片中毒になった民に、何か外の手を講じようものなら暴動になり、統治に新たな問題が生じるだけである。ところが憎悪の対象を日本だけに向け、戦争を煽るために、おかしなアメリカの新聞はイギリスの免許制のことは巧妙に避けて通っているのである。

 ところが、アメリカにも言う人はいるもので、何ヶ月か前、「イギリスも免許制だ」と公然と発言を始めると、新聞はすかさず戦術変更し、日本叩きから阿片問題は引っ込めてしまった。

傀儡政権

234p反日のタネはゴマンとあるが、「言いなりになる政府を満州国に作った」というのもある。

 そんなものは世界にゴマンとある。

 例えばあのエジプト(訳注/1882年にイギリスに軍事支配され、第一次大戦では保護国扱い。1922年、立憲王国として、一応独立を認められた)。誰もこれをイギリスの傀儡政権とは言わない。――

 つまるところ、満州国政権はアメリカが後ろについているフィリピンと同じようなものである。日本も、イギリスがアフリカやアジアの多くを直接大英帝国に組み入れたように、またアメリカが時々やったように満州国を併合しようと思えばできたのであるが、そうはしなかったのである

 日本が直接併合するより「満州国」という名で独立国とし、その主権を数百年前からあそこの支配者であった満州族に返したことは、満州族には「有り難いこと」だと私は思う。こうした満州国をアメリカのマスコミは「日本の傀儡にされた」と「お涙頂戴」風に書く。一方、イギリスがヘジャズ(1919年、イギリスに占領されたサウジアラビアの紅海に面した地域)に作って統治している政権や、エジプト、アフガニスタンなどの大英帝国隷属政権などについては、一言も触れない。このことでも新聞が統制されていることは明らかではないか。

※これまでリベラル=自由主義者とされてきたが、リベラル=捏造主義者が正しい!

田中メモランダム

236pこのいわゆる「田中メモ」にはバカバカしいことが山ほどある。あまりのどぎつさに。まともな人は当の昔に「おかしい」と気づいているのに、今になっても、ニコラス・マーレイ・バトラー氏などの反日連中は、「これぞ日本の野望の証拠なり」と言っている。バトラー氏はあの名門コロンビア大学の学長である(訳注/1931年、ノーベル平和賞も受賞)。教授、学長ともなれば、誠実一筋、学問の神様のはずだが、ああいうアナクロニズムの産物を「野望の証拠」などと叫んでは「お里が知れる」というもの。ウソだろうが思慮分別に欠けることだろうが、歓迎する新聞に登場する「曲学阿世の徒」である。

日本が軍国主義とは
236p中国の歴史は戦争の歴史である。20世紀になって40年のうち、実に28年間戦争に明け暮れ、19世紀も半分以上が戦争だ。ところがアメリカの新聞・雑誌は、「中国のため」との名目で、日本と戦争したいがために、当然のごとく。都合の悪い中国の現実を隠そうとしている。だから、「平和主義者の中国人」の話題ばかり取り上げるのである。

 アメリカ言論界最悪のウソである。

 日中戦争が勃発する前の中国軍の常備兵は約225万。対する日本軍は米軍などの推定で25万であり、中国軍の9分の1である。加えて、当時中国側に回りかねないソビエト軍が135万と想定され、そのうち60万は東アジアに配置されていた模様である。つまり、日本の常備軍は仮想敵国の14分の1だったのである。日本ならずとも「これで良し」とする国はあるまい。「日本は世界征服を企む軍国主義国である」という活字は躍るがそれをきちっと示す証拠なるものを見たことがない。

5につづく⇒

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真実史観

Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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