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真実史観を子孫へ!スパイ捏造史破壊大和九九年戦争適者生存史

歴史は線!点丸暗記丸鵜呑みは亡国!植民地独立付与宣言を考え一億総歴史家へ!転載可要出自記載
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真実史観職責も果たさずつまみ食いし捏造を撒き散らす政治家や文筆業  


職責をはたさずつまみ食いし捏造を撒き散らす政治家や文筆業
有識者正体見たり貼り付け師
 物づくり社会での捏造は、一夜にして不二家のように存亡の危機に瀕するのだ。政治家や、言葉や文字を生活の糧にしている方々(営利)は、非営利の方々に、鵜呑みせず検証し、言葉や文字に責任を持ち、職責をはたす責任がある。捏造をコピーし、貼り付けて、非営利の方々に、捏造を撒き散らす横暴は、けして許されるものではない。取材もせず罵倒した、まさしく貼り付けノート、大江健三郎の『沖縄ノート』・家永三郎著『太平洋戦争』(岩波書店)などたくさんある。

 良く解釈すれば、生命体の本能、自己保存、護国に対しての、大
幅な知識の欠如した方々。
 悪く解釈すれば、「戦陣訓」を「降伏禁止・捕虜にならず死ねと」捏造し、敵国の兵隊が殺したのに、一様に戦陣訓に、東條英機に、挙句の果ては天皇に殺されたと、捏造をばら撒き、侮日宣伝する売国奴だ。明治天皇の「軍人勅諭」(手本)に記載の無い「降伏禁止」を、臣東條英機(けらい)がどうして示達できるのだ、しかも、全軍ではなく陸軍だけの訓に。常識があれば誰でも理解できるのに捏造している。やっていることは侮日宣伝なのだ。売国行為なのだ。売国奴以外の何者でもない

 
石原慎太郎
 「東条英機だけは絶対に許せないんだ」。「戦陣訓」を作って捕虜になるなという教えを徹底したのは国際法にも違反していたからだ。戦前の日本は天皇を神格化して、いまの北朝鮮よりもファナティック(狂信的)だったとも語った。「石原慎太郎に聞いた」2007.4.29.有田芳生
 
 (注・北朝鮮は「私利私欲」、戦前の日本は「護国という公」のために一丸となった。弱肉強食の時代に小国日本が、10から20倍の超大国に対応するため、弱肉強食の時代を通過する衣を纏っただけに過ぎない。一丸化は弱肉強食の時代に、小国日本が、超大国に対応する唯一の対処方法なのだ。護国責任者には、時代に応じた衣を纏い護国する責任がある。護国責任者の立場になり思考すれば、天皇神格化の理由が、だれでも氷解する。
 石原や大江などの空想家は、検証能力皆無で、勝者(アメリカ)に媚び、迎合し、知識を噛まずに鵜呑みだ、歴史を語る資格など皆無。戦後勝者(アメリカ)に媚び、へつらい、捏造した迎合史家や迎合識者と同様に、歴史に糾弾されるのは、必然だ。


岡本行夫 
そうした日本の社会風土は、ドイツとは大きく違う。しかし、本当のところは、東条英機は、若い時から満州進攻を強く主張し、対米開戦を主導し、1941年には生きて虜囚の辱めを受けるなという戦陣訓を徹底させて、その結果、無数の兵士を降伏させずに、玉砕させるか、餓死させた途方もない責任がある。それでも「死んだらみな神になる」という。凶悪犯罪で死刑になった人間たちも、今はみんな神になっているのですか。 

國貞陽一の[脱・出・系]コラム
マガジン

NHKスペシャル「僕らは玉砕しなかった~少年少女
たちのサイパン戦」(名古屋放送局製作)
 
サイパン戦も、沖縄戦も、特徴として言えるのは、軍隊が国民を守ることなく自死を強要しています。日本軍によって自死のための手榴弾が配られています。泣き叫ぶ赤ん坊を、敵に知られるからと言って、母親に窒息死させたのも日本軍です。その根底にあったのは、東条英機の「戦陣訓」にある「生きて虜囚(りょしゅう)の辱(はずかしめ)を受けず、死して罪禍(ざいか)の汚名を残すこと勿(なか)れ」の思想でした。番組では、東条英機が「戦陣訓」を朗読する映像が映し出されていました。(注・窒息死の決断は共に隠れている大勢の国民を守るためで、日本軍を責めることは出来ない。非難すべき相手は攻めてきた敵で戦争で、日本軍ではない。加害者はアメリカ、被害者は日本なのに、か弱い被害者国民対極悪加害者日本軍にすりかえられている)

志村 建世のブログ
Profile 
1933年東京生れ
履歴・学習院大学英文科卒、元NHKテレビディレクター、野ばら社編集長
現在・窓際の会社役員、作詞家、映像作家、エッセイスト

 ・・・中でも罪が深いのは、軍人ではない一般の国民にまで戦陣訓の実践を強要したことです。その典型が
サイパン島の悲劇であり、沖縄の惨劇でした。日本の国民だから天皇陛下の赤子である。軍人と同じ心で忠誠を尽くすのが国民の務めであると拡張解釈されて、民間人までが戦闘に巻き込まれました。
 これは恐ろしい思想でした。天皇の命令で始まった戦争が継続している限り、国民すべては戦争から逃れることが許されません。そして降伏が重罪として禁じられている以上は、どれほど圧倒的な戦力差で攻められようと、戦いをやめる方法がないのです。戦いが終るのは全員が死滅するとき。「玉砕」の精神とは、まさに亡国の思想でした。(注・加害者は
アメリカなのに、戦陣訓、軍人、天皇陛下を加害者に捏造し、すり替えている。検証もせず知識をつまみ食いし、捏造し、撒き散らしている元NHK社員。) 
  

民主党小沢一郎代表
 2006年4月10日、代表就任を受け党本部で毎日新聞のインタビューに応じ、・・・A級戦犯については「日本人に対し、捕虜になるなら死ねと言ったのに、自分たちは生きて捕虜になった。筋道が通らない。戦死者でもなく、靖国神社に祭られる資格がない」との認識を明らかにした。

佐々淳行
 東条陸相は昭和十六年に「戦陣訓」をつくった。その第八条に「生キテ虜囚ノ辱ヲ受ケズ」とある。勇壮な演説に送られて出陣した学徒の多くが帰らなかった。そして東条元首相は二十二口径の拳銃での自殺に失敗して「生きて虜囚の辱めをうけ」となった。軍人にあるまじき不覚悟ぶりで日本人の手で裁かれるべき人物だった。月刊誌『諸君!』(2005年8月号/7月2日発売)

鳥越と田原
 
オーマイニュースでの知識鵜呑みの鵜人鳥越編集長と鵜人田原の混乱発言。見てきたように嘘を撒き散らしている。鵜人の度合いがひどい。調べもせずに、ここまでよく言えるものだと思う。戦陣訓一読すれば疑問を持ち、ここまで断言できないのが普通の人だ。まさしくつまみ食い撒き散らし発言だ。今後は戦陣訓を通読し読み解き、発言すべきだ。米国が攻めてきて日本人を殺したのだ。東条英機戦陣訓が殺したのではない、見当違い発言するな。つまみ食い鵜人は皆、主客をすり替え捏造する。製造業で嘘を撒き散らし造れば、雪印・不二家のように、瞬時に存亡の危機にさらされる。報道業を生業とするプロが、検証もせず嘘を撒き散らしているのだ。報道業も制裁を受けるべきだ。

鳥越 「沖縄では洞窟の中で住民、女性や子供が同じ日本軍に銃殺されました。なぜか。それは東条英機が作った戦陣訓のためだ。生きて虜囚の辱めを受けるなという戦陣訓があったため、鬼畜米英に捕まったら何があるか分からないということで殺された。そういうことが実際に起きているわけです」

田原 「古賀誠という政治家がいます。彼の父親はレイテで戦死した。(古賀さんは)レイテの、父親が死んだ場所に数年前行きました。密林の中の洞窟ですね。(死因は)飢え死にです。つまり軍人が死んだのは餓死なんです。生きて虜囚の辱めを受けるなと言うから、飢え死にしてしまう。むちゃくちゃだ、これは」

特攻隊 をテロリスト老若男女無差別殺人者と捏造し報道あざ笑った田原と筑紫
覚醒せよメディア!対談 
田原総一朗 × 鳥越 
田原総一郎(中国狂惨党)と筑紫哲也(朝鮮狂惨党・韓国愚民化政策党)の対談 

筑紫 (僕は)テロリストになる覚悟がなかったが、田原さんは自爆テロをやろうと思っていたのですよね。
田原 特攻隊をやろうと思ってた。海軍がいいと思っていた。どう死ぬのか見事に死のうという話になってゆく。怖いですよ。
筑紫 テロの定義は難しいが、国家そのものがテロ国家になってゆく場合があるじゃないですか。
田原 国家の弾圧によって戦争をしたというが違う。僕らは特攻隊に憧れていましたからね。
みんながテロへの憧札をもってしまう危険性があるんですよ。
筑紫 少年時代、それこそ非常に端的に言えばテロリストになろうとしていた。
 

 平成16年9月23日放送のTBS「NEWS23」(週刊新潮2004年10月14号P145~146に掲載)
 

 田原も(特攻隊をやろうと思ってた)などと嘘をつくな。特攻隊をやろうと思った者に対して最大の侮蔑の言葉、テロリスト老若男女無差別殺人者と言われてなぜ反応しない。それは思っていなかったからに他ならない。

 テロリストの相手は、か弱い人民で弱者。テロリストは、老若男女無差別殺人(大虐殺)者だ。特攻隊の相手は軍艦、空母、軍隊、戦争で、か弱い人民ではないのだ。こんな誰でも知っている常識を無視し、捏造し、先人の特攻隊をここまで侮蔑するとは。真の子孫なのか、この二人は。特攻隊=テロリストと常識をくつがえし捏造し先人冒涜報道TBS「
NEWS23」の報道は、正しく現代の「捏造箱」だ。


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真実史観侮日国へのODA(政府開発援助)「公」が欠落した戦後日本の売国奴外交


侮日国へのODA(政府開発援助)「公」が欠落した戦後日本の売国奴外交

中国 直接の対戦国前政権「中華民国(台湾)・蒋介石」が、対日賠償請求権を放棄し完結している。現政権に賠償請求権無し。対中ODAは、1979年より開始され、これまでに有償資金協力(円借款)を約3兆1331億円、無償資金協力約3兆円以上のODAを実施してきた。合計総額六兆円以上の巨額な経済援助をし続けている。愚民化政策なので、非公開、中国国民は一切知らない。 
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/index/kunibetsu/china.html

○韓 国 
は日本軍だったので、賠償請求権無し。(1965年に開始)1080億円無償協力 720億円有償協力 1080億円以上の民間借款。 ODA(1998年度まで) 愚民化政策なので、非公開、韓国国民は一切知らない。 
http://www.u-tsukuba.com/2ch/view/tkch/1051681290/ 
 

 愚民化捏造政策党助長の起点はここだ。愚民化捏造政策党は担当者を一本釣りし、ロボット化し操り小間使いにした。日本の代々の担当者は、どんなに侮日非難されても、弱点を握られたロボットなので援助した。ほとんど戦ってもいない世界最大の侮日国家に、最大援助する奇妙な理由は、マスコミと政府の担当者が、一本釣りされ、ロボットと化し、操られた、まさにこれなのだ。非常識を助長する日本の親中、親韓、親朝は、皆、愚民化捏造政策党のロボットと考えてよい。侮日国家などに、援助はしない、それが一般常識だ。

 ロボット化した政治家、外務省、マスコミ等、精神の欠落した、いかに大勢の愚かな売国奴が居るかということの証明だ。典型的な売国奴だ。非製造業だから、未検証でこんな愚かなことをするのだ。製造業ならとうにつぶれている。戦後、日本精神で日本の基幹産業製造業が繁栄を築き続けている。がしかし、日本精神を失った売国奴の非製造業は、絶えず足を引っ張り続けるだけで、助けとなっていない。これが日本の赤裸々な戦後史の現実だ。戦後の非製造業は公が欠如し、私だけだ。

 

 しかし売国奴ばかりと悲観するのはまだ早い。日本精神「公」で売国の鎖を断ち切る、日本国が待望した者がやっと現れた。小泉首相だ。まず日帰り外交で、ロボット化防御。ついで、北朝鮮外務省担当者は、拉致を否定させ、寺腰さん親子のような状態に拉致家族をしようと画策しているのを見抜いた。外務省担当者と外務省を、北朝鮮の操り人形と喝破し、北朝鮮の落としどころを見切った小泉首相は、誘いに乗ったようにみせかけ、土壇場で北朝鮮の逆手を取り五人を帰さなかった。外務省担当者と外務省の売国行為を小泉首相の日本精神が制したのだ。

 

 愚民化捏造政策党は議員や記者、外務官僚、経団連役員、新聞社社長、TV局社員や社長を一本釣りし、弱点を握りスパイ化し、日本に送り込んでいるのだ。愚民化捏造政策党はなんでもありなのだ。目的のためならばあらゆる悪行を行うのが愚民化捏造政策党だ。戦後日本人捕虜をスパイ化し、「中帰連」として日本に送り込んだ。歴史が語っている。小泉首相訪朝の覚悟で訪問しなければ、たちまちロボットにされるのだ。

 

 靖国参拝、侮日する対中外交無視。売国奴の巣窟橋本派瓦解。野中広務議員退職。田中真紀子更迭。加藤紘一無視。等々、売国奴をあぶり出し、小泉首相は正道に導いた屈指の政治家として名を残すことは、間違いない。

 

 国家で仕掛ける罠に民主主義国家の個人は、確かに弱い、今後も続くだろう。しかし我々国民は今、売国奴報道ではなく、国民の声インターネットを手にした。国民の声で売国奴を摘み取ればよい。護国せざる者、皆売国の輩だ。

 

 捏造が国是の国家が、必滅するのは、歴史が証明している。大東亜戦争の元凶、世界征服を企てたソ連共産党(1903~1991)は88年間で解散した。賄賂と太子党(高級幹部子弟)の権力世襲がはびこる中国共産党(1921創立~)。アジアの真の夜明けは、間近に足音となって聞こえている。

 満州、新疆ウイグル自治区、内モンゴル自治区、
チベット自治区などの万里の長城以外の軍事占領されている約半分の領土を有する国家は、ソ連崩壊後のように皆独立するのは間違いない。

 一つまみの太子党に虐げられる中国人も覚醒し始めている、愚かではない。狂惨党の一党独裁政治を打破し、
中国史上初めて、自らの手で政治を治める記念日も近い。世界の元凶、大東亜戦争の起因、狂惨党が滅び、先人の思い描いた、真の大東亜共栄圏が完成するのは間近い。

 日本の役割は甚大だ。我々子孫は禍福史観で至急覚醒し、先人の大願成就のために、その時以後を念頭において、すべて行動すべきだ。まず解放者の子孫、日本、
台湾が先導して、アメリカオーストラリア、アジア近隣諸国に呼びかけ、軟着陸の方法を協議し役割を分担し、その時に備えるべきだ。世界の元凶狂惨党を、捏造が国是の国家を、延命するODA
は不可。

 

 (注・核保有狂惨国が崩壊し、核が拡散し、アメリカへの核攻撃。このシナリオがアメリカの恐怖なのだ。狂惨国へのアメリカの急接近、あわただしい動きが、崩壊が間近かなことを物語っている。軟着陸させ、核の不拡散。アメリカの本意はここにある。日本も核保有との声もあるが、原子炉を攻撃されれば一溜まりも無い。瞬時に撃墜可能な、レーザー迎撃装置の開発保有のほうが、より現実的だ)

 

 (注・なぜ狂惨党は世界征服をすぐ企むか。閉鎖し国民を愚民化することで、狂惨党国家は成り立つ。宗主国(搾取する者)が植民地の国(搾取される者)に用いる政策だ。それを国内で国民に用い愚民化(搾取される者)し、(搾取する者)として君臨するのが狂惨主義者だ。共産にだまされてはいけない、実体は狂惨主義者の独裁国家、私利私欲賄賂国家人間差別国家なのだ。狂惨党国家は国民を愚民化するため、植民地のように進歩せず、他国に遅れることは必然なのだ。結果、狂惨党国家として未来永劫存続する為には、世界をすべて狂惨国にすることが条件となる。大東亜戦争は、スターリンの世界征服の野望が起因だ


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真実史観1南京大虐殺捏造日本叩きの真相・米国の負い目原爆払拭と凶産中国の罠


1南京大虐殺捏造日本たたきの真の理由・米国の負い目と原爆中国の罠

○戦勝国「アメリカ・(米国)」の負い目     

 日本は、資源の開放(貿易の自由化)、アジア解放,人種差別を撤廃目的の日本の大東亜戦争。

 米国は「原爆投下(二種類の原爆である。人体実験が目的なのは明白だ)空襲大虐殺60万人、無差別(老若男女子供非戦闘員)集団虐殺」と、米国の植民地化侵略戦争。ルーズベルトが米国民をだまし国民を戦争に引きずり込んだ、陰謀戦争。

 

戦勝国の負い目を払拭するため、捏造宣伝

 日本は大東亜の解放・人種差別を撤廃・進んで資源を開放(貿易の自由化)などの戦争目的ではなく、侵略が目的で、世界征服をしようとした(ポツダム宣言6項記載)と、戦後戦勝国は、総力を挙げて愚民化洗脳し、すべて日本軍極悪、日本人愚民化洗脳教育に全力を傾注した。捏造宣伝極悪日本軍を叫ばせた。なぜ愚民化洗脳したのか。つまり、比類なき正義の戦争目的アジア解放、人種差別の撤廃、進んで資源を開放(貿易の自由化)は真実だったからだ。C級「人道に対する罪」戦犯の負い目を隠蔽するため。南京大虐殺はあったと洗脳した。真実はなかったので愚民化洗脳したのだ。中国抑留者(中帰連)の証言。真実はなにもなかったので、愚民化洗脳して証言させた。中国は、宗主国(米英ソ)の手先となり戦ったアジアで唯一つの国である。中国以外のアジアの国々は宗主国(米英蘭)と戦い人種差別を撤廃・進んで資源を開放し皆独立した。この中国の負い目が、日本軍極悪捏造教育や、戦争指導者に対しての執ような戦犯攻撃の原因の一つとなっているのだ。

 

捏造宣伝の逆が真実

 洗脳扇動者が扇動し声高に叫ぶ洗脳項目は逆が真実なのだ。洗脳扇動者が扇動し声高に叫べば叫ぶものほどなにも無い、捏造なのだ。原爆投下東京大空襲は史実、真実なので日本人は叫ばない。叫ぶ必要がない。真実だから。日本はそれぞれの資料館はあるが反米教育していない。中国狂惨党、韓国愚民政策党、北朝鮮狂惨党は反日資料館をつくり、愚民政策隠蔽のため、必死に反日洗脳教育をしている。捏造だから必死に反日洗脳教育をしているのだ。洗脳は問うに落ちず語るに落ちる、なのだ。叫ぶほど落ちる。NHK、TV朝日、TBS、朝日、毎日、「しんぶん赤旗」、日本狂惨党などが偏向報道し叫ぶものも、真実は逆なのだ。

 

追随した反日国の捏造宣伝とその理由

 (中国狂惨党・北朝鮮狂惨党・韓国愚民政策党)反日(ジャパンバッシング)洗脳扇動者は、嘘の上塗りの国家の、自国民愚民化洗脳教育を隠蔽するため、対日戦時下教育、に全力を傾注し、捏造宣伝極悪日本を叫んでいる。

[東京大空襲]http://www.cc.matsuyama-u.ac.jp/~tamura/)松山大学 法文学部教授 田村譲 

 1945年3月10日未明、東京下町に対するアメリカ軍の無差別・大量空爆は、1945年4月12日に急死した米大統領ルーズベルトの命令により、カーチス・E・ルメイ空軍少将により指揮された。しかもそのルーズベルトは、ドイツがポーランドに進行した1941年6月22日にも人道的見地から市民を襲う都市爆撃をしないように呼びかけていたのだ。この無差別・都市爆撃は、1944年11月24日から敢行され、1945年8月の終戦まで連日連夜のように9ヶ月間続き、延べ30回、B29・4900機、投下焼夷弾の数は実に39万9,000発、通常弾1万1,000発余が日本市民の頭上に、無差別に落とされた。

 

 アメリカ軍はこの2日後の1945年3月12日名古屋、14日大阪、17日神戸、19・20日再び名古屋、29日北九州、4月13日には東京の山の手、4月15日東京・横浜・川崎と夜間爆撃は続く。

 夜間の方が低空で都市に進入が出来、爆撃精度もすこぶる上がるからだった。

 

 このルメイはその後、広島・長崎の原爆投下にも関与し、近年では、ベトナム戦争で、北爆を開始し、「この空爆により、北ベトナムを石器時代に戻してやる」とまで豪語していた。

 

 東京大空襲の様子は、森川寿美子著「東京大空襲60年母の記録、敦子よ涼子よ輝一よ」に詳しいが、涙なしには読めない。(岩波ブックレット)

 ルメイは戦後「アメリカが戦争に負けていたら、自分は拘引され、人道に反する罪で戦犯にされたであろう。」と語っている。

 

 こんなルメイだか、「日本の防衛力の拡充強化に関して、米軍の対日協力・援助に寄与した」として、1964年12月7日勲一等旭日大綬章(12/4付け)が授与されている。[本当に日本の政治家も馬鹿でないかい。(筆者)]

 

 この1945年3月10日の東京大空襲では、「東京大空襲を記録する会」の調査では死者数10万人(警視庁調査8万3,793人)に達し、ドレスデン空爆の公式死者数3万5千人をはるかに超えている。

 

英国人女性旅行家イザベラ L・バード(イザベラ L・ビショップ夫人)Isabella L・Bird(Isabella L・Bishop)1894年(62才)~1897年(65才)、著朝鮮紀行日清戦争と、左(ツオ)将軍(奉天師団総司令官)に関する記述

朝鮮紀行 第二十六章 松都から平城へ 将軍が斃れた思われる地点にはまわりに柵をめぐらした端正な碑が日本人の手で立てられており、その一面にはこう紀してある。

奉天師団総司令官左宝貴ここに死す

またべつの面にはこうも記してある。

平壌にて日本軍と戦うも、戦死。

敵軍の名将に捧げた品位ある賛辞である。407頁

 

 ・・・戦死者は2000名から4000名と推定され、また何千頭もの牛馬が死んだ。・・・三週間ののちに現地へもどったモフエット氏は、それだけの日にちがたっていても「形容しがたいすさまじさ」だったとその光景を語った。多くが自分の上に積み重なった重みから抜け出ようとして果たせず、死のあがきそのままに硬直した人馬の山は依然そこにあったのである。408頁

 

注。この程度の戦死者でもこうなのだ。南京大虐殺は隠しきれるものではない。常識が有れば分かる。

 

南京掃討戦 1937年12月13日の南京陥落の翌日から約60日間にわたって行われた南京城の城内・城外の掃討戦で、大規模な残虐行為が行われたとされる、いわゆる南京大虐殺(老若男女無差別殺人)である。やらなければやられる勝者が正義の戦争だから、兵と兵、兵と捕虜の被害者数は除外。なぜなら虐殺ではなく戦争だから。虐殺派や中間派や東史郎や栗原利一も、子息核心も混同している。(注・残虐証言背後に、ヨイショする凶産党在り。殺し合いが戦争、敵味方共に残虐なのが戦争)捕虜(兵士)殺害と南京大虐殺(老若男女無差別殺人)は異なる。中国や戦勝国が主張するのははこちら、南京大虐殺(老若男女無差別殺人)だ。批判することで善人を気どる、増すゴミ三愚人や批判者の皆さん、敗者だけが残虐な行為をしたのではない。戦争とは人間をこんなに醜くすると批判すればよいのに、すべての冒涜者は、日本軍だけがこんなに悪いことをしたと、冒涜するところに変な作為をかんずるのだ。戦争に正邪はない。戦争には壮絶な狂気があるだけだ。先に殺さなければ殺される、それが戦争だ。誤爆や誤射撃による同士討ちもあるのだ。巻き込まれた市民も当然存在する。その市民や敗残兵を針小棒大に取り上げ捏造したのが南京大虐殺だ。大空襲や原爆投下を大虐殺と呼ばず、南京掃討戦を大虐殺とは呼べない。南京掃討戦を大虐殺と呼ぶのなら、他の戦闘も皆大虐殺と呼ばなければならない。

 原子爆弾(ウラン235広島投下・プルトニュウム239長崎投下)、広島で20万人、長崎で10万人、東京大空襲、焼夷弾による無差別爆撃一夜で約10万人、その他の大空襲20万人。合計原爆空襲大虐殺6無差別(老若男女子供非戦闘員)大虐殺(ユダヤ人虐殺に匹敵する)。比類の無い日本の戦争目的、大東亜の解放・人種差別を撤廃・進んで資源を開放。これを覆い隠すような虐殺が戦勝国側は、どうしても必要だった。

 蒋介石率いる中国軍(現在の中国共産党ではない)が撤退する中で、中国軍敗残兵は軍律もなくなり敵味方の区別もなくなり、より強暴になり、後に来る日本軍に何も残さぬようすべて焼き払う、空室清野戦術や、中国軍が、国際法で禁止されている、軍服を着ないで住民に紛れ込み便衣戦術(ゲリラ戦術)をとったため、住民を巻き込んだ南京掃討戦を、南京大虐殺に仕上げたのが真相だ。捏造だから、犠牲者の数が定まらないのだ(3千人~43万人)。

  原子爆弾×2(30万人)や、爆弾(10万人)を使わずに、大勢を決し勝者と決まり、味方となり、自分の手足と決まった住民を、掃討戦で、中国の検察官は43万人(極東国際軍事裁判当時)を虐殺したとしたのだ。まるで捏造を告白しているようなものだ(43万人/60日=一日に7500人虐殺したことになる。)今後街づくりをさせなければならない味方の住民を、食料を調達してくれる命の糧の貴重な住民を皆殺しする理由は無い。殺戮すれば己が農民や町民にならなければならない、7人の侍を詳細に見ることだ。東京裁判はまさに、私刑(リンチ)だった。

南京大虐殺はウソだ! ←詳細はこちら。

 

 何でこれが論争になるのか馬鹿馬鹿しい、常識問題だ。戦いで大勢を決し勝者と決まったものが、これから統治しょうとする住民を皆殺ししたら、統治する住民は居なくなり、街の復興は不可能。勝者と決まり住民が味方となり自分の手足と決まった住民を、何で皆殺ししなければならないのだ。自分の手足を食うようなそんな馬鹿なことは決してしない。する訳が無い。大勢を決し勝者と決まれば、今後の統治のため勝者の軍律はより厳しく、民意を尊重し、住民保護に回る。敗れて軍律のなくなった本能剥き出しの敗残兵は、より残虐になり、敵、住民、見境無く虐殺する。古来からの局地戦の常道では無いのか、これが。又、日本軍は建国の妨げになる住民入れ替え作戦など、一度も用いていない。

『ザ・レイプ・オブ・南京』は中国の伝統的猟奇的残虐手法で表現されている。自ら捏造偽書なのだと自白している。問うに落ちず語るに落ちる。

 南京入城時100人を超える記者やカメラマンが同行しており、その中には外国人のジャーナリスト5名も含まれていた。さらに、多くの日本人ジャーナリストや作家が陥落直後の南京を訪れ、見聞録を書いている。杉山平助、林扶美子、西条八十、草野心平、木村毅、石川達三、大宅壮一、などだが、これらの人々が大虐殺の本を書いたとか、大虐殺の証言をしたという事実は一切無い。

 市民約20万人全員が第三国人からなる国際安全委員会が設けた安全区(難民区)に避難し、日本の警備司令部によって保護されていた。日本軍は中国軍兵士約3.5~5万人と戦った。1937年12月17日~27日・20万人・1938年1月14日24万人に増加している。国際安全委員会も、日本軍と戦った蒋介石の国民党政府も、中国狂惨党も、当時から終戦までの8年間、南京に大虐殺事件があったなどとは一言も言っていない。また、世界のマスコミも取り上げていない。「南京大虐殺」などという言葉は、南京戦終戦後(8年後)戦勝国が言い出すまでは、存在しなかった。また「中国の旅」(1971年)朝日新聞が騒ぎ出すまでの26年間も、存在しなかった。朝日新聞が騒ぎ、日本恐喝に使えると判断した凶産党と韓国は、(1986年)「侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館」狂惨党、1987年8月15日「独立記念館」韓国、という日本恐喝用記念館を期せずして開館し、以後は皆さんご承知のごとく、日本恐喝三昧に励んでいる。

 旧陸軍士官学校OBらの親睦団体である「偕行社」は「侵略」「進出」をめぐる教科書誤報事件が起きた昭和57年以降、7年がかりで参戦者の証言や戦闘命令、戦闘詳報、従軍日誌などを集めた。この調査には、民間の南京事件研究家の故板倉由明氏や防衛庁防衛研究所戦史部の原剛氏(当時)らも参加した。集まった資料や証言に加え、台湾に残された旧中国軍の戦闘詳報とも照合した。

 その結果、次のような数字をはじき出した。

 日本軍との戦闘による中国軍兵士の死者は約三万人。日本軍の残敵掃討戦などで処断された中国軍捕虜は約一万六千人。一般市民の死者は一万五千七百六十人。

 一万六千人の「処断」については、「刺射殺数(敗残兵)6,670」(歩兵七連帯戦闘詳報)、「浮虜(3,096人)は処断す」(歩兵三十三連隊戦闘詳報)など、旧日本軍に不利になりかねない記録も隠さず、明らかにした結果だ。一般市民の死者「15,760人」は、当時の南京市の社会学者スマイス(金陵大学教授)の調査に基づいた数字だ。

(別冊 正論 Extra.01 石川水穂)(注・中国軍兵士約3.5~5万人。死亡兵士3万人。生き残り逃亡した兵士0.5~2万人。逃亡兵士が衣服を奪うため殺した市民の数も多いはずだ。日本軍が全部「15,760人」殺したわけではない。沖縄戦日本軍の犠牲者9万人余、沖縄県民12万人以上、米軍1万3千人弱である。)

 南京大虐殺など無かったので、1ヶ月後の1938年1月17日に5万人増えて25万人になっている。2年後の1940年3月汪兆銘「南京政府」樹立。日本は日華基本条約で承認。満州も1932年満州国として独立している。マスコミや軍隊が悪史観者は傀儡政権と茶化すが、戦時下なので後見しているに過ぎない。朝鮮、満州、南京、すべて大東亜共栄圏建設に向かって一直線だ。

 

細川隆元証言 昭和六十一年、終戦記念日前の日曜日、TBSの『時事放談』で細川隆元氏は「わしが朝日新聞の編集局長であった時だ。南京に特派した記者たちを集めて、南京に虐殺事件があったとか噂をきくが、ほんとはどうだ、一人一人にきいてみた。ぜんぜんそのようなことは見たことも聞いたこともありませ・・・というはっきりした返事だった。・・・何万、何十万なんていう虐殺など絶対にない。絶対になかったとわしは思う」と断言している。

 

原子爆弾(ウラン235広島投下・プルトニュウム239長崎投下・種類の異なる二種の原子爆弾)・(原爆投下目的は、人体実験なのだ) 戦後の戦勝国、特に米国は、人類初めての原爆大虐殺に、負い目とリベンジの恐怖を持っている。負い目の反動で、日本軍隊は、原子爆弾を落とされるような悪いことをしたのだと、極悪日本軍にするために、徹底的に自虐洗脳教育をした。原爆投下したアメリカや戦勝国に罪は無く、原爆を落とされるような悪いことを日本軍部がしたから、原爆を落とされたと、捏造の歴史を日本人に刷り込ませるために、執拗に洗脳したのだ。原爆投下は東京裁判の要因である。東京裁判は極悪日本軍をでっち上げ原爆投下の責任を転嫁する裁判だった。極悪日本軍だから原爆投下されたので、原爆投下したアメリカや戦勝国に罪は無いとする裁判だった。なりふり構わず、捏造してでも、どうしても日本極悪をでっち上げ、原爆投下の責任転嫁し払拭したかったのだ。

アメリカの主張「原爆投下で連合軍兵士数十万人と日本人数百万人を救命(子供への教育はこうなされている)」は負い目払拭用の詭弁だ

 

原爆投下は巨大な人体実験  

  ポツダム宣言と同時に、原爆投下ゴーサインも出していたので、「もっと早く降伏していたら原爆投下は無かった」という仮説は、崩れる。加藤陽子著p74それでも日本人は「戦争」を選んだ。

 「広島・長崎への原爆攻撃の目的は何だったのか。一つには戦後世界でのアメリカの覇権確立であり、二つには『原爆の効果』を知るための無数の人間への『人体実験』だった。だからこそ、占領後に米軍が行ったことは、第一に、原爆の惨状についての報道を禁止し、『人体実験』についての情報を独占することだった。

 第二に、史上前例のない火傷、放射能障害の治療方法を必死に工夫していた広島・長崎の医者たちに治療方法の発表と交流を禁止するとともに、死没被爆者のケロイドの皮膚や臓器や生存被爆者の血液やカルテを没収することだった。

 第三に、日本政府をして国際赤十字からの医薬品の支援申し出を拒否させることだった。たしかに、『実験動物』を治療するのでは『実験』にならない。そこで米軍は全力を尽くして被爆治療を妨害したのである。

 第4に、被爆者を『治療』せず『実験動物』のように観察するABCC(原爆障害調査委員会と訳された米軍施設)を広島・長崎に設置することであった。加害者が被害者を観察するというその目的自体が被爆者への人権蹂躙ではなかったか」芝田進午・広島大学名誉教授毎日新聞(1994年9月6日)

 

 資源の無い日本攻略は、マッカサー証言のように、空爆原爆で老若男女を殺戮せずとも、兵糧攻めすれば勝てるのだ。ルーズベルトは無条件降伏を要求し、「全滅するまで戦うしかない」と日本を追い詰め、日本人種の絶滅を画策していたので、兵糧攻め作戦はせず、ホロコースト、原爆、東京空爆、都市空爆殲滅作戦を展開した。ルーズベルトがもし生きていたら、無条件降伏を突きつけられ、空爆ですべての都市は破壊され、原爆も2個ではすまず、国は分断され、間違いなく日本は殲滅状態にされ、生き地獄と化していた。終戦4ヶ月前の1945年4月12日、昼食中脳卒中で死去は、天の裁きを受けたのだ。我々日本人はルーズベルトに天罰を下した天に、平伏して深謝する。

 

「・・・米海軍がフィリピンと沖縄を奪う頃には(1945年6月23日沖縄戦終戦)、海上封鎖も可能となった。そのために、日本陸軍を維持する供給は、次第に届かなくなった。封鎖したとたん、日本の敗北は決定的となった」1951年5月3日上院でのマッカーサー証言。

 

「私は原爆使用については相談を受けなかった。もし相談を受けていたとすれば、それは不要である、日本はすでに降伏の準備をしている、との見解を表明していたであろう」1961年極東アメリカ軍司令官 ダグラス・マッカーサー書簡

 

(注・本土決戦などせずとも、米国は攻めず、封鎖し、兵糧攻めで勝てたのだ。換言すれば沖縄戦以後のアメリカは、日本を封鎖し、昼寝しているだけで勝てたのだ)

 

 連合国が包囲した時点で勝負はついていた。しかも当時すでに日本はソ連を通じて降伏の意思表示していた。

 

 反日の民主党のF・D・ルーズベルト大統領は日本へ18発もの原爆投下を承認していた。ルーズベルトの後継者である民主党のトルーマン大統領も日本へ計18発もの原爆投下を承認していた事実はワシントン.ポスト紙にスクープされているが、この決定を最初に下したのはルーズベルトである。小心かつ実務経験に乏しかったトルーマンは、ルーズベルトが決定していた方針に一切手を加えずに単にそのまま実行したのだ。

 

 ホロコースト、都市空爆作戦を展開せずとも二種類(ウラン235広島投下・プルトニュウム239長崎投下)の原爆投下をしなくても、連合国が無理に攻めず、ただ包囲を続けるだけで楽にアメリカは勝てた。マッカサーやアイゼンハワーなど、米陸海軍の将軍たち軍人全員が、死者に鞭打つ原爆使用に猛反対した理由はここにある。猛反対にもかかわらず、大統領に就任したハリー・S・トルーマン(KKK・黒人排斥秘密結社に加入歴がある)が原爆投下を命令した。トルーマンは投下決定を共和党側には伏せたまま、一九四五年七月に先にスターリンに知らせた。共和党や共和党系と見なされていた将軍たちに原爆投下決定が伝えられたのは投下の二日前である。史上初めての人類への暴挙原爆投下。このアメリカの負い目を払拭するための詭弁が、上記の発言なのだ。たとえ日本人が過ちとして、許しても、天は許してくれるだろうか。それほどこの負い目は深い。ヒトラーと同類、民主党のルーズベルトとトルーマンのの謀略戦争、ホロコーストは、アメリカの子孫に十字架を背負わせた。

 

・・・朝鮮戦争時には共和党議員の多くが「日本への原爆投下は誤りであり、朝鮮戦争でコミュニスト(共産主義者)に対して使用するべきである。さらに中朝軍を撃退して中国本土まで国連軍を進攻させ、中共政権を打倒して国民党政権を復帰させるべきである」との主旨を主張していた。(注・既に敗者の日本に、鞭打つ原爆使用には、猛反対したのだ。それが軍人というものだ)日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略 深田匠(著)

 

 狂惨主義者やヒトラーや、民主党のルーズベルトやトルーマンなどの、無辜の市民無差別殺人は、戦争の勝者敗者問わず、どんな時代でもけして許されるものではない。日本は敗れたが、迎合せず、物事の基準は真実なのだから、事実に基づき真実史観で対処すればよい。捏造ではなく、真実を尺度にすれば、真の友好が生まれる。

アメリカ合衆国 歴史教科書「ボイヤーズ・アメリカン・ネーション」(1998年版)

 ・・・「トルーマンの原爆投下命令は果たして正当化できるのか。大変な過失ではないのか。トルーマンは日本が無条件降伏を拒絶したためと説明している。これによって米軍兵士の損失を防いだ。さらに真珠湾攻撃への代償を日本は何十倍にして返さなくてはならなかったと述べた。しかしこれに対し、歴史家の一部は疑問を呈している。米国は暗号を解読しており、日本がモスクワ経由で降伏条件を打診していることを知っていた。さらにスターリンはドイツ降伏から三カ月以内、つまり八月初旬には日本に参戦すると話していた。ならば原爆投下や本土決戦なしに勝利は可能だったのではないか。そう歴史家は論じている」・・・2につづく⇒

真実史観2ポツダム宣言と同時の原爆投下ゴーサイン早く降伏していたらは捏造詭弁

2ポツダム宣言と同時の原爆投下ゴーサイン早く降伏していたらは捏造詭弁


 米国大統領が歴史を教訓に無条件降伏にこだわった結果、ポツダム宣言と同時に、原爆投下ゴーサインも出していたので、「もっと早く降伏していたら原爆投下は無かった」という
トルーマンの捏造詭弁は、崩れる。加藤陽子著「それでも日本人は『戦争』を選んだ」。
74p 「ちなみに、1945(昭和20)年7月26日に出された対日ポツダム宣言についてですが、現在の研究で判明しているところは、鈴木貫太郎首相が記者団に『ポツダム宣言黙殺、戦争邁進』と談話を発表していようがいまいが、アメリカ側は原爆投下のゴーサインを、ポツダム宣言発出の段階で出していたということです(この時の大統領は、4月に急死したローズヴェルト大統領の後を引き継いだトルーマン副大統領でしたが)。ポツダム宣言受諾の意思を日本側がもっと明確に連合国側に示していれば、広島と長崎に原爆は投下されなかったとの仮定は崩れることが史料から明らかになっています」。

 捏造し詭弁で負い目払拭を試みるような邪悪を、今後も続けるなら、天はけして許さず、子孫に背負わされた十字架は永遠に消え去ることは無い。アメリカは毅然として歴史と対峙し、ルーズベルトの謀略と、トルーマンの愚行を認めて、負い目を払拭すべきだ。マッカサーやアイゼンハワーやベンブルース・ブレークニー弁護人など、数多の是々非々主義者を輩出した自由の国アメリカだ、けして不可能なことではない。後の共和党アイゼンハワー大統領は、スチムソン陸軍長官に対し「米国が世界で最初にそんなにも恐ろしく破壊的な新兵器を使用する国になるのを、私は見たくない」(一九六三年の回想録)と何度も激しく抗議していた。

 

日本が原爆を先に持ったら、当然使った。それが戦争だ。しかし勝負のついた敵や、無辜の民には、けして使うことはない。蒋介石は汪兆銘の墓を爆破した。日本は死者に鞭打つことはしない、墓まで建てている。それが日本の歴史だ。

 

 日本の比類なき正義の戦争目的、大東亜の解放・人種差別を撤廃・進んで資源を開放、などではなく、日本軍はアジア侵略が目的だったと総力を挙げて洗脳した。なぜ洗脳したのか。つまり、比類なき正義の戦争目的アジア解放は真実だったからだ。南京大虐殺はあったと洗脳した。真実はなかったので洗脳したのだ。中国抑留者(戦犯)(中帰連)の証言。真実はなにもなかったので、洗脳して証言させた。

 洗脳扇動者が扇動し声高に叫ぶ洗脳項目は逆が真実なのだ。洗脳扇動者が扇動し声高に叫べば叫ぶものほどなにも無い。原爆投下東京大空襲は史実、真実なので日本人は叫ばない。叫ぶ必要がない。真実だから。問うに落ちず語るに落ちる、なのだ。

 米国を語る場合、原爆(原爆投下目的は、人体実験なのだ)空爆大虐殺と、侵略戦争を仕掛けた負い目、これの復讐恐怖史観を忘れてはならない。これを基にし、日本の憲法は作られている。だから、戦争放棄なのだ。歴史研究所を設立の時は、この史観を配慮しなければならない。このことが駐留し続ける要因の一つだから。

 ポル・ポトは毛沢東の最も忠実で実行力ある弟子だった。カンボジア人口800万のうち約250万人を殺戮した。北京政府が背後で指導していたことが世界に知られると、北京政府は突如旧日本軍の南京大虐殺説を持ち出し、捏造施設を作り、大反日宣伝を開始した。終戦から30年後のことである。歴史捏造施設は「侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館」という名前で昭和61年(1986)に開館。

 原爆空爆大虐殺60万人無差別(老若男女子供非戦闘員)大虐殺。日本軍の比類なき正義の戦争目的大東亜の解放・人種差別を撤廃・進んで資源を開放。対する米英蘭中ソ連は植民地支配が戦争目的だ。これらを覆い隠すため捏造されたのが、南京掃討戦だ。原爆空爆大虐殺60万人無差別(老若男女子供非戦闘員)大虐殺は。戦勝国において大きな負い目となっていた。

 さらに1950年(昭和25年)共産党員弾劾のマッカーシー旋風が吹き荒れ、ルーズベルトとその側近が弾劾された。ここでアメリカは、共産党の正体は凶産党で、ソ連スターリンに操られたルーズベルトが真珠湾をえさに、米国民をだまし戦争に引きずり込んだ事実が明瞭になり、1951年5月3日マッカーサーの証言となった。大東亜戦争は、日本に非は無く、米国民をだまし、ルーズベルトの一方的な都合で始めた戦争だった事が明白となり、米国の負い目はさらに深まったのだ。

 1951年9月8日サンフランシスコ講和条約で、公式に南京虐殺の存在を認めさせることで戦勝国は負い目から責任回避したかったのだ。原爆空襲大虐殺による、負い目と、原爆により復讐される恐怖史観が米国にはあり、戦後は敗者が悪史観で日本人洗脳に、教師やマスコミを総動員して傾注した。核拡散防止条約の締結の本当の意図は、日本と、ドイツに、核を持たせないためのものであった。戦勝国にしても復讐の恐怖を持っているのだ。自由の国が言論の自由を封殺したのである。『太平洋戦争史』(日本軍がいかに残虐であったか、日本の軍国主義者がいかに非道であったかを強調する捏造宣伝の本だ)なる宣伝文書をほとんどの新聞に連載させ、その内容を『真相はこうだ』として、NHKで放送させ民間を洗脳した。

 

アメリカの負い目(原爆空爆無差別ホロコースト60万人)払拭用すり替え作戦

 ルーズベルトの謀略戦争で侵略戦争、原爆空爆無差別大虐殺60万人、この人類への暴挙を、アメリカの神は許さなかった。今後も許すことは無い。これがアメリカの負い目だ。大東亜戦争の日本の真意(護国、植民地解放、人種差別解放)が流布され、植民地解放、人種差別解放の殉難者として日本が、東條英機が祭り上げられ、極悪アメリカとなることを、真実の暴露を、極端に恐れた。有色人種対白色人種、有色人種対アメリカとなることを恐れた。

 原爆空爆無差別大虐殺60万人の負い目に、憎悪と悔悟が交錯し、更にルーズベルトの謀略戦争に気付いたアメリカの負い目は益々深まり、払拭のため、大東亜戦争「日本対アメリカ」を、「日本極悪軍人加害者」「か弱い被害者日本国民」にすり替え日本軍人を極悪に仕立てた。東京裁判は、正義の日本軍人を極悪に仕立てる、対米非難防御のためのすり替え裁判だった。大東亜戦争も、大東亜共栄圏構築戦争を連想させるため、アメリカが嫌い、太平洋戦争にすり替えた。アメリカに非がなければ呼称変更などする必要が無いはずだ。

 昭和21年にGHQの諮問機関メンバーとして来日し、日本の労働基本法策定に携わったヘレン・ミアーズは著書『アメリカの鏡・日本』(GHQにより日本では発禁)の中で、占領軍による検閲に疑問を呈している。

 「私たち自身が日本の歴史を著しく歪曲(わいきょく)してきた。だから、政治意識の高い日本人から見れば、日本の教科書の『民主的改革』は、私たちが意図しているようなものではなく、単に日本人の国家意識とアメリカ人の国家意識を入れ替えるにすぎない」

GHQの言論統制責任すり替え教育

1945(昭和20年)年5月8日 ドイツが降伏する

7月26日 連合国ポツダム宣言発表

8月14日 日本がポツダム宣言を受諾することを通告

8月15日 玉音放送・終戦・終戦の詔勅

8月28日 連合軍先遣隊、厚木到着 (GHQ設置)

8月30日 マッカーサー厚木到着

9月2日 ミズーリ艦上にて降伏文書調印

9月10日 CCD(民間検閲支隊)放送事前検閲開始

9月11日 東條英機を急襲し日本軍人極悪化作戦開始

9月18日 原爆投下への批判や占領政策への注文を掲載していた朝日新聞は、2日間の発行停止を命じられた。

9月19日 雑誌検閲開始

9月22日 朝日は22日付の社説では、それまでの報道姿勢を豹変させ、迎合し「今や我軍閥の非違、天日を蔽(おお)ふに足らず。・・・軍国主義の絶滅は、同時に民主主義化の途である」と書くようになった。

9月27日 天皇陛下が自らの御発意で米国大使館に赴かれ、マッカーサーを御訪問された。

10月9日 新聞雑誌の事前検閲開始

10月31日 同盟通信社解散命令

11月13目 最低四百万台のラジオセットが国民に行き渡るよう日本政府に指令

12月8日 新聞に「太平洋戦争史」の連載開始
12月9日 NHKラジオで「真相はかうだ」の放送開始。同時に質問箱も始まる。1946年2月10日まで、以降は真相箱となり1946年12月4日まで。

12月15日 「大東亜戦争」「八紘一宇」の呼称を禁止

12月17日 横浜におけるB・C級戦犯裁判放送を開始

12月25日 神道の排除を目的とした神道指令

12月31日 修身、日本歴史及ぴ地理の総ての課程の即時中止

21年2月17日 「真相はこうだ」に代わる「真相箱」の放送開始

4月29日 昭和天皇の誕生日にA級戦犯を起訴して、東京裁判開始

11月3日 明治憲法を全否定して現憲法を明治天皇の誕生日に発布

23年12月23日 洗脳政策の総仕上げとして、A項戦犯の絞首刑を将来的にも慰霊祭が実施しづらくなるように今上天皇誕生日に執行。

 

戦後、GHQが厳しい検閲で削除、または発行禁止の対象とした表現。

・合衆国に対する批判

・朝鮮人に対する批判

・中国に対する批判

SCAP-連合国最高司令官(司令部)批判

・極東軍事裁判批判

SCAPが憲法を起草したことに対する批判

・検閲制度へ言及

・ロシアに対する批判

・英国に対する批判

・他の連合国に対する批判

・連合国の戦前の政策に対する批判

・戦争犯罪人の正当化および擁護…など。江藤淳著「閉された言語空間」

 

「太平洋戦争史」  

 20年十二月八日。GHQは、真珠湾攻撃から4周年にあたるこの日、全国の新聞に連載記事「太平洋戦争史」(GHQ民間情報教育局提供)を掲載させた。連載は10回にわたり、満州事変から終戦に至るまでの「日本の悪行」を強調する内容のプロガバンダ史だ。

 

 「日本の軍国主義が国民に対して犯した罪は枚挙に遑が無いほどであるが、そのうち幾分かは既に公表されているものの、その多くは、未だ白日の下に曝されておらず、時のたつに従って次々に動かすことの出来ぬ明瞭な資料によって発表されて行くことになろう。これらの戦争犯罪の主なものは軍国主義者の権力濫用、国民の自由剥奪、捕虜及び非戦闘員に対する国際慣習を無視した政府並びに軍部の非道なる取扱い等であるが、これらのうち何といっても彼らの非道なる行為の中で最も重大な結果をもたらしたものは真実の隠蔽であろう。(中略)今や日本国民は今次戦争の完全なる歴史を知ることは絶対に必要である。日本国民はこれによって如何に敗れたか、又何故に軍国主義によってかかる悲惨な目に遭わねばならぬかを理解することが出来よう。これによってのみ日本国民は軍国主義的行為に反抗し国際平和社会の一員としての国家を再建するための知識と気力とを持ちえるのである。かかる観点から米軍司令部当局は日本及び日本国民を今日の運命に導いた事件を取扱った特別記事を提供するものである」とまえがきにかかれ、そして従来の国史の教科書の使用を禁じて、新たな教材としてこの太平洋戦争史を使用することを強制した。

 

昭和20年12月9日からベートーベンの5番「運命」が流れNHKラジオ責任すり替え捏造番組「真相はかうだ」が始まった。

 「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(War Guilt Information Program、略称WGIP)」は、20年十月二日付のSCAP(連合国軍総司令官)の一般命令第四号に基づくもので、GHQ民間情報教育局が主体となって実施した。同命令の趣旨は「各層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在および将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由と目的を、周知徹底せしめること。東京裁判を正当化せしめること」。「太平洋戦争史」連載も「真相はかうだ」放送も命令に沿ったものだった。

 

 敗戦から四カ月、GHQの指導下、NHKラジオは「真相はかうだ」後の「真相箱」を開始。「太平洋戦争史」をドラマ仕立てにしたもので、週1回、日曜午後八時半から三十分、9日から10回放送された。しかし再放送があり、結局、放送されなかったのは週に二日だけであった。

 

 少年の素朴な問いに、反軍国主義思想の文筆家が答える形式のドラマだ。「日本を破滅と敗北に導いた軍国主義者のリーダーの犯罪と責任を日本の聴取者の心に刻ませる」目的で、内容は一方的なものだった。(民間情報教育局ラジオ課)大人は真相箱を「偽相箱」と呼び、大人には嫌われた。

 

NHKのラジオ番組台本

アナウンサー

「我々日本国民を裏切った人々は、今や白日のもとにさらされております。戦争犯罪容疑者たる軍閥の顔ぶれはもうわかっています」

「それはだれですか。」

もう一つの声

「だれです?」

アナウンサー

「まあまあ、待ってください」

番組は毎回このようにに始まり、例えばこんな具合に展開された。

アナウンサー

「これから三十分の間に名前をお教えします。犯罪の事実もお教えします。事実をもとに皆さん一人ひとりが結論を出し、日本の犯罪人に対する皆さんの審判を下してください」

(音楽)

アナウンサー

「この番組は日本の全国民に戦争の真実と戦争に至る出来事をお伝えするものです。暗闇に光を当てる、あなたのための番組なのです」

 

 「真相箱」がめざしていたのは、戦前の日本のすべてを否定し、その歴史を捏造し日本軍人を極悪化し、軍人に責任転嫁し極悪軍人加害者、か弱い日本国民を被害者にすることだった。

 

 「日本人は大本営や軍部に巧みにだまされて、戦争に引きずり込まれたのだ。米国はこの気の毒な日本人を救うために、日本の軍部を叩きのめして、いかにこの戦争が無益なものであったかを思い知らしめるために、止むを得ず原子爆弾を使わなければならなかった。原子爆弾の投下は、戦いをなお続けようとするなら、日本は迅速かつ徹底的な破壊を被るという連合国側の予告を、日本の指導者が無視した結果なのだ。従ってすべては日本の軍部の責任であり、憎むべきは日本の軍部であることを、日本人は今こそ自覚しなくてはならない・・・」責任を逆にすり替えた謀略宣伝なのだ。したがって「太平洋戦争史」「真相はかうだ」などが扇動するところの逆が真実なのだ。

 この「捏造箱」は「真相はかうだ・質問箱」、「真相箱」、「質問箱」と、名前・内容を少しづつ変えながら、昭和二十三年八月まで三年間続けられた。一方、『太平洋戦争史』は翌年四月に単行本として出版されベストセラーとなる。出版前に、文部省が「各学校は各々これを購入の上、教材として適宜利用せらるべきものとす」という通達を出していた。ここで教員は更に洗脳された。

 

 学校教育でも1945年12月31日、民間情報教育局は、修身、国史、地理の学校の授業を即時中止するよう指令を発し、これらの教科書がすべて回収され、国史教材として『太平洋戦争史』を用いた。この本は、日本国民は軍部にだまされていた、悪いのはすべて軍部だ、原爆や東京大空襲など無辜の民に対する戦慄すべき大量虐殺も、アメリカではなく軍部のせいだとするものであった。戦争を日本対アメリカでなく、か弱い被害者日本国民極悪加害者軍国主義者に洗脳教育ですり替えたのだ。子供は関心が薄い新聞やラジオなどではなく、なんと信頼すべき身近な教師によってほとんどが洗脳されているのだ。

 

 修身教育とは、古今東西の偉人の逸話を通じて、努力、忍耐、責任、公益、勤勉などを子供たちに学ばせ、人格を育成する教科だった。 

 

 「精撰『尋常小學修身書』」の監修者、八木秀次は、修身教育について次のように話している。「・・・修身を学んだ世代は具体的な人物像を通じて血の通った形で道徳を学んでいた。・・・共通の人物像を結ぶことで、親と子が、兄弟が、夫婦が、職場の同僚が、共通の了解を行ない、それが人々の間に価値観の共有とコミュニケーションを生んでいる。ここには『世代の断絶』も『価値観の相違』ということもない」。

 

 戦後の日本では、戦前の修身教育は軍国主義の象徴と見なされ、全否定された。戦後、「公」ではなく「私」優先のわがまま教育がなされ続けた。これが戦後教育の実態である。現在の日本の世相はその結果なのだ。アデナウアー西ドイツ首相は、「日本の教育勅語こそ、古今東西を通じ、人類普遍の道徳律である」と教育勅語をドイツ語に訳し、自分の書斎に掲げて毎日暗誦していた。

 

「閉された言語空間」 江藤淳(仮想現実界の鑑) 著

終戦時13歳でも洗脳されず迎合しなかった日本精神の文芸評論家江藤淳(1932~1999)非生産者仮想現実界の鑑

 ・・・ここに、CI&E(民間情報教育局)からG-2(CIS・Civil Intelligence Section・参謀第二部民間諜報局)に宛てて発せられた、一通の文書がある。文書の表題は、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」、日付は昭和二十三年(1948)二月六日、同年二月十一日から市谷法廷で開始されたキーナン首席検事の最終論告に先立つこと僅かに五日である。「閉された言語空間(江藤淳著・文芸春秋・1989.8初版)」文春文庫(1994年1月10日)P261-P264より引用

 

 ・・・それは、とりもなおさず、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」の浸透であった。『太平洋戦争史』は、まさにその「プログラム」の嚆矢「こうし(はじまり)」として作成された文書にほかならないからである。歴史記述をよそおってはいるが、これが宣伝文書以外のなにものでもないことは、前掲の前書を一読しただけでも明らかだといわなければならない。そこにはまず、「日本の軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている。

 

 これは、いうまでもなく、戦争の内在化、あるいは革命にほかならない。「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである。

 

 そして、もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI&E(民間情報教育局)の「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、一応所期の目的を達成したといってよい。つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、二度と米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいないから。

 

 ・・・前掲のCI&E文書が自認する通り、占領初期の昭和二十年から昭和二十三年にいたる段階では、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、かならずしもCI&Eの期待通りの成果を上げるにはいたっていなかった。しかし、その効果は、占領が終了して一世代以上を経過した近年になってから次第に顕著なものとなりつつあるように思われる。

 なぜなら、教科書論争も、昭和五十七年(1982)夏の中・韓両国に対する鈴木内閣の屈辱的な土下座外交も、『おしん』も、『山河燃ゆ』も、本多勝一記者の”南京虐殺”に対する異常な熱中ぶりもそのすべてが、昭和二十年(1945)十二月八日を期して各紙に連載を命じられた、『太平洋戦争史』と題するCI&E製の宣伝文書に端を発する空騒ぎだと、いわざるを得ないからである。そして、騒ぎが大きい割には、そのいずれもが不思議に空虚な響きを発するのは、おそらく淵源「えんげん(根源)」となっている文書そのものが、一片の宣伝文書に過ぎないためにちがいない。

 

 占領終了後、すでに一世代以上が経過しているというのに、いまだにCI&Eの宣伝文書の言葉を、いつまでもおうむ返しに繰り返しつづけているのは、考えようによっては天下の奇観というほかないが、これは一つには戦後日本の歴史記述の大部分が、『太平洋戦争史』で規定されたパラダイム(規範)を、依然として墨守「ぼくしゅ(古い習慣を守る)」しつづけているためであり、さらにはそのような歴史記述をテクストとして教育された戦後生れの世代が、次第に社会の中堅を占めつつあるためである。

 

 つまり、正確にいえば、彼らは、正当な史料批判にもとづく歴史記述によって教育されるかわりに、知らず知らずのうちに「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」の宣伝によって、間接的に洗脳されてしまった世代というほかない。教育と言論を適確に掌握して置けば、占領権力は、占領の終了後もときには幾世代にもわたって、効果的な影響力を非占領国に及ぼし得る。そのことを、CCDの検閲とCI&Eによる「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、表裏一体となって例証しているのである。

江藤淳著『閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本』文藝春秋文庫P270-P273より引用

 

子供だけが洗脳された

 日本人は護国のため、家族のため、大人は一生懸命生き抜いて投降せず、最後まで全力を尽くし戦ったが、負けた。しかし敗戦後、アメリカの負い目払拭の洗脳の嵐の中、大人は屈せず洗脳されなかった「終戦から7年後の昭和27(1952)年に日本が独立すると、戦犯釈放運動で成人4000万人の署名が集まった」。そして、1946(昭和21)年1月、昭和天皇は人間宣言して、その年の2月から9年かけて、日本各地を巡幸の際、国民(成人)は日の丸を振り温かく迎えたではないか。

 しかし、空虚な子供の心に学校で刷り込まれた、か弱い被害者国民対極悪加害者軍国主義史観は、今では加害者アメリカを、完璧に消滅させ、生き続けている。『太平洋戦争史』この捏造が現在に至るまで残るのは、当時の子供への洗脳が、いかに有効だったかである。サイパン・沖縄などの民間人が巻き込まれての死は、アメリカが攻撃したから死んだのだ。アメリカが攻撃しなければ死んでいない。起因は敵国アメリカなのに、戦争なのに、日本国の戦陣訓、日本国の極悪軍国主義に殺されたと何度も再放送するNHK、元NHK職員、マスコミ、。日本はか弱い被害者国民対極悪加害者軍国主義史観に、すっぽりと覆われている。目覚めよ、日本よ、日本人よ。


 

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Author:真実史観
 自虐左翼に非ず捏造が正当。
 私は物づくりが業で温室水苔無しの新栽培蘭(空・皿栽培)が趣味。物づくりでの捏造は即、死。
 米国負い目払拭作戦、愚民化洗脳WGIP善悪史観で、侵略者極悪先人と捏造。
 NHK朝日毎日TBS日教祖らが60年経ても捏造洗脳犯日教育。捏造亡国祖国存亡の危機、06年学歴肩書不要虚実検証実事求是子孫へ遺す真実史観HP開設。
 倒幕は独立目的、戦争は、征服者食民治主義凶産主義との、最適者生存戦争。日本は軍民一丸適者生存蜂起軍。全征服者と戦ったのが日本、蜂起戦争は常識。
 迫った時代の激流最適者生存。子孫死守、時代の衣を纏い軍民一丸の蜂起軍と化し、子孫生存を懸けて戦い食民治主義破壊、共産は凶産カルト、捏造が党是と暴露、人類の新秩序共存共栄と平等を創造した先人と世界の同胞に捧ぐ。
 新生日本最速は、不買(新聞・雑誌・犯日スポンサー)不払い(犬HK)不投票(亡国奴)の三不。

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